「テレビで報じられた場合はBPOに申し立てます」
同社代表で「ナンパ塾」主宰でもある草加大介氏の名前で、各種報道について、
「弊社は無関係です。弊社では新宿区内にマンション等は借りてません、と非常に憤っています」
「『ナンパ塾』は弊社の登録商標です。ゆえに、報道でこの名称を絶対に使わないで下さい」
と注文をつけた。さらに、
「断固抗議します。テレビで報じられた場合は絶対にBPOに申し立てますので、繰り返しますが、名称の使用を避けて下さい」
と、強く不使用を訴えた。「すぐに弁護士と打ち合わせます」とも書いている。
J-CASTニュース編集部が9日、草加代表に電話で話を聞くと、今回逮捕された2容疑者は「うちの受講生ではない」と断言、「ナンパ塾」の名称は2008年に商標登録したと説明した。
ナンパの技術を教えるというセミナーや塾は他にもあるが、「ナンパ塾」でネット検索すると、同社のサイトが最上部に表記される。こうしたこともあり、「ナンパ塾」を見出しなどに使った報道の影響で誤解を受けることを懸念している。商標登録は2008年だが、創業は20年になるといい、「これまでの努力と実績が台無しになり兼ねない」と、今回の報道に危機感を持っている。
また、ナンパ技術を教えるというセミナーや塾の中には悪質な業者がいるのも事実、と指摘し、今回の事件について「ナンパのイメージが悪くなる。こんな事は本当にやめてほしい」と嘆いていた。