東京・原宿で開催しているフードイベント「東京タピオカランド」に対し、施設を運営する企業が「業務改善」を求めていたことが分かった。
同イベントをめぐっては、SNS上で不満が多数書き込まれていた。
-
東京タピオカランドのイメージ -
会場となった「ジング」
「強く業務改善を伝えています！」
東京タピオカランドは、複数のタピオカ店を集めて開催されているイベントで、2019年8月13日～9月16日の期間限定で実施している。入場料は前売り1000円、当日1200円。
会場は、電通とサニーサイドアップ（SSU）が共同運営する商業施設「jing（ジング）」内に構え、タピオカ店のほか、フォトブースの設置やグッズの販売をしている。
しかし、オープン後にはSNS上で「内装が文化祭レベル」「過去のイベントのフォトブースを使いまわしている」「出店が片手程 水分売ってるのにトイレ無し 入場料1000円超で再入場不可」「よくもまぁ4店でタピオカランドとか言ったものだ...」などと辛らつな意見が多数書き込まれている。
その上、電通とSSUも運営に関わっているとの情報も広まり、あるまとめサイトでは両者の名前を挙げて揶揄する記事が配信された。
この記事に反応したのが、SSUの次原悦子社長だ。ニュースサイト「NewsPicks」上で、「今回のタピオカのイベントは、あくまでもテナントとしてスペースを貸しているだけで、運営自体には一切関係ありません」などと抗議し、「企画運営会社には強く業務改善を伝えています！」とも明かした。