「今年の景気について考えてみます」と、6日(2023年1月)のスッキリで森圭介アナウンサーが物価上昇の見通しなどを取り上げた。
新年で集まった大企業トップに取材すると「生活に必要な商品は値上げしない努力をしたい」(コンビニ大手社長)、「需要が膨らむことによる物価値上がりはあるかもしれないが、健全な形になると思う」(外食企業会長)と値上げ抑制や楽観論が聞かれた。街のお店レベルでは、どうもそうではない。
東京千代田区のお好み焼き店主は「2段階3段階で(食材)値上がりが怖い」と、今年も小麦粉高騰を予想し、経費削減のため仕込み時間の空調を切っている。中央区の美容院は「材料が30%値上がりし、電気代も上がったので、全メニューを上げた」そうだ。新宿の青果店では、4本一束で売っていたキュウリがこのところの値上がりで2本一束で販売する状態という。
リサーチ会社によると去年は4672品目が値上がりし、1世帯あたり9万6368円の負担増だった。帝国データバンクは今年も4月までに7152品目の値上げを予想している。ただし「6月以降は値上げが緩やかに変わる」と観測するリサーチ会社もある。
司会の加藤浩次「デフレが続いた。今回は給料アップをしていかないと、ということか」
政財界も少なくとも表面では賃上げをとのムードではあるが、今年は賃金・物価・企業業績の好循環ができるかどうか。
大沢あかね(タレント)「スーパーでは物価がすでに高騰しています。賃上げして、うまい流れになるといいと思います」
橋本五郎(読売新聞特別編集委員)「政府がグランドデザインを描き、賃上げしても大丈夫なんだよと企業に思ってもらわないといけない」
加藤「我々もいいお金の使い方をして好循環をと頭に入れておいたほうがいい」
(あっちゃん)