17日（2022年11月）の「スッキリ」は話題のファッションブランド「SHEIN」を取り上げた。店舗を持たずに主にアプリやサイトから商品を購入する、中国発のECブランドで、シンガポールに本社を構える。およそ2年前から日本でのサービスを開始し、今、若い女性を中心に大人気になっているという。
なぜ、ここまで人気が出ているのか。数々のブランドのコンサルティングをする福田稔さんは「SHEINは第3世代のファストファッションと言われていまして、毎日3000～5000種類くらいの新しい服を出す。SHEINのユーザーは楽しいから毎日アプリを開いちゃうんですよね」と話す。
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日本テレビの番組ツイッターより
加藤浩次「トレンドうんぬんじゃなくて自分が好きなものを...」
また、福田さんは服を買う側の思考に変化が起きたことも指摘する。「平成初期の頃はアパレル業界のやり方というのは、なんでもいいので大きなトレンドを作り出して、このトレンドに乗っかって商売をすると。ところが今、平成の30年間を終えて令和の時代になり、価値観が非常に多様化していて人によって刺さるものが違う」。
2015年ごろには日本の消費者の45～60％を占めていたのが、フォロアー層というトレンドを重視する層だったというが、2021年にはこのフォロアー層が13％に。2030年には0％になるのではないかというのだ。
司会の加藤浩次「トレンドうんぬんじゃなくて自分が好きなものを着るっていう。さらに、今の感度の高い若者は、どうやって生産されていて流通はどうなっているのか、そこまで見た上でのサステナブルって考え方になってきているから、企業はそこもしっかりやらないという時代になってきてますよね」
モーリー・ロバートソン（国際ジャーナリスト）「SHEINはSDGsや環境に対する配慮、人権に対する配慮を積極的に広報している。ところが、英語圏のニュースでSHEINという企業を検索すると、赤ちゃん向けのジャケットから安全基準の20倍の鉛が検出されたとか、クレジットカード情報を含む3900万人分の個人情報がハッカーによって盗まれた時に、消費者にお知らせせずニューヨーク州で罰を受けたとか出てきちゃう」
ロバートソン氏はさらに、同社に長時間労働などのコンプライアンス違反があったことも指摘。「安さとカッコ良さで反応したということだけで許せるのか。それとも、働いている人や環境への影響、赤ちゃんへの影響も含めて全部責任を引き受けて消費者になるのかという判断を迫られると思う」と話した。
坂口孝則（経営コンサルタント）は「ただし」と言うと、SHEINの廃棄率について言及。「アパレル各社は廃棄率をあまり公表していないが、SHEINは1ケタ台％で、極めて少ない。資源の無駄遣いという意味ではさほど悪いことをやっているイメージは僕はない」とし、今後については「お手並み拝見かなという感じです」と話した。
（ピノコ）