4日(2021年10月)の「スッキリ」は、「Go Toトラベル」について議論した。全国知事会は、経済対策として「Go To」再開を政府に提案したというが...。
日本感染症学会指導医の水野泰孝医師「人の移動が活発になればまた感染が広がる可能性は十分に考えられますので、やり方次第だと思います。例えば、地域の中でとりあえず始めてみるとか、それに追随してワクチンパスポートみたいなものを導入するとか。この余裕のある時に医療提供体制をしっかりと整えた上で柔軟な対応をしていくことが重要だと思います」
下川美奈(日本テレビ報道局社会部解説委員)「私も『Go To』自体はやった方がいいと思いますが、全国的に一気にやってもいいのか、冬に向けて第6波が心配される中でやるのはどうなのか...。やるとしても限定的に、段階を踏んでからにした方がいいと思う」
司会の加藤浩次「僕はある程度広げてもいいと思う。増えた段階で締めることさえできれば。様子見していて、感染者がジリジリ増えてきた段階で始めるなら、もう始めて一気に増える手前の段階で引き締めればいいのでは。早めに緩和して増えたらすぐ締めるという政府発信が必要な気がします」
橋本五郎(読売新聞特別編集委員)「私もそれに賛成。と同時にその前提になるのは、なぜ急激に感染者数が減ったのか、分析がきちんとないと。人々の行動が慎重になったこと、ワクチンの効果...。色々な要素があるのでしょうが、どの要素がどのくらいの割合で急激な減少に貢献しているのかを専門家が分析すれば、これから色々な『Go Toキャンペーン』をやるにしても参考にできる」
加藤「おっしゃる通りだけど、分析に時間がかかったら意味ないんですよね」
ここで水野医師が臨床医として感じていることをシェア。「今、東京の陽性率は2.9%ですが、私のところでも熱のある患者さんも激減していますし、濃厚接触者や家族の検査をしても陽性にならない。これは、お子さんはワクチンしていないので、ワクチンしている・していないは関係ないんです。病原体がちょっと変わってきたとしか思えない。病原体の解析もしていただくと非常にありがたいです」
(ピノコ)