「東京オリンピック・パラリンピックの開催について、G7サミット、主要7カ国首脳会議で各国の首脳が開催の支持を表明しました」と司会の夏目三久。「そのG7が開かれていたイギリスでは今、日本と同じようにインド型の変異ウイルスの拡大が深刻になっています。そんな状況で東京五輪が開催されることについて、イギリスメディアはどう受け止めているのか。タイムズ紙の元編集最高責任者を取材しました」と藤森祥平アナが続けた。
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どうなる五輪開催問題
「もし五輪を中止するなら、今、中止すべきだ」
14日（2021年6月）放送の「あさチャン！」が取材したのは、英タイムズ紙の元主筆、マイケル・ビンヨン氏。「もし五輪を中止するなら、今、中止すべきだ」と主張し、「タイムズでも1カ月ほど前、この問題に関して大きな議論を行いました。私も含め、何人かは五輪を開催することは賢明ではなく、馬鹿げていると言っています」「もし日本と同じ状況にイギリスが置かれていたら、まず間違いなく五輪は中止されるでしょう」などと話した。
ビンヨン氏らが開催を懸念するのは、インド型変異ウイルスの問題があるからだ。イギリスの6月12日時点の新規感染者は7550人と日本の約4倍。その9割以上がインド変異ウイルスの感染者で、来週予定のイングランドのロックダウン解除もその影響で先送りとなる見通しになっている。「デルタ株（インド型変異株）が東京に持ち込まれれば、一般市民にとって大きなリスクとなるかも知れません」とビンヨン氏は言う。
一方で、大会組織委員会はGPS機能などを使い、来日する海外メディアら大会関係者の行動管理を徹底する方針だ。ルールに違反した場合は失格や大会IDカードのはく奪のほか、国外退去や制裁金を科すことになるという。
これに関してビンヨン氏は「罰則は妥当であり、理解できるもの。ただし問題は、多くのジャーナリストが規則に従わないということです。彼らは誰も見ていないと考えるか、携帯の電源を切り規則に違反し、抜け出そうとするでしょう。人々の安全を確保するためにこの規則が必要なのであれば、強制しなくてはなりません」と話している。
（ピノコ）