開催まであと2カ月を切った東京五輪だが、東京大学の研究チームが、海外から選手ら10万5000人が入国しても、感染拡大の影響は限定的という試算を発表した。
6月中旬（2021年）に緊急事態宣言が解除されることを想定して東京都の新規感染者数のシミュレーションを行った東京大学大学院の仲田泰祐准教授は、その後、五輪が中止された場合、感染者数が7月中旬から増え始め、10月のピーク時は1日822人となると見込まれるとした。しかし、五輪を開催した場合でも無観客では842人とほとんど差はない。
一方、観客を入れたり、応援イベントを行ったりした場合の結果は大きく異なる結果となった。仲田准教授の試算では、人流が2％増加するとピーク時は1046人、6％増加すると1600人と感染者数は倍増するという。5月25日の「スッキリ」が取り上げた。
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高橋真麻さんが懸念を示した理由とは
「テレビで観戦」徹底できるか
仲田准教授はこの結果をもとに、開催する場合は無観客。観戦は自宅で家族と行い、友達と応援するならリモートで。街中で大勢が集まる観戦は禁止すべき。さらにボランティアにも優先ワクチンを接種することが重要だとしている。
この試算は、入国者のワクチン接種率が5割、さらに感染者100人が入国時の検査をすり抜けるといった厳しめの前提で計算されている一方で、都内でもクラスターが初確認されたインド株の影響は加味されていない。また、アメリカは日本への渡航警戒レベルをレベル4の中止勧告に引き上げたが、背景には日本のワクチン接種率が低いことと、インド株の状況があるとみられている。
佐藤昭裕医師（日本感染症学会）「重要な知見だと思う。海外からの持ち込みより、国内の我々の動きが大事というメッセージ。五輪をやるならどうやって国内の人流を抑えるか」
高橋真麻（フリーアナウンサー）「無観客でも、競技場の近くを通ってみようかとか、友達と集まって見ようかとならないか。メディア関係者やVIPがちゃんとしてくれるかなという不安もある」
前田裕二（実業家）「科学的根拠に基づく試算がでたというのが重要で、これをもとに政府がいかに納得できる情報を発信していくか。ただ、オリンピックが実施されると移動を促してしまう。県をまたぐ移動を推奨しないということや、応援様式を周知徹底できるかが大事なポイント」
ロバート・キャンベル（日本文学研究者）「影響が限定的だから青信号ということではない。『オリンピックはテレビで観戦するもの』と徹底しないと試算の通りにならない」
司会の加藤浩次「観客がいない映像の撮り方を考えなければいけない。新たな形のオリンピックになりうる」
（みっちゃん）