21日(2021年5月)、IOCのコーツ調整委員長はオンライン記者会見で「（緊急事態宣言の中でも）大会は開催」と強気の姿勢を見せた。コーツ委員長は「選手村に滞在する80％以上がワクチン接種を済ませていると考えている」「5競技のテスト大会を行い、成功させている」と予定通り開催できる根拠を語っている。バッハIOC会長も22日に「カウントダウンが始まった、この困難な時期に復活、団結、多様性について強いメッセージを送る必要がある」と発言している。
橋本聖子・組織委員会会長は、新たなキーワードとして「来日人数削減の徹底」「行動管理・健康管理の徹底」「医療体制見直しの徹底」の3徹を打ち出しているが、はたして安全安心な五輪は開催できるのか。24日の「スッキリ」が掘り下げた。
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五輪開催めぐり論議
「要人、役職のある方には言いづらいみたいなところがあるのか」
こうした発言に対し、スポーツジャーナリストの二宮清純さんは「感染リスクが高いのは、政府要人の随行者や、スポンサー筋の人など選手以外の人たち」と指摘する。
選手に関しては選手村と競技会場の往復程度しか許されていない。しかし期間中には選手以外にも多くの人が来日する。8000人程度の来日が見込まれているメディア関係者は、日本のコロナ状況を取材したいと街頭に出ることが考えられるが、報道の自由を主張するメディア関係者の行動規制を行うことは難しい。
司会の加藤浩次「選手はワクチン打ってくるだろうが、付随してくる人がいる。要人、役職のある方には言いづらいみたいなところがあるのか」
二宮清純「選手以外の人に行動制限をどこまで強いることができるのか。選手に負担を強いる一方で他の人にゆるかったら不公平感が出てくる。政府筋の来日も人数が決まっているが、大統領が首脳会談をやるとなると随行員はどんどん増えてくる」
水野泰孝（日本感染症学会）「選手を発端に広がる可能性はほとんどないが、メディアの方は対策が緩くなってくる。VIPに対してもどこまで進言できるか」
二宮清純「組織委員会がリモート取材を用意するなど代替案を出さないといけない」
開催する場合は、観客を入れるか無観客開催かという問題もある。
近藤サト（フリーアナウンサー）「観客の基準は国内でも議論がある。オリンピックは良いというなら、理由を見せてもらわないと納得しない。コロナ押さえ込みを見せるには無観客がいい」
橋本五郎（読売新聞特別編集委員）「本来、観客とアスリートは一体感を持つ。もし可能ならば観客いれるべく努力すべき」
二宮清純「テニスの全豪オープンは開催期間中にロックダウンしたが、5日間無観客にして、解けたら観客を入れた。こうした臨機応変な対応が望まれる」
加藤浩次「無観客で、静寂の中でアスリートが記録を出していく映像美をテレビで見せる」