IOC（国際オリンピック委員会）がきのう12日（2021年5月）、理事会の後で開催したオンライン記者会見で、質問者の男性が「ノーオリンピック・イン・東京」と英語で書かれた横断幕のようなものを掲げながら、「五輪はいらない。ロサンゼルスにも、東京にも」などと「放送禁止用語」のような下品とされる表現を交えて英語で叫び、映像が打ち切られる場面があった。
海外メディアによると、この男は東京五輪や2028年のロサンゼルス五輪の開催反対を唱えるグループの1人で、今回はヤフーの記者を名乗って記者会見の邪魔をしたという。バッハ会長は出席していなかった。
MCの谷原章介は「橋本聖子会長も、東京オリンピック開催について批判はあるが、アスリート個人に矛先が向くことに心を痛めていると発言しています」とコメントした。
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どうなる東京五輪・パラリンピックの開催問題
谷原章介「開催と中止、どっちも準備しながら...」
永島優美アナは
「一方でIOCは日本の新型コロナ対策を支持して、歴史的なイベントとなると確信していると表明しています」
とIOCの見解を紹介。
元大阪府知事の橋下徹は「きちんと感染対策ができている中での開催なら、アスリートにとっても国にとってもいいことだと思う。ただ重要なのは、民間との公平性を考えてほしいということ。アスリートへのワクチン優先接種まではいいとしても、逼迫している病床の中で選手優先で入院させるということは絶対にできない。アスリートには優先権がないことを納得してもらわないといけない。全国でアスリートの受け入れを拒否する病院が出始めてもいる。やる、やらないの基準をはっきりしてほしい」と訴えた。
社会学者の古市憲寿は「ある人の意見になるほどと思ったのは、そもそも運動会にも雨天中止があるわけで、準備をちゃんとしておいてキャンセルすることは後からでもできる。やらないと決めて、やっぱりできたのではないかとなるよりは、準備を進めておくのも一つの方法」と指摘。
谷原は「開催と中止、どっちも準備しながら進めるということですね」とまとめた。
（バルバス）