NNN・読売新聞が7?9日(2021年5月)に行った世論調査では、東京五輪を中止すべきという意見が59％にのぼったが、反対派の人たちが納得できる開催はあるのか。「スッキリ」では問題をフラットに考えようと、五輪開催の必要条件について昨日10日、街頭インタビューを行った。
街の声は「とりあえずワクチン」「東京新規感染者が1日100名以下」など。賛成の人からも「選手もワクチン接種できていない状態で、現実的ではない」といった声が。
-
東京五輪の開催可否が注目を集めている。
「飲食、エンタメ業界を考えると...」
インタビュー98人中70人が開催に反対だったが、このうち27人はワクチンが普及すれば開催可、10人が感染状況がステージ2以下になれば開催可という意見で、他にも「コロナ収束」「無観客」「徹底した水際対策」「医療体制ひっ迫の解消」などの意見も出た。
ネット上で五輪開催中止を求める署名活動を行っている宇都宮健児氏も「（東京の新規感染者確認数が１日）100人くらいが必須条件ではないか。営業等についても自由な活動が見込まれる状況でないと歓迎できる五輪にならない」と語る。
司会の加藤浩次「現在の状況を不安視している声が多い」
水野泰孝医師（日本感染症学会）「ワクチンが普及しても、効果がでるまで時間がかかる。オリンピックを考えると極めて難しい」
高橋真麻（フリーアナウンサー）「休業要請を受けている飲食、エンタメ業界を考えると、やろうという気持ちになれない」