小室圭が大部の文書を公表したことで批判が巻き起こり、秋篠宮眞子さんにも矛先が向いたことは前回書いた。週刊文春によれば、この文書には眞子さんの意向が大きく反映されているというのだ。例えば、金銭トラブルが借金だとされてしまえば、「将来の私の家族までもが借金を踏み倒そうとした人間の家族として見られ続ける」という箇所などがそうだと指摘している。
こうした眞子さんが小室圭をリードし、たしなめることは以前からあったという。婚約内定後に小室圭が、眞子さんと電話で朝の挨拶を交わしたことを報道陣に話してしまったときも、皇室につながる人間にはあり得ないと批判されたが、＜そんな小室さんを、眞子さまはあるときこう????った。『甘いのよ！』。それ以降、小室さんは自身の対応を逐一、眞子さまに相談しているという＞（週刊文春）
2019年1月に小室圭が文書を出した後に、複数のメディアが「金銭問題は解決済み」と報じたことを、誤報だと代理人の上芝弁護士が謝罪要求したときも＜"眞子さまのご意向"をチラつかせた＞（同）そうである。ニューヨークに留学中の小室圭が、日本の番組をチェックしていたとは考えづらい。眞子さんからの指示ではないかというのだ。
主従が逆転した形だが、週刊新潮は、小室母子のトラブルに積極的に介入している眞子さんを、「将来を覆いつつあるリスクは、すみやかに"損切り"せざるを得ない」と皇室や宮内庁は考えていると報じている。要は、結婚するのは仕方ないが、眞子さんは皇室から追放するというのである。
このような事態が秋篠宮家内のムードを険悪にしてきたが、こうした情景の刷り込みが、悠仁さんの「帝王教育」に何らかの影響を与えるのではないかと、週刊新潮は憂えている。
小室文書を受けて、元婚約者は週刊現代で「今回の件で、眞子さまも思い詰めていらっしゃるのではないかと思うと申し訳ない気持ちになります。ただ、あの文書と『解決金』については、私も強い違和感があり、自分の気持ちを表明しないわけにはいかないと思ったのです」と、再びおカネは受け取らないといっていた。
その舌の根も乾かないうちに、代理人の週刊現代記者を通じて、「解決金の交渉ができればと考えています」（スポーツニッポン4月28日付）と表明したという。「何なんだ、この連中は！」、そう思わざるを得ない。小室圭は文書を出したすぐ後に解決金を払うといい出し、受け取らないといっていた元婚約者も前言をあっさりと翻してしまう。人間として"未熟"というしかない。2人の結婚を応援してきた私も、いささか呆れ果てている。
菅降ろしが始まった！次はだれ？週刊ポストが石破、河野らを採点
未熟な人間はどこにでもいる。コロナ感染阻止よりも東京オリンピック・パラリンピック開催を優先させている菅首相も同様である。今回の3度目になる緊急事態宣言発令に際して、官邸で4月21日（2021年）に行われた関係閣僚や事務方の協議で、「期間は短くするべきだ」と菅が主張したと週刊文春が報じている。当然ながら、期間が短いと感染者が減らず、宣言解除できなくなる。そこで田村憲久厚生労働相が「絶対にそんなことはダメです」と抵抗して、ほんの少しだけ期間が延びたそうである。
その2日後にも、菅は突然、「7月末に高齢者のワクチン接種を完了させる」といい出した。実現不可能なミッションを突き付けられた河野担当相は激高して直談判し、「できるわけがありません」といったそうだ。菅はファイザーのCEOと電話で話し、ワクチンは9月までに国民全部に行きわたると豪語したが、口約束以外の何でもなかった。それが知れると、今度は、まだ承認されていないモデルナを使うといい出したのである。
この人間は"節操"という言葉を知らないのだろう。週刊文春のいうように、専門家の意見に耳を傾けたり、データを精査することなく、思い付きでいうだけなのだ。政府コロナ分科会の尾身会長でさえ、五輪開催に疑問を呈しているのに、大会組織委は「五輪には医療従事者が1万人、看護師が500人必要」などと無責任な要求をする始末である。
上がアホだからといいたくなる。4月25日に行われた3補選で全敗したのは当然である。投開票用当日の夜、党本部で林幹雄幹事長代理はこういったという。「コロナ対策とワクチンの遅れ、そして、総務省接待問題がきつかったよ」
ようやく菅降ろしが本格化しそうだが、困ったのは、次の候補がいないことだ。週刊ポストは、野上忠興、屋山太郎、小沢遼子ら5人を使ってポスト菅候補の石破茂や河野太郎、茂木敏充などを採点しているが、どれもこれも合格点には届かない。50点満点で、最高が25点で石破。岸田文雄と河野太郎は18点、小泉進次郎は14点、下村博文に至っては10点である。
野田聖子（60）は17点だが、彼女のネックは夫の側にあるようだ。週刊新潮が2018年8月2日号で、「彼は元反社だった」と報じて、夫の文信（54）が、事実無根で名誉を棄損されたとして1100万円の損害賠償を求めて訴えた。東京地裁は「原告が指定暴力団の所属していた元暴力団員であることは真実であると認められる」という判決を出したと、週刊新潮が報じている。
この裁判には、原告と盃を交わした暴力団の元組長だった人間が法廷に出て、証言したそうである。新潮勝訴のことはどこのメディアも報じなかったようだが、将来の総理に忖度したのだろうか。