「義理チョコ文化」が危機にある。そもそも近年、義理チョコ文化は下火傾向にあったが、コロナ禍がさら義理チョコ離れに拍車をかけているという。感染対策の面から、チョコの受け渡しを禁止する職場や学校が多く、外出自粛やテレワークで人と会う機会も少なくなっているからだ。
日本記念日協会の推計では、今年のバレンタインの市場規模は約1050億円で、去年（約1310億円）に比べおよそ260億円減る予想だ。今年はバレンタインデーが日曜日ということもあり、義理チョコはほぼ消滅か、とまで言われている。
苦戦する百貨店は、需要を掘り起こそうと工夫を凝らしている。例えば、切手を貼ってポストに投函できる「非接触型」のポスト投函型チョコ。同じく「非接触型」としては、売り場の密を避けるためオンライン上でチョコを選び、店の外に設置したロッカーで受け取ることのできるサービスなどがある。
職場の「バレンタイン禁止令」に喜ぶ社員たちは多いぞ！
百貨店泣かせのこの傾向だが、逆に喜ぶ人たちもいる。職場で「バレンタイン禁止令」が出たという30代会社員の女性は「正直嬉しい。義理チョコをわざわざ買って配ったり、男性側にお返しをもらうのもお互い大変なので、なくなってほしいと思っていた」と話す。
この女性の会社では例年、女性社員全員で購入したチョコレートを男性社員に渡す「義理チョコ文化」があった。女性は「金銭面でも負担だったので、同僚からも（禁止は）嬉しいという言う声が多いです。コロナをきっかけに来年からもなくなってほしい」と廃止に期待する。
前田裕二（実業家）「個人的に義理チョコ文化がなくなるのは悲しい。世界に本命チョコしかなくなったら、義理文化があるからギリギリ渡せるチョコも渡せなくなる。あいまいな遊びとか余白があるから始まる恋もあるとするならば...。『これ義理だよ』って見せかけて、実は本命ってこともあると思う」
司会の加藤浩次「なるほど！いいこと言いますね！ちょっとしたグレーゾーンも必要だと」
近藤春菜（お笑いタレント）は、前田氏のロマンチックな発言に「ステキ！」「ちょっと待ってよ～」とメロメロだった。