きょう1日(2021年2月)のあさイチは、新型コロナウイルスの後遺症について、高知大学医学部の横山彰仁教授とともに視聴者の疑問に答えた。
まずは後遺症にどんな治療法が有効なのかについてだ。
横山さん「後遺症については原因がよくわかっていないので、症状に応じた治療しかないというのが現状です。漢方薬などは嗅覚障害や軽度のうつ傾向、全身けん怠感など幅広い症状の緩和に役立つ場合も多いということでよく用いられています」
後遺症に悩んだら、まずはかかりつけ医を受診するといいという。
横山さん「かかりつけ医がいる場合は、いつもとどう違うのか判断がしやすいですし、別の診療科へ紹介が必要な場合に紹介してもらいやすいということがあります。かかりつけ医がいない場合は、自身がコロナで入院した、あるいは陽性の診断を受けた病院などに相談してください。診療科は総合診療科、内科で診てもらうといいと思います」
後遺症の症状緩和のために市販薬を服用するのは、「全く問題ないと思います。ただし症状が強い場合は一度受診することをおすすめします」(横山さん)。
新型コロナに感染し、治った後は、運動はしてもよいのか。
森田洋平アナウンサー「後遺症の患者を700人以上診察している医師の平畑光一さんによると、軽いだるさを感じていた人が無理をして強い運動をして症状が悪化してしまったケースもあったそうです。だるさを感じたら強い運動を避けるように指導しているということです」
横山さん「後遺症に関しては我々も現在研究を行っているところで、まだわかっていないことが多いというのが現状です。軽度の動悸障害があるかもしれないので、しばらくは非常に強い運動はしないで様子を見てほしいと思います。ただ、一般的には体を動かすこと自体は肉体にも精神にもいい影響を与えるので、日常の軽い運動は体調を見ながら適度に続けた方がいいと考えています」
最後に、治療費や傷病手当など、お金の問題についてだ。
森田アナ「社会保険労務士の岡佳伸さんによると、治療費は原則保険が適用され、自己負担は3割ということです。普通の病気と変わらないんですが、長期間に及ぶと負担が重くなりますね。仕事を休んだ場合は傷病手当金で給与の3分の2が保障されるということです。対象となるのは、会社員や公務員。そして国民健康保険に加入しているパートやアルバイトの方々。これは新型コロナの特例措置で、今年(2021年)の3月末まで適用されるということです。雇われている人は傷病手当の対象になるということなので、勤め先や住んでいる自治体に問い合わせてください。個人事業主、扶養の範囲内で働く人などは対象外となります」