多くの日本人は「このコロナ禍で、東京オリンピック・パラリンピックの開催は無理だろう」と考えているが、「IOC（国際オリンピック委員会）のバッハ会長はきょう未明（2021年1月28日）、あらためて開催を強調したそうです」と司会の小倉智昭は伝える。IOC理事会の後の記者会見で、「われわれの仕事は、五輪を作ることで、キャンセルすることではありません」と語ったという。
しかし、アメリカの「ウォールストリート・ジャーナル」紙は、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事のこんな発言を伝えている。「言いたくないが、バッハ会長とIOCでは（開催するかどうかの）判断はできない。アメリカ次第だ。バイデン大統領が開催に前向きの発言をすれば、強い勢いを得られる」
米大統領の一言で世界は動く
バイデン大統領が「やろうよ」とひと言いえば、世界中が一斉に開催の方向で動くというのだ。小倉は「アメリカのテレビのNBCは、4大会連続の放送権に5000億円近く払ってるわけですねからね、そっちの方をチラチラ見ながらじゃないと、開催問題も語れないというのもわかる気がしますね」
中江有里（俳優・作家）「日本だけじゃない、世界の話ですからね。それをどうやってバランスをとっていくか......」
小倉「古市くんなんかは簡単に、やめちゃえばいいと思ってるんでしょ？」
木曜日のスペシャルキャスターの古市憲寿（社会学者）「だって、運動会じゃないですか。コロナが流行っているときにねえ......。ただ、観客入れないならできるかもしれないなとは思います。小倉さんは楽しみなんでしょ？」
小倉「楽しみですよ。無観客でもやれるなら、やったほうがいいと思っています」
開催すべきかどうかが議論になっているのは、日本の、それもメディアぐらいなもので、新型コロナでロックダウンが広がるヨーロッパ、死亡者が第2次世界大戦の戦死者の1・5倍になろうとしているアメリカでは、東京オリンピックなどまったく関心なしだろう。