新型コロナウイルスの収束はいつになるのか？ 番組が4人の専門家に聞いたところ、3通りの見方に分かれた。
「楽しいゴールデンウィーク（5月）を迎えることができるんじゃないか」と予想するのは土屋隆・政策研究大学院大学教授だ。
ただし、そのためには政府の強い措置が必要だ、という。まず、前回より強力な緊急事態宣言を1月中に出す。「3週間くらい必死で我慢してくれ、と国民に要請すれば、かなり（感染者数が）下がってくるはず」。さらに4月にもう一度緊急事態宣言で、厳しい行動規制をし、ウイルスを完全に減らす必要があるという。
山中竹春・横浜市立大学教授（医療データの専門家）は、「今年の秋ごろにはかなり収束に向かうことが期待される」と予測する。夏から秋にかけて、国民へのワクチン接種が行き届くことが期待されるためだ。ただし、全世界にワクチンが行きわたり、日本人が世界中を行き来できるのは2022年以降になるとみる。
一方で、小林寅喆・東邦大学教授（感染制御学）は、ワクチンが行き届く期間からすれば「1～2年後」と見る。番組に出演した北村義浩・日本医科大学特任教授は、「当分収束しない」と言いながらも、「1～2年後」説に同意する。
7月の東京五輪もどうなるのか？ できる、できないと両論だ
では、7月に予定される東京五輪・パラリンピックは開かれるのか？
アスリートは悲観的だ。リオ五輪のカヌーで銅メダル、東京五輪代表も内定している羽根田卓也選手は、「アスリートとしては、もちろん開催を願っていますが、そういうことにはいかないと思うので、ある決定が下されるまでは、自分のことは変わりないと思って過ごしている」とトレーニングを続ける。陸上1万メートル代表内定の新谷仁美選手は、「アスリートだけがやりたい、国民の皆さんはやりたくないと言っていたら、開催する意味がなくなってしまう」と。
経済アナリストの森永卓郎は、「開催できない」。五輪の経済効果は3兆円ある一方で、開催して感染爆発を起こすと約50兆円の財政負担がかかるから、という。
一方でスポーツコンサルタントの春日良一は「開催できる」。IOCの会長が来日して開けると言っているのに日本が開けないとなったら、二度と五輪は日本に帰ってこない、失われた信頼は大きい、という。
キャスターの立川志らく「今の状況なら、五輪はやるべきじゃない。コロナで泣いている人は、世の中にいっぱいいる。自殺しちゃった人もいるし。開いて、コロナがまた広がって亡くなった人がいたら、その人は生涯、五輪を恨みますよ。五輪は平和のためにあるんだから。完璧に収束したら、やればいい」
文・栄