SNSなどを介し、個人間で精子提供が行われるケースが増えている。通常、不妊に悩む夫婦は認定を受けた国内12か所の医療機関から精子提供を受けるが、なぜ個人間の取引が選ばれているのか。
理由は様々だ。30代既婚女性は「夫に似た子どもが欲しいが、匿名が原則の病院では相手を選べず、夫の容姿に似た人をインターネット上で探した」。30代のシングルマザーは「そもそも病院では未婚女性への精子提供をしてくれない。息子の成長のためにも2人が欲しい」。20代既婚女性は「病院での不妊治療は200万円ほどかかり、高額で経済的につらい」。
SNSの場合は費用がほとんどかからないというが、精子提供をする男性の理由はなんなのか。10年ほど前から精子提供の活動を行っている男性（30）は「知人から頼まれたのがきっかけで、困っている女性がたくさんいることを知り、助けてあげたいという気持ちが強くなった」と話す。今まで100人ほどに提供し、60～70人が出産に至ったという。
遺伝的な病気、近親婚...一生後悔することになるかも？
しかし、慶應義塾大学医学部産婦人科の田中守教授は、SNSの精子提供の3つのリスクを指摘する。母親がHIVや梅毒などの性病になったり、生まれてくる子どもが遺伝的な病気になったりすること。同じ父親だと知らず、子どもが将来、近親婚をしてしまうこと。精子提供者の学歴・経歴などの身元確認が不十分であること。
田中教授は、SNSでの精子提供が増えている背景には病院への提供者が激減していることもあると指摘する。その理由は、世界的に広がりを見せる「子どもが父親を知る権利」だ。現在はドナーの情報は開示していないが、将来的に子どもが父親について知りたいと開示請求をした場合、提供者の情報を明かさなければならない可能性が高まってきている。
田中教授は「母親と婚姻している夫の子どもなのか、遺伝学的な父親の子どもなのか、法的にちゃんと決められていない状況です。我々の施設でも『出自を知る権利』を説明したところ、ドナー希望者が激減した。将来的に急に『お父さん』と呼ばれることは重たいことですから。献血のように、公的なバンクを設立する必要があると考えています」と話す。
キャスターの立川志らく「女性たちの話には、生まれてくる子どもがどう思うかという視点が欠けていますよ。SNSで探したという事実を知ったら...」