週刊新潮に小泉進次郎の妻・滝川クリステルが子どもを抱えながら、スーパーの有料レジ袋を持っている写真が載っている。亭主は環境大臣で、7月1日（2020年）からレジ袋有料化を始め、「みんなで減らそうレジ袋チャレンジ」を展開している。その大臣のカミさんがレジ袋をぶら下げて堂々とご帰還では、下々に示しがつかないだろう。
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小泉新次郎・滝川クリステル夫婦
滝クリはたまたまスーパーに立ち寄ったためエコバックを持っていなかったといい訳
週刊新潮に対して滝クリは、あの日はスーパーに行く予定がなかったが、たまたま立ち寄ったためにエコバックを持っていなかったといい訳している。エコバックというのは、"そういう時" のために常に携帯しておくべきものではないのか。こういう何でもない一瞬に、その人間の本性が出るものである。亭主はニヤニヤしてないで、少しは????れよ！
新潮は毎号、小池都知事批判をやっているが、読む側はいささか飽きてきた。前の都知事の舛添要一が言っているように、「社会の風を読み、（東京五輪が＝筆者注）中止の流れになれば"被害が拡大しないように私がイニシアチブをとって中止する"と言い、開催の流れになれば、"私が踏ん張って開催にこぎつける"と言う。どんな結論になろうと、"私はみんなのために頑張った"とアピールすると思いますよ」。新潮のいうように、「自分を輝かせたいだけ」なのだ。こんな人物に都知事選で330万票も入れたのは、最大の間違いだったと私は考える。
安倍昭恵を、近畿財務局の役人で、上から森友学園の文書を書き換えさせられ、自殺した赤木俊夫の遺書をスクープした相澤冬樹が直撃している。先週ここで紹介したように、赤木の妻・雅子が送ったLINEに、昭恵は「いつかお焼香に伺いたい」と返事をした。その後、何の連絡もなくなってしまった。
そこで相澤が、7月17日、ホテルニューオータニで行われる子どもの絵画展に行くことをつかみ、終わって出てきたところを直撃したのである。それも、昭恵の本と雅子が書いた本を2冊持ち、昭恵の本にサインをしてもらえないかと声を掛ける。昭恵は「あ、いいですよ」と気軽に応じて、「安倍昭恵」と書いてくれた。
ここからが相澤のいいところ。昭恵の本の帯に「自分の心にまっすぐに」とあるので、この言葉を書いてもらえないかと頼み、これも嫌な顔をせずに書いてくれた。「知り合いの女性にこの本を贈りものにしたい」ので、その女性の名前も書いてくれないかといい、昭恵がいいですよというと、「赤木雅子さんです」と切り出す。
＜「その瞬間、昭恵さんの顔色がさっと変わり、表情が凍り付いた。映画のワンシーンのようだった」（相澤）＞。そして、「あ、ちょっとそれはごめんなさい」といって出口に足早に歩き出し、相澤が追おうとすると、お付きの女性に阻まれたが、雅子が送った本は「頂いてます」と認めた。
この一部始終を聞いた雅子は、こんな感慨を漏らす。＜「昭恵さんは本当に白いんじゃないかな」＞。甘い！ これだから素人は困る。昭恵と亭主の安倍の数々の疑惑は、徹底的に暴いていかなくてはいけない。その第一歩が、雅子の国を相手取った訴訟なのだ。情に流されず、晴らすのだ、夫の無念を！
小泉今日子に久世光彦が送った素敵なFAX「これ以上（芝居が）巧くなってはいけません」
小泉今日子という面白い女優がいる。サンデー毎日が小泉のインタビューを掲載している。8月の終わりから上映される映画『ソワレ』は、小泉の事務所（「明後日」というそうだが、これも面白い名前だ）が立ち上げた新世界合同会社が初プロデュースしたそうだ。最近は、政治的発言をツイッターで発信したりしているが、50歳を超えて、さまざまな分野に羽を広げ、面白い存在になりつつあるようだ。
話の中に、かつて名演出家で名文家だった久世光彦についての話が出て来る。『空中庭園』という映画を観た久世が、FAXをよこしたそうだ。そこに、「これ以上巧くなってはいけません。芝居も文章も、〈巧さ〉の先には、あまり広い世界はありません。毎日びっくりしたり、ときめいたりしてください」
この言葉が今も頭にこびりついていると語っている。久世らしいいいアドバイスである。
私が久世と付き合ったのは、週刊現代編集長のときだった。「ニホンゴキトク」という連載を頼んだ。「たった1つの言葉が息を吹き返しただけで、世の中が明るくなったり元気になることもあるかもしれないのだ。彼らを生き返らせるものは、何なのだろう。――それは《言葉》への愛ではないかと私は思う」（Amazonの本紹介から）
言葉への執着は半端ではなかったが、口うるさいことでもなかなか手ごわい人間だった。久世という人間が太鼓判を押した小泉という女優もただ者ではないのだろうと思う。
ところで、花開けば日本球界を牽引する大投手になるのかもしれない佐々木朗希にまた故障発生だという。週刊新潮によれば、5月26日にシート打撃に初登板し、160キロを投げて周囲を驚かせたが、その後、右ひじに違和感があるといっているというのである。
まるでガラス細工のようだが、大船渡高校の元監督の佐藤隆衛は「練習不足が悪い方に作用したのではないか」と厳しい見方をしている。昨年（2019年）のU-18の全日本代表に選ばれた際にも、1イニングで血まめができたといって降板しているが、「これは投げ込みが足りない証拠。本来、野球選手は投げ込んでマメを固くし潰れないようにするものです」（佐藤）。このまま、幻の「投げない大投手」で終わってしまうのだろうか。
余計なお世話だが、藤井聡汰がこれから勝っていくと、いくら稼げるかが早くも話題のようだ。週刊新潮によると、今年は3000万円～5000万円。生涯年収で見れば、羽生善治九段のように数十億円超えも十分あるというのだ。だが、女性、とくに結婚に関しては、羽生が当時婚約中だったアイドル・畠田理恵が部屋に遊びに来たのに、隣の部屋で将棋の研究を始めて、3時間待たせたように、藤井もそんなタイプだから、よほど彼のことを理解してくれる女性でないと、難しいのかもしれないそうだ。
山口百恵61歳、三浦友和68歳「喧嘩したことがない夫婦40年」が新婚時代に話していたある事
いまだに「山口百恵の亭主」といわれる三浦友和が、百恵との40年にわたる結婚生活を週刊新潮に語っている。その中で、長男の祐太朗が生まれるまでに4年あったので、その経験から、周囲は「子どもはまだ？」みたいな言葉を口にしてはいけないといっている。
＜「それぞれの家庭にはそれぞれの夫婦の在り方がある。僕たちの場合、子供を授からない間には『ずっと夫婦二人の生活や生き方というのもあるよね』と話していました。（中略）だから、子供をつくる、つくらないという言葉すら嫌い。子供は授かるものだと思いますよ」＞
この夫婦、喧嘩したことがないそうだ。三浦68歳、百恵も61歳になるのか。オレも年を取るはずだ。
出口治明アジア太平洋大学学長の『還暦からの底力』（講談社現代新書）が売れているという。1948年生まれだから私より3歳下である。ライフネット生命保険を創業した人だが、今では、週刊文春の連載「出口治明のゼロから学ぶ『日本史』講義」で知られるように、世界史も含めて、歴史についての知識は学者顔負けである。
帯に「人生の楽しみは喜怒哀楽の総量で決まる！」とある。シェイクスピアの翻訳で有名な小田島雄志の言葉だそうだが、私にもよくわかる。10代から競馬をやってきて、喜と楽はほとんどなかったが、怒と哀は嫌というほど味わった。人生は競馬に教えてもらったといっていい。
『エルネオス』（市村直幸編集長）という月刊情報誌の連載で、出口にインタビューする。連載は出口で272回になるが、これが最後のインタビューである。先日、市村編集長に呼ばれて、次の号で雑誌を休刊すると聞かされた。彼も71歳を超え、そろそろかと思っていたが、その日が本当に来るとやや感慨深いものがある。
私が週刊現代編集長の時に始めたから、23年弱になる。氏家齊一郎、浅利慶太、横沢彪、大橋巨泉、上野千鶴子、横田滋・早紀江夫妻などなど。会員制のような雑誌で、実売部数は1万部もいかないと思うが、定期に送っている贈呈者が、インタビューした人たちを含めて800人にもなるという。25年間の財産である。
一つの雑誌がなくなるということは、こうした財産もなくなるということである。年々少なくなる広告収入、販売収入を苦労してやりくりしてきたが、もはや限界ということである。私は人生の3分の1を、この雑誌と関わってきた。何ともいいようがない。
コロナ禍で社会も経済も人々の心もペシャンコの日本...存亡のカギ握る7つの課題
大相撲が一向に盛り上がらない。その一端は、中川部屋の不祥事にある。中川親方（元幕内旭里）が弟子たちに暴言を吐き、暴力を振るっていたことが、弟子たちの告発で判明し、2階級降格処分になったのである。週刊新潮は、その恫喝ぶりと、聞くに堪えない暴言を録音したものを入手したという。
中川部屋の前身は春日山部屋で、春日山が先代の親方から年寄株を譲ってもらえず、裁判沙汰になり、その混乱の責任をとって春日山は辞任し、そこを中川が継承したそうだ。中川親方は、コロナのこの時期、タニマチなどとの会食は控えるように協会からいわれていたのに、会費5000円でタニマチたちを呼んで、売り上げを懐に入れていたという。
中川は先輩たちにはヘコヘコ頭を下げ、相撲界に残れる2階級降格処分を手にした。甘すぎるという批判があるようだが、しょせん相撲村のこと、厳しくすれば自分たちに火の粉がかかってくるから、やれるわけはない。
最後に、これだけは読んでおいたほうがいい特集をニューズウイーク日本版から。コロナで日本的経営が克服すべき7つの課題だが、できれば買って全文読んでもらいたい。ペストやスペイン風邪の歴史からもわかるように、感染症の流行は変化を加速させるという。なかでも、労働生産性が先進国では常に最下位だった日本は、対応を間違えると取り返しがつかないことになるというのである。
1つは需要変化への対応。外食産業に限らず、過当競争からの脱却は時代の必然だ。2つ目はデジタルシフト。コロナで食事などのデリバリーが当たり前になってきたが、デリバリーシフトは構造的なものであり、コロナ危機が終息しても元には戻らない。3つ目は、日本的なムラ社会的組織の終焉。1870年代以降、日本企業は管理職の比率を増大させ、社内失業者も大量に抱えてきたが、こうしたムラ社会は強制終了させなくてはいけない。
4つ目は、下請けと中抜き。電通が官僚とつるんで血税を中抜きしていることが問題になっているが、もともと日本企業は、丸投げと中抜きという商習慣が根付いている。そのために中小企業は収益性が低いから、これを早急に改善しなければいけない。5つ目は、不十分な設備投資。日本の輸出がGDPに占める割合はドイツと比べると圧倒的に低く、もはや輸出立国ではない。国内需要を拡大させるためには、設備投資が十分に行われなければいけない。
6つ目はサプライチェーンの縮小。マスクが払底したように、海外ではなく国内での生産を拡大していかなくてはいけないが、そのためには賃金を上げて購買力を増やさなければならない。7つ目は異常な住宅政策を変更しろ。内需型経済へ転換すると、ほぼ例外なく住宅政策を充実させなくてはいけない。良質な中古住宅の流通を増やすと同時に、生涯賃貸でもいいように、優良賃貸物件の整備を積極的に進めろ。これができなければ、この国は最貧国へとまっしぐらだ。（文中敬称略）