フライデーさすがである。綾瀬はるかが昨年3月（2019年）、いま話題のノ・ミヌと、自分の誕生日の直前にやった「焼肉デート」をしっかり撮っていた。夜7時過ぎ、東京・広尾の高級焼き肉店「S」に綾瀬が知人女性と先に入り（この女性は2人きりではないというカモフラージュのためではないか）、5分後に長身で黒縁メガネをかけた男性が現れ、店に入っていった。
そして2時間後、男性が先に出てタクシーを拾って帰り、その5分後に「満足そうな笑みを浮かべた」（フライデー）綾瀬が出て来る。丸メガネをかけた綾瀬の目は、周囲を気にしているようだ。ミヌの写真も撮っているが、何やら髪が乱れ、慌てているように見えるのは、いらぬ勘繰りか。後藤久美子とFⅠレーサーのジャン・アレジという国際結婚の成功例はあるが、日韓のカップルというのはどうなのだろうか。ぜひ、成功例になってほしい。
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綾瀬はるかに幸せになってほしい
コロナに豪雨の次は...富士山噴火かよ！年寄りはもう早く死にたい
さて、世に当たらぬものは、天気予報と競馬に決まっているが、いま九州方面を襲っている記録的豪雨をテレビで見ていると、もっと早く警報を出していればと、気象庁を恨みたくもなる。このように、「あり得ないことが起こり、非常に衝撃を与える」ことを"ブラックスワン"ということを、ニューズウイーク日本版を見て知った。
ニューズウイークは、中国の南部と西南部では、連日の集中豪雨で少なくとも198本の河川が氾濫し、26の省・市・自治区で洪水が起き、倒産家屋は1万棟以上、被災者は1400万人にもなるという。そのうえに、世界最大の三峡ダムが決壊するのではと危ぶまれている。万が一そうなれば、約30億立方メートルの濁流が下流域を襲い、4億人の被災者が出ると試算されているそうである。上海市の都市機能も壊滅して、市民の飲み水も枯渇してしまうという。
毎年のように繰り返される豪雨災害だが、起きてから救助するのではなく、起きる前に何らかの手が打てないものなのか。週刊文春で「水害列島」の著作もある土屋信行が、土砂災害の起こりやすい山麓や、川の近くに住んでいる人は、脅威を忘れずに、住む場所を変えるということを考えてほしいといっているが、多くの人ができる話ではない。
国が法律をつくって、危険な山の斜面や川の近くに住んでいる住民を安全な場所に引っ越させ、その資金は国が責任を持つとでもしない限り、豪雨災害を少なくすることはできまい。巨大地震が近々起きるといわれている。被害を最小限に食い止める手立てを、国は早急に考えるべきだ。
週刊新潮は、東日本大震災で富士山のマグマが影響を受け、噴火する危険が迫っていると警告している。われわれは富士山は休火山と教えられてきたが、現在は活火山と定義されている。「南海トラフを震源とする地震や、何らかの刺激がマグマだまりに加われば、噴火する可能性が高い」（京都大学大学院人間・環境学研究科の鎌田浩毅教授）。いったん噴火すれば、火山灰が堆積して、東京も都市機能を失うという。
コロナに地震に富士山噴火か。私のような年寄りは、日本沈没を見ずに早く死のう、そう考えているのだが。
原辰徳監督も頭が痛い困ったお友だち 東京ドームVIPルームでシャンペン飲みながら野球賭博
週刊新潮や週刊文春の強味は、執念深いことである。いったん喰いついたらスッポンである。原辰徳巨人軍監督も頭を抱えていることだろう。超高額な賭けゴルフ疑惑の次は、原のお友だちの東京ドームでの「野球賭博」疑惑である。その御仁は、不動産会社「青山メインランド」の西原良三社長だという。グラビアページには、東京ドームのVIPルーム「スイート倶楽部」でお札を数えている西原の写真が載っている。
西原とそのご一行は、試合を見ながらシャンパンを飲み、目の前で行われているゲームで、次にピッチャーが投げる球がストライクかボールかに賭けていたという。週刊新潮は、西原が数えていたのは1万円札だから、1球に1人1万円を賭けていたのではないかと推測している。
この西原社長、原とも懇意だが、球団との関係も浅くないという。毎年、主催試合の来場者に無料で配る「ジャイアンツガイド」の裏表紙に、昨年は青山メインランドの広告が載っていたし、毎年、シーズンオフに催されてきた、吉村禎章コーチの名前を付けたチャリティーゴルフコンペを取り仕切っているのも西村で、彼の芸能事務所「アービング」には元巨人の斎藤雅樹や村田真一が所属しているそうだ。
その場に原や巨人軍の関係者はいなかったようだが、東京ドームのVIPルームで野球賭博が行われていたことが事実ならば、巨人軍はきちっと説明する責任があるはずだ。
週刊文春もしつこいぞ。まずは電通の闇。文春は、電通が経済産業省と癒着してトンネル法人をつくり、ここを隠れ蓑にして民間委託事業で利益を生む構図を明らかにしてきた。それに電通の元社員の平川健司が関わっていたが、そもそもは2011年頃から電通本体がつくりあげたビジネススキームだという。電通関係者がこう明かしている。＜「電通内で官公庁事業などの"事務局ビジネス"を確立したのが、第15ビジネスプロデュース局局長だった森宗英敏氏。高額な事務委託費が批判を受け仕切り直しになった、Go Toキャンペーンの事務局運営計画を電通で仕切っていたのも森宗氏です」＞
電通側からいわせれば、れっきとしたビジネスとしてやってるのだから、疚しいことはないというかもしれないが、官僚と癒着して国の事業を請け負い、血税を自分のトンネル会社を通すことで濡れ手に泡と儲けるやり方そのものが、おかしいと批判を浴びているのである。不透明な電通商法を、知っていて書かなかったメディアの罪も問われている。
「テラスハウス」共演者が明かした目に余るやらせ！遠藤龍之介社長 このままだんまりでいいのか
次は、「テラスハウス」に出演していた木村花が自殺した問題。フジテレビの対応がおかしいと、花の母親・響子だけではなく、彼女と共演していた小林快も、スタッフからの「やらせ」はあったと証言している。＜「"やらせ"指示は、大体、密室で行われました。他のメンバーがいない部屋に呼ばれて番組スタッフ五人に囲まれる。そこでメンバーとの関係を聞かれながら指示が出るんです。プレッシャーを感じるし、キツかった。僕は『やりたくない』って断れたけど、花とか断れない女の子は多かったはず。彼らは御しやすい人たちに無理強いしていたんだと思います」＞
ここまで証言されたら、フジテレビの遠藤龍之介社長は、潔く「やらせ」を認めたほうがいい。だいいち、まったくやらせのない番組などあるはずはない。それをないといい張るのは、視聴者に対する背信行為である。
週刊ポストから1本。新型コロナウイルスに光明をもたらすかもしれないといわれているのが、アメリカ医療大手のギリアド・サイエンシズが開発した「レムデシビル」だそうだ。だが、注目を集めたのは効能ではなく、その値段だった。1回の治療にかかる6本分は、日本円でおよそ25万円。アメリカは入院期間が4日間短縮されるなら、100万円が75万円ですむと考える裕福な人間も多くいる。
日本でもすでに医療現場で使われ始めている「レムデシビル」は、コロナが指定感染症になっているため、患者は無償で受けることができる。現時点では、アメリカと同じ価格になるかどうかはわからないようだが、＜患者の自己負担はゼロだが、公的医療保険の財政は圧迫される＞（週刊ポスト）
ゆくゆくは健康保険料引き上げなど、国民の負担増につながると心配しているが、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が今年1月から3月で、株の運用で約18兆円の赤字になった。われわれの年金を、まるでてめえの手銭のように注ぎ込み、巨額な損失を出しても、ひと言の詫びもない。それから見れば、こんなカネははした金だ。
それに、週刊現代によれば、安倍政権は「預金封鎖」をして、ここまで使ったコロナ対策費などを一気に取り戻そうと考えているというのだから、もし効果があるのなら、ジャンジャン「レムデシビル」を使ってもらおうじゃないか。
安倍首相が仕掛ける「預金封鎖」新札発行とマイナンバーひも付きで準備中
日本経済新聞が6月24日の電子版に、衝撃的な記事を配信したという。「財産税は回避できるか 確率ゼロでも備えを」。財政破綻が他人事ではなくなってきたから、これを防ごうと思うと「預金封鎖」があり得るというのである。消費税を上げたにもかかわらず、19年度の税収は1.9兆円も減少した。さらにコロナ対策で借金は膨らみ、これから2度、3度と経済対策を行えば、来年は100兆円を超える借金となる。
安倍は巨額な赤字国債の発行で乗り切るつもりだろうが、もはや限界に近付いている。そこで、預金封鎖の前に「新円切り替え」をやり、国民の資産を銀行に集中させ、その上で預金を凍結してしまうということを考えているというのである。
実は、日本は預金封鎖の常習犯なのだ。1876年に明治政府が、戦後の1946年にも時の政府が行っている。さらに、安倍政権は、そのための布石を打ってきているのだ。マイナンバーがそれだ。これと銀行口座を紐付けできれば、国民の資産を簡単に把握できる。そのために、＜「政府は、特別定額給付金や、キャッシュレス決済で最大5000円分のポイントが還元など、マイナンバー事業の普及に腐心している」（真壁昭夫法政大学大学院教授）＞
さらに2024年には20年ぶりに「新札」に切り替わる。この機を、財務省や国が見逃すわけはない。だから、コロナ対策だといって湯水のように気前よく血税をばら撒いているのであろう。早く選挙をやって、自民党の議席を大きく減らさないと、われわれの生活はますます苦しくなる。
習近平が狙う香港の次はニッポン属国化！長いものの巻かれるこの国なら簡単かも
「香港は死んだ」―こうタイトルをつけたのは産経新聞7月1日付である。この日、香港に「香港国家安全維持法」が施行された。政権に楯突くヤツは容赦しない。違反すると終身刑まである「暗黒法」（週刊新潮）だ。この日1日だけで約370人が身柄を拘束された。反政府デモ「雨傘運動」の闘士である周庭もSNSで、「本日をもって、政治団体デモシストから脱退致します」といわざるを得なくなった。
中国のこの理不尽な暴挙に、アメリカを始め、27か国が「懸念」を表明したが、そんなもの、習近平は蚊に刺されたほどにも感じないだろう。香港を力づくで抑え込み、成功すれば、次は台湾が標的になることは間違いないようだ。トランプ大統領も自分の再選で頭がいっぱいで、中国をけん制する余力などない。
週刊新潮は、検察庁法ではツイッターで反対を表明した芸能人たちが、なぜ中国に対してだんまりを決め込んでいるのかと問う。中国は、芸能活動などをする場合、動員力もあるし、ビジネスとしても魅力的だから、中国批判を控えているのではと疑問を呈する。
私はそうは思わない。検察庁法は、安倍というわかりやすく、もはやレイムダック状態だったから、多くの芸能人や文化人たちがツイッターで呟いたのだろう。だが、中国は巨大で今のところ難攻不落に見える。大きなものには沈黙、弱いと見たら総攻撃するというのは、日本人の特性である。
メディアはもっと当てにならない。このままいけば、日本は中国の属国として生きていくしかないと思う。鬼畜米英と叫んでいたのに、戦後はアメリカのポチになって喜んでいるのだから、案外、変わり身は早いのではないか。そんな気がしている。（文中敬称略）