新型コロナの感染拡大を受け、多くのイベントを中止・延期しているエンタメ業界。グッとラックでは、綾瀬はるかや竹内涼真ら多くのタレントをかかえる、大手芸能プロダクションのホリプロの堀義貴社長に業界の現状を取材した。
会社の朝礼で「日本で法律ができてイベントできなくなるかもしれないぞ」と危機感を訴えた堀社長。お笑いライブはしばらく難しく、一般家庭やオフィスを借りるロケ撮影も困難になる。動画投稿サイトには、綾瀬はるからによる読み聞かせなども発信しているが、反響があるのはごく一部のタレントだけだ。
公演スタッフや弁当屋、印刷...多くの業種に影響
影響を受けるのは役者だけではない。ミュージカルの公演では毎日お弁当を140食くらい発注するが、公演中止に伴う補償はない。何百万枚も刷られるチラシの印刷業者、グッズの生産に関わる業者など、エンタメ業界の裾野は広い。
14日(2020年5月)、芸能プロや劇団などが集まり「緊急事態舞台ネットワーク」を発足したが、先行きは見えない。堀社長は「生きるために必要かというと、必要ではない人には必要ない。しかし、モノではないが思い出として残っている。必要だという人がいる限り作らないといけない」と思いを語る。
キャスターの立川志らく「人間が最後に求めるのがエンターテインメントのはず。求める時になくなっていたらどうする？」
木嶋真優（ヴァイオリニスト）「ひとつの舞台をつくるのに裏方さんがたくさんいらっしゃって、その方たち全員が困っている。エンタメは不急かもしれないが不要ではない」
鴻上尚史（作家・演出家）「補償について語れば語るほどバッシングが多かったが、僕らはエンタメ業界のことだけをいっているのではなく、飲食、冠婚葬祭、ホテルなど業界みんな言い続けないと。政府はコロナ後のことを言っているが、収束した時に劇団がすべてなくなっているかもしれない。僕らは税金を払っている。今こっちで使って欲しい」