新型肺炎に罹ったと思った。先週末から熱っぽく、空咳が出る。倦怠感があり、右の耳の裏側に痛みがある。頭痛がひどい。体温を計ったら37度を超えていた。「ヤバイ！」。私には糖尿病があり血圧も高い。今年の11月に後期高齢者になる。世界的にもそうだが、日本でも、コロナで亡くなるほとんどは60歳以上である。
週刊新潮でコロナに罹り陽性になった40代男性の話が出ている。彼は高熱に加えて、咳と下痢と味覚の変化があったという。基礎疾患もあったそうだ。保健所に連絡したが、「まずはかかりつけの医者へ行ってほしい」といわれた。陽性だと判明したが、いまだに入院させてはもらえないそうだ。
ましてや私のような年寄りは、自宅でふるえていろといわれるに違いない。月曜日（2020年4月6日）の朝、私は駅近くの大病院に行こうと考えたが、多くの人の集まる場所へ出るのは嫌だなと思い、近所のかかりつけ医のところへ行った。怯えでしどろもどろになる私の話を聞き、首のあたりを見ていた医者が、「コロナと同じように50歳以上の人が免疫低下で罹る帯状疱疹だ」と宣告した。 椅子から転がり落ちそうになるほどホッとしたが、免疫が低下しているということは、コロナに感染すればイチコロだということではないか。慌てて帰宅し、布団にもぐりこんだ。
翌日の夜、安倍首相が7都府県に緊急事態宣言を出した。 今日発売の週刊文春、週刊新潮はコロナ情報満載だが、文春のほうに読ませるものが多い。慶応病院で集団感染が広がったが、それを招いたのが、研修医40人によって開かれた10時間にも及ぶ「お疲れ様会」だったという。 3月26日、初期臨床研修医2年生の修了式が行われる予定だったが、前日に小池都知事が外出自粛を要請したため中止になった。そのうえ、当日は、慶応に入院中の患者4人がコロナに感染したことが発表されたのに、夜の会合は強行されたというのだ。
1、2年生40人が居酒屋に集まり、その後、外苑西通りにあるダイニングバーへと移動した。そこで、男女入り乱れての乱痴気「濃厚接触」が繰り広げられたそうだ。 さらに彼らは、原宿にある大きなカラオケ店で三次会をやり、十数人は始発まで飲み明かしたというのである。
この事実を把握した病院側は、すべての研修医を出勤停止にし、調査を開始した。4月7日までに参加者の8人が感染したことが判明。研修医が担当していた当直は別の医師に代わることになったが、研修医と濃厚接触していた100人ほどの医師も14日間の自宅待機となってしまった。 そのため、関東を中心に100以上ある関連病院の医療が手薄になってしまっているというのである。若さを持て余し、馬鹿をやりたい気持ちはわかるが、時と時節をわきまえない蛮勇は、医師としての適性に疑問符が付く。
安倍首相おすすめの新型コロナ特効薬「アビガン」メーカーはお友達グループ
有効なコロナ肺炎の治療薬が見つからない中、有効ではないかといわれるさまざまなクスリやビタミン剤の情報が飛び交っている。サンデー毎日は、ビタミンC・Dプラスミネラル（亜鉛・セレン・マグネシウム）が予防効果ありと報じている。 根拠は、1月26日、カナダに本部を置くオーソモレキュラー医学会が、「ビタミンCがコロナウイルス感染を防ぐ」という声明を出したという。Cにはウイルスの感染予防や重篤化予防効果が期待できるというのである。ビタミンDも、コロナリスクを減少するそうだ。杏林大学保健学部救命学科の元教授で、先の医学会の会長を務める柳澤厚生医師がいうのだから、まんざら根拠のないことではないのだろう。気休めでもいいから、飲んでみようか。
週刊ポストによると、今注目されているのがBCGだという。BCGを接種している国と、そうでない国とでは、感染者や死者の数が違うというのである。結核の罹患率の減少に伴って、定期接種を行わなくなったのがアメリカ、スペイン、フランス、イタリアなどで、日本は現在までBCGを接種している。アメリカや豪州、オランダなどで、BCGの有効性を確認する臨床実験が始まっているという。
ではなぜ、日本でも高齢者に感染者が多いのか。BCGの接種効果は一般的に10～15年といわれ、若者より高齢者が重症化するのは、接種から時間がたっていることがあるのではないかというのである。もう一度BCGを打ってもらえないかな。
安倍首相が熱心に吹聴しているコロナの特効薬は「アビガン」という。これは富士フィルム富山化学が開発したもので、中国の科学技術省の担当者も「安全性が高く効果も明らか」といっている。もちろん副作用もある。動物実験で、胎児に奇形が生じやすいから、妊娠する可能性のある女性には使わず、男性も飲んだら避妊する必要がある。
週刊文春によると、厚生労働省も疑問視するアビガンを安倍がまるで奇跡のクスリのようにいいまわっているのは、富士フィルムの古森重隆会長兼CEOが、例のごとく、安倍を囲む「四季の会」の一員だからだというのだ。アビガンを持ち上げた中国の医療雑誌が、突然、これを取り下げた。国立感染症研究所が行っている実験データを週刊文春が入手したそうだが、アビガンの効果は出ていないという。
安倍首相は「アベノマスク」でも世界のメディアから笑い者になった。 こんなバカなことを安倍に進言したのは、佐伯耕三首相秘書官だったそうだ。佐伯は安倍のスピーチライターとして名をあげ、42歳で史上最年少の首相秘書官に抜擢されたと、週刊文春が報じている。 先輩にも高圧的な物言いをして、「官邸の金正恩」といわれているそうだ。安倍の周りには、彼の威を借りて自分を偉く見せようとする輩が多いようだ。
安倍首相は、緊急事態宣言を出しても、私権の制限は最小限にとどめるといっているが、それに異を唱え、東京をロックダウンせよと強硬に主張しているのが小池都知事である。 週刊新潮ではないが、東京五輪にこだわり、感染者拡大に何も手を打たず、延期が決まると、7月の都知事選のパフォーマンスのために、毎日のように会見を開き、強硬策を主張するのは、小池らしいといえばいえるが、東京都民をバカにするなといいたい。
週刊新潮は、今この時期に、緊急事態宣言を出す必要があったのかと問いかけ、さらにロックダウンでもすれば、日本経済に致命的なダメージを与えると、いろいろな識者にコメントさせている。なかでも私が気になったのは、大阪大学人間科学研究科未来共創センターの石倉文信招聘教授のこの言葉である。「経済的損失は、人命と無関係ではありません。男性の場合、失業率が1％上昇すると、10万人当たり約25人、自殺者が増加するというデータがあります」
アメリカではかつてないほど自殺者が増えているという報道があった。勤めている企業や店が潰れ、職のない人たちの心のケアをしっかりしないと、日本でも自殺者が激増する可能性は大いにある。
志村けんも頼った新型コロナ肺炎の最後の頼み「エクモ」国内にたった1400台
テレワークという言葉があっという間に人口に膾炙した。だが、世の中、ITに詳しい人間ばかりではない。メールのやり取りなどはできるが、ZoomやSkypeでテレビ会議をやりましょうといわれて、はいそうですかといえる人間は、私も含めて多くはないはずだ。
Zoom というのはテレビ会議アプリだそうだが、世界的に広がり、ニューズウイーク日本版によれば、昨年12月には1000万人だったのが、今年の3月には約2億人に達したという。このアプリには、セキュリティー上の問題があるという指摘が増えているという。
情報サイトの「インターセプト」は、ビデオ会議の内容が完全に暗号化されていないため、ユーザーのメールアドレスなどを盗み出せる可能性があるバグを発見したそうだ。ZoomのCEOも「開発時には、世界中の人がある日突然、自宅で仕事や勉強、人の交流を行うことを想定していたわけではない」といっている。
ところで、コロナ感染者が増え続ける中で、世界中で「命の選別」が起きている。先のない高齢者を見捨て、先のある若い人を優先して治療するということは、この国でもすでに起きているはずだ。週刊現代によれば、人工呼吸器は日本全国で3万台近くあるといわれ、政府も増産を指示しているから、今後増えることが予想されるが、肺機能が低下した重症患者の血液に酸素を送る装置であるECMO（エクモ＝体外式模型人工肺）は1400台ほどしかないそうだ。さらに、ECMOを用いる治療には専門の医師と看護婦、臨床工学技士が必要だが、人材が極めて少ないといわれている。
イタリアでは、人工呼吸器さえも60歳以上にはつけないという「シンプルな基準を設けた」（坂本知浩済生会熊本病院循環器内科部長）そうだ。 日本でも、死者のほとんどは50歳以上で、70代80代が圧倒的に多い。
若い人は感染しても重症化することは少ないといわれる。そうならば、重症化しやすい高齢者の検査を優先し、陽性ならば、すぐに入院・治療させるのが人道的配慮だと思うのだが、メディアを含めて、そういう論調は少ないようだ。そこがおかしいと、私は大声をあげたいが、政治家をはじめとして、この国の人間は、年寄りには冷たい。
最後に、週刊新潮の「なぜ吉原ソープランドには感染者がゼロなのか」という記事を紹介しよう。私はこういう「素朴な疑問」が好きだ。 風俗誌の記者がこういっている。＜「コロナが出始めた頃は"外国人お断り"を打ち出した店もありました。ですが、本当に感染者ゼロなのかはわかりません。女の子が感染したらその店は黙って閉鎖するし、陽性のお客さんだって追跡調査に"吉原に行きました"とは申告しにくいでしょう」＞
韓国では、クレジットカードと携帯電話のGPS機能を駆使したシステムが運用されているため、感染者の行動は丸裸になっているという。日本でもそうしろという声が出始めているが、そんなことは絶対認めてはいけない。これ以上政府に、プライバシーを売り渡してはいけない。それでなくても、この機に乗じてマイナンバーを普及させようと、政府は躍起になっているのだから。（文中敬称略）