WHO（世界保健機関）は新型コロナウイルスがパンデミック（世界的大流行）の段階に入ったと宣言し、東京オリンピック・パラリンピックの開催についての議論も加速してきた。大会組織委員会の高橋治之理事はアメリカの「ウォールストリートジャーナル」に、「中止や無観客試合は経済的影響が大きい。IOC自体がおかしくなる。放送権料だけでも大変な金額だから。最も現実的な選択肢は、1年か2年延期することだ」と語った。
組織委の森喜朗会長は「とんでもないことをおっしゃったなあと電話したところ、ちょっと口が滑った、お詫びしたいと言っていた」「予定通り、7月24日に開催する。いま消極的なことを言ってはいけない時期だと思う」と話した。
しかし、高橋氏は「延期は今月30日の理事会の議題になる」「アスリートのことを考えると5月では遅い」「IOCより先手を打つべきだ」と語った
前都知事の舛添要一「とんでもないことを言う人。理事やめろ」
前都知事の舛添要一氏はこう話す。「オリンピックは文化の祭典でもあるんです。4年に1度だからオリンピック。それを分かってない。元電通の人です。スポーツをビジネスと考える人。無観客のオリンピックなんて、面白いですか。いいのはビジネスの人だけ。放送権料が入るから。この人は理事を辞めるべきだ」
キャスターの立川志らく「入場料がなくても開催できる？」
舛添氏「そうです。わかりやすくいうとそういうことです」
放送権料が入るのは、電通じゃなくて、IOCじゃないのかな。
文
ヤンヤン| 似顔絵 池田マコト