安倍首相のお友達「加計学園」入学試験で国籍差別?面接で韓国受験生は全員0点で不合格

全国の工務店を掲載し、最も多くの地域密着型工務店を紹介しています

トイレットペーパーがないって?新聞紙を千切って使えばいいじゃないか―あれは読むだけでなく拭けるんだよ

   貧しいで思い出したが、コロナ騒ぎで、マスクはもちろん、トイレットペーパーも店頭から消えてしまったと、ワイドショーが騒いでいる。そんなに大騒ぎすることではない。いいことを教えよう。トイレットペーパーがなければ、新聞紙を千切って使えばいい。もちろん、水洗では流せないからビニール袋などに入れておけばいい。

   私の子どもの頃は、便所に新聞紙を小さく切ったものが何枚も置いてあった。中国はつい最近まで、トイレットペーパーなど、公衆トイレに置いてなかった。新聞は便利なものである。弁当を包むこともできるし、今は少なくなったが、畳の裏に敷いていた。新聞はニュースを読むだけではなく、こんなことにも使えますと、新聞社は知恵を絞ったらいい。

   サンデー毎日で、「2050年のメディア」を書いた下山進が連載を始めた。今週は、ニューヨーク・タイムズの社員数が激減していることについて書いている。2000年には1万4000人も正社員がいたのに、2013年には3529人になっていたそうだ。これはリストラだけではなく、ラジオ局やボストン・グローブ紙などを売り払ったからだという。それに、紙からデジタルに主軸を移したから、かなりのリストラをしたのであろう。

   日本ではまだ、大手新聞社は大きなリストラをしてはいないが、それは不動産収入があるからだといわれている。下山にいわせれば、朝日新聞の不動産事業の売り上げ規模は、2018年で370億円。メディア・コンテンツ事業は3343億円もあり、これがどんどん減ってくれば、不動産収入で補うことなどできないといっている。

   本業の収入が減っているのは、テレビも同じである。アメリカから遅れること10年、日本のメディア界も同じような惨状になること間違いないと、私も思う。(文中敬称略)

元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。

姉妹サイト