新型コロウイルスナ肺炎のPCR検査について、安倍晋三首相は2月29日(2020年)の会見で、すべての患者が検査を受けられる十分な検査能力を確保すると述べ、今週中にもPCR検査に医療保険を適用する方針をも打ち出した。
一方、加藤厚生労働大臣は昨日（3月2日）、基本は帰国者接触者外来。ここで受け入れが難しくなった段階でかかりつけ医からの発注に対応すると述べ、首相の見解と微妙なズレが出ている。
他の病気の可能性を先にチェック、むやみやたらな検査を防ぐ
厚生労働省はむやみやたらなPCR検査を危惧しているが、これを防ぐための診断手順として、モーニングショーでは池袋大谷クリニックの大谷義夫院長が、北陸の医師会作成の簡易チャートを紹介した。
このチャートでは、まず発熱の有無を調べ、熱がある場合はインフルエンザ検査、熱がない場合は風邪の診察を行う。インフルエンザ陰性で風邪とは違う場合、次に疑うのはマイコプラズマや肺炎球菌。検査を行い、陽性の場合はそれぞれの病気に合わせた治療を行う。
マイコプラズマなどが陰性の場合は続いて白血球検査を行う。白血球が多ければ細菌性肺炎を疑い、抗生物質を投与。正常な場合はウイルス性肺炎を疑い、炎症の程度を検査するというもの。
この医師会では、こうした検査を行った上で、細菌感染症の疑いがあり抗生物質で治らないもの、ウイルス性肺炎を疑って炎症の程度が高かったもの、この２つについてPCR検査を要請するとしている。
岡田晴恵・白鴎大学教授「国のいう『帰国者接触者外来の受け入れが難しくなった段階』というのは、すでにまん延期。この段階では検査体制がパンクしている可能性がある」
青木理（ジャーナリスト）「簡易チャートは、他の可能性を潰していって、残ったものをPCR検査するというもの。厚労省の４日間ルールは外してもらいたい」
大谷義夫・池袋大谷クリニック院長「むやみに検査しようというのではない」
岡田晴恵教授「このチャートを全国のドクターに周知させて、徹底できれば厚労省の危惧は取り除かれるのではないか」
文・みっちゃん