安倍首相が「小中高校を3月2日から春休みまで臨時休校にするよう要請する」と話すテレビを見ていて、ああ、こうやって安倍は戦争も始めるんだろうなと思った。新型肺炎が国内でも急速に広がるなか、何も有効な手を打てず、お友だちたちと酒を酌み交わしていたのに、突然、休校して以降の対策も考えず"決断"したようだ。
サンデー毎日で舛添要一がこういっている。「感染症の危機管理は全面情報公開がべスト。情報公開で一般大衆を巻き込むべきだった」。舛添は都知事としては失敗したが、厚生労働相としては優秀で、2009年に新型インフルの対応に成功した。また、専門家会議を発足するまでに1か月半もかかっていることに、「戦力の逐次投入ではウイルスとの戦いに勝てない」と指摘している。
安倍の後先を考えない"発作的"要請は、新型肺炎に対する恐怖を徒に煽り、案の定、日本中が大混乱している。火に油を注いだのはけさ28日（2020年2月）のテレビ朝日系「モーニングショー」だった。司会の羽鳥慎一も、コメンテーターの玉川徹も、「これはやるべきだと思います」という前提で話を進めた。これをやる前に、「安倍首相には他にやることがあっただろう」とは思わないらしい。
街の声は、ほとんどが否定的で、子どもといられると喜んでいたのは専業主婦だけである。当然だろう。企業はテレワークをやればいいと無責任にいうが、IT企業ならいざ知らず、一般の企業が対応するには時間がかかる。共働き、シングルマザー、シングルファーザーはどうするのか。
永田町を開放して、ヒマな政治屋たちが東京都民の子どもたちを預かったらどうか。思い付きで、国民を右往左往させる、安倍政治の一番悪いところが今回の騒ぎの中で出たのである。おそらく、安倍はこのままでは東京オリンピック開催が危ういと考えたのではないか。IOCに対して、これだけ一生懸命ウイルス対策をやっています、だから中止なんていわないでと、その程度の危機感ではないのかと推測する。
「モーニングショー」で玉川が、国民に危機意識がなさすぎるから安倍発言が出て来るというようなことを、したり顔でいっていたが、冗談じゃない。恐怖を煽っているのはテレビ、それも視聴率を稼ぎたくして仕方がないワイドショーではないか。
何度でもいう。今回の新型肺炎はそれほど恐ろしいものなのか。正しい知識や情報を国民に全面開示しないから、何か見えないものに、みんなが怯えているのだ。罹ったらすぐ医者で診てもらって、正しい治療が受けられるとなれば、持病を持っている私のような高齢者を除いて、さほど恐がることはないのではないか。
新型コロナで痛感させられた「自動車もユニクロも食料も観光も中国頼み」
きょう28日（2020年2月）に週刊現代と週刊ポストが発売になった。駅で買って目次を見て、破り捨ててしまいたくなった。週刊現代は相も変わらず、「やっておくべき手続き」、週刊ポストは「『がん保険』入ったのに治療費がおりない」である。お前たちはジャーナリストじゃないのか！ 週刊誌を何だと思っているんだ!
新型肺炎をまったくやっていないわけではないが、アリバイ証明以外の何物でもない。週刊現代のコラムで金平茂紀が書いているように、今回の騒動で嫌というほど知らされたのは、「私たちの国の中国への依存度の大きさだ」（金平）。マスクだって最大の生産地は中国である。
その中国がまさに風邪をひいたら、日本が肺炎にかかったのである。自動車もユニクロも、何もかもを中国に依存してきた。食料も観光収入まで中国だのみ。韓国の日本への依存度などとは比べ物にならないのだ。
株は暴落し、消費税増税で冷え込んだ景気はさらに悪化する。週刊現代という雑誌は、昔、サラリーマンのための雑誌と謳っていた。いまこそ、サラリーマンはこの難局をどう生き抜くのかを、教えてあげるべきではないか。そいう雑誌が待たれていると思う。
その週刊現代から1本だけ。弘前大学を拠点にした研究プロジェクトが、短命県として名高い青森県民を毎年1000人以上、継続健康調査した「ビッグデータ」があると報じている。
認知機能の低下がみられた人の過半数が、6時より早い時間に起床していた。最終学歴の高い人のほうが動脈硬化になりずらい可能性がある。男性の場合、視力が低くなる、歯磨きの回数が減れば減るほど、軽度認知症になる傾向が強くなる。握力が41キロよりも低いと認知機能が低下するので、その傾向が見られたら握力を鍛えるといい。
私は夜型で、朝遅くまで寝るタイプ。視力は限度まで落ちているから致し方ない。左手の握力がかなり低下しているから、ここを鍛えるか。でも、3日経つと忘れるからなあ。