メタボ社員に「あなたの医療費自己費負担の予測」通知して痩せさせる企業
生活習慣病を防ぐことで、医療費を抑えていこうという取り組みが各方面で始まっている。大阪・茨木市は、健康診断の尿酸値や血圧、血糖値などを記入した独自の「健康チャート図」を配っている。要注意は黄色、危険な数値には赤い色が付けられている。黄色や赤の数値をたどっていくと、どのような病気につながるかが一目でわかる。野口准教授と大阪の7つの自治体が進めている試みだ。
生活習慣病を予防して医療費を抑えることは、サラリーマンが加入する健康保険組合にとっても大きな課題だ。JTは160万人分の医療データ、性別、年齢から医療費を予測する仕組みを利用して、社員が1年でいくら医療費を支払うことになるかを示している。コレステロール値に「要注意」がついた44歳の男性社員は、「自己負担が2万2000円かかる」と診断された。男性は生活習慣を改め、食事と運動に気を使い、体重を3キロ減らしたという。このシステムは現在、85の健康保険組合で導入され、約41万人が利用している。
野口准教授は「自分でデータを見ることによって、どんな行動を起こしたらいいのかわかります。5年後、10年後に大きな病気を起こさないことで、結果として医療費の抑制につながるんだということを一人ひとりが知り、意識や行動を変化させていくということが重要なんです」と話した。
＊NHKクローズアップ現代＋（2020年2月4日放送「どうする？健康とお金 私たちの医療費は...」）
文
バルバス