日本の食品ロスは深刻だ。新品のまま、あるいは食べ残しで捨てられる食品の総量は、年間646万トンという。アジアではワーストワン、世界では6位。政府は食品ロス削減推進法案の成立を急ぐ。だったら、「そのロスを食べちゃおう」と、NHKのディレクターが挑戦したら、面白い結果が出た。
占部稜ディレクターは30歳、独身。いつも外食で月の食費が5万円。それが、捨てられる食品だけを3週間食べたら、どれだけ食べられるか。食費はどれだけ節約できるか。手がかりは、昨年（2018年）からサービスが始まった「食品ロス削減アプリ」である。加盟する食品販売店が廃棄予定の商品を出品する。ユーザーは月額1980円で登録して、欲しい商品とマッチすれば、毎日2回まで注文できる。
占部ディレクターが出品リストから選んだのは、電車で30分の東京・西荻窪にある老舗パン屋さんのパンやジュースだった。「こんな時間（午前11時25分）なのに廃棄するんですか」「きのうのです。きょう中は食べられます」とのことだった。夕方の争奪戦は激しく、アプリにめぼしいものがない。「節分の残りの豆3袋」というのを見つけて、北千住まで40分。小さなスーパーだった。自宅に帰って、ボリボリと豆を食う。翌朝も豆。昼はめぼしいものがなく、食事抜きに。
2日目の夕方は弁当を見つけた。午後5時前に弁当は廃棄を決める。そこで、「イタリアン・チーズハンバーグ弁当」をゲットした。3日目は「豚しゃぶ弁当」と「エビフライ弁当」と楽勝だったが、4日目の土曜日は弁当の出品がない。サラリーマン向けだから、休日は作らないのだ。
大阪では登録すると居酒屋で余りもの特別メニュー
あらめて調べてみると、加盟店140店はほとんどが個人商店だ。大手チェーンはないのか。高山哲哉アナが大手10社に聞くと、「安全性」「ブランドイメージ」「消費者へのリスク」などの理由で、アプリには参加しないという。
ノンフィクション作家の石井光太さんは、「途上国では、余ったものは富者から貧者へ、さらにストリートチルドレンから犬にまでいきわたりますが、日本ではそれができないんですね。ルールやコンプライアンスが進むと、腐ったものは出せない。食品ロスが出る構造になっているんです」と指摘する。
慶應義塾大の宮田裕章教授は「欠品のリスクより、余らせた方が儲かる仕組みがあります。フランスでは法律で、企業は（食品ロス削減に）取り組まないといけないことになっています」と説明する。
高山アナは別のアプリを使って、大阪の居酒屋を訪れた。このアプリは定額の2980円で、登録されている飲食店で、余った食材を使った特別メニューの食べることができる。高山アナは焼きそばを作ってもらった。串かつ店ではメニューが120種類もあった。「アプリに出品すると、捨てるものが減るし、新たな客の呼び込みにもなる」と話す。さすが食い倒れの街だ。