衣料通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZOの前澤友作社長は、ツイッターに「本業に集中します。チャレンジは続きます。必ず結果を出します。しばらくツイッターはお休みさせてください」と投稿した。
総額1億円の「お年玉」を配ると呼び掛け、フォロワー数は一時600万人を超えて話題になったが、肝心の本業は、2019年3月期の業績予想を約100億円下方修正(純利益)するなど、プライベートブランド事業がつまずき、上場以来初の減益になる見通しだ。
大手アパレルのZOZOTOWN撤退が相次ぎ、株価も下がっている。昨年7月(2018年)に「プロ野球球団を持ちたい」と発言した頃は4875円の高値を付けていたが、きのう2月7日(2019年)には1795円まで値を下げた。
「本気宣言」だけで乗り切れる危機なのか?
作家の吉永みち子は「本業がどういう状態か、イメージだけで乗り切れる問題なのか、わからないですね」と厳しい。
長嶋一茂(スポーツプロデューサー)「プロ野球の新球団を持つためには、裏工作も必要で、簡単なことではないですよ。本当にその気があったのか、単なるプロモーションではないかと考えてしまうね。ZOZO=前澤社長というイメージがある中で、ツイッターのつぶやきも本業の収益のためにやってきたはず。正念場ですね」
玉川徹(テレビ朝日解説委員)「ZOZOとは、つまり『場』の提供です。そこに行けば何でもあるデパートみたいなもので、いいものが置いてなければ、ZOZOはブランドになれないわけです。大手アパレルが撤退して何が残ったか。株価は成長を見込んで上がり、見込みがなければ下がります」