AIで生き残る会社、消える会社
週刊現代がAI時代に生き残る会社、消える会社を特集している。週刊現代によれば、
「ＡＩ時代の圧倒的勝者がアマゾンで、すでに一歩も二歩も先を行っている。たとえば、アマゾンは顔認識のAIサービスを販売していて、画像を送れば、それが男か女か、何歳くらいかというのがわかる。500円くらいで1000人ぐらいの顔認識ができるほど安価なので、店舗の客の動向を知りたい小売店などがすごく利用している。
アマゾンはレジなしで買い物ができる無人スーパー『Amazon Go』も広げようとしていて、これが成功した暁には、日本のコンビニがアマゾン傘下に入る可能性も出てくる。アマゾンと取引を広げ、そのノウハウを知りたい三菱商事、伊藤忠商事であれば、子会社のローソン、ファミリーマートを売り払う決断もあり得るからです」（マイクロソフト日本法人元社長の成毛眞）
現代は、アマゾンに続いて上位にはダイキン工業、ファナック、コマツ、リクルートHDなどが並ぶという。
一見、業界も業種も違う会社ばかりだが、実は「すでにAI化に成功している」という共通点があるそうだ。
「無人ダンプを開発したコマツ、AIで学習する産業ロボットのファナックなどは有名ですが、実はエアコン大手のダイキン工業もAI研究で進んでいる。室内にいる人の表情や声などをAIで認識して、空調整備をするといったい技術開発を進めていて、AI人材を100人規模で採用する予定もある。リクルートHDも、AIが企業と転職希望者をマッチングさせるサービスを作るなど、日本のAI技術の先端を走る会社になっている。
そもそも、AIの機械学習と言うのは、もともと人間の持っているノウハウがあることが前提。AIが将棋で強いのは、過去に人間が戦った棋譜が公開されていて、AIがそれを学習できるから。どんなにAIが進化しても、もともとの情報やノウハウを所有している企業は強く生き残れる。設計などの圧倒的なノウハウを持っている日揮などのプラント業界はその代表例。ゼネコンも同様で、新しい技術の導入やベンチャーとの提携にも積極的な大林組などは期待ができる」(経営コンサルタントでもある滝本哲史京都大学客員准教授)
「高得点の企業を眺めると、味の素、カルビ、キッコーマンなど食品業界の主力企業が『成長株』となっている。一見するとAIにはまったく無縁の業界に思えるが、実はそれは『誤解』である。
『食品業界では売れると思って作ったが売れずに賞味期限が切れて破棄するケースが多いが、今後はAIによる需要予測の精度が上がることで、この無駄が激減する。そうしてコストが激減するうえ、『味』というのはAI化するのが難しい分野で差別化が維持できるので、一気に有望株になる。同様に外食業界にもAIによるコスト削減メリットが生まれるため、あきんどスシローなどはすでにビッグデータの活用に乗り出している。
AIに関する誤解はまだ多くて、壊滅的な打撃を受けるとされる銀行業界も、実はAIによって成長する可能性のほうが高い。確かに、窓口業務などはAIに代替されるので銀行員には逆風ですが、AI融資によって焦げ付きが減るなど、業界には追い風になる。
損保にしても、自動運転で事故がなくなるのは減収要因ですが、サイバー攻撃や洪水被害などこれまではリスク管理できなかった事象について、AIでリスク計算ができるようになる。
そうした新リスクに対応した新しい商品が生まれるという意味で、成長余地は大きい。ともに大手で動きの速い三菱ＵＦＪＦＧ、ＳＯＭＰＯHDなどが有望です』（100年コンサルティング代表鈴木貴博）」（同）
ＡＩを自分たちの仕事を奪う存在などと消極的に考えている向きには、前向きにしてくれる好企画である。
さて、物忘れか認知症かわからないが、忘れることが多くなった。だからなんでもメモにするから、毎日大量のメモの束ができる。
ポストによると、ロート製薬が4月に「キオグッド顆粒」、6月には小林製薬が「ワスノン」、7月にはクラシエが「アレデル顆粒」を発売し、中年期からの物忘れの改善に効果を発揮すると謳っているそうだ。
主成分は「オレンジエキス」で、イトヒメハギと呼ばれる植物の根が原料で、東洋医学では昔から「健忘に効く」として使われてきたそうだ。
すわ、認知症にも効くのかと早合点しそうだが、そうはいかないようだ。ポストは、3人の60代の人間に1週間飲んでもらって、その結果を専門家にチェックしてもらったという。
1週間では短い気もするが、3人ともに、飲んだから物忘れがよくなったとはいえないという診断。だが生活習慣病の改善と併せてこうしたものを服用するのはいいのではないかと、専門家はいっている。