昨年（2016年）亡くなったタレントの大橋巨泉さんの妻の寿々子さんは、夫の最期を「思い描いたものと違っていました。いまもって悔しくて」と語る。10年以上前にガンと診断され、入退院を繰り返していた巨泉さんは、最後に在宅医療を選択した。「歩いて車に乗って帰ってきて、書斎に入った。仕事もできると希望に燃えていたんですよ」
ところが、在宅医療の医師は「どこで死にたいですか」と聞いたのだ。寿々子さんは「その瞬間、夫が小さくなっていくようでした。がっかりして」という。この日を境に、急激に食欲が落ち、生きる気力さえ失ったかのように、やがて体調を崩して再入院。3か月後に息を引き取った。
当の医師は「病状が重いと聞いていたので･･･。認識が違っていた」と謝罪したが、寿々子さんは「大事な最後の時間をそんな状態で亡くなって欲しくないですね。日本中こうなんでしょうか」と嘆く。
診療報酬高く専門資格も不要
在宅医療を選択する人は増えている。病院と違って生活を支える面がある。訪問診療、24時間の緊急対応、最期の看取りまで含む。しかし、2015年に129万人だった死亡者は40年には160万人に増加する見込みで、国は在宅医療を促進している。国全体の医療費が削減できるからで、引き受ける医者を増やすために、在宅の診療報酬を高くし、専門の資格も不要とした。その結果、在宅ケアの幅広い知識や経験のない、能力が伴わない医師も目立つようになった。
脳梗塞の夫に在宅医療を選択した妻は夫の床ずれを在宅医療医師に相談したが、対応してもらえず、症状が悪化して病院に入れた時は手遅れで、左足の壊死・切断に至った例もあった。在宅医療を行う診療所は1万4000あるが、認知症の家族を対象にしたNHKのアンケートでは、「医師に不満」「やや不満」が合わせて17％あった。「満足」40％、「どちらかといえば満足」43％だが、この17%％は実は大きい。
ゲストの在宅医で全国在宅療養支援診療所連絡会の新田國夫会長はこう話す。「医療はコミュニケーション能力が第一です。とくに在宅だからというわけではありません。だから、この数字は残念です」