今週は週刊現代が月曜日（450円）、週刊ポストが水曜日発売（480円）でともに合併号。週刊新潮も合併号（430円）で水曜日発売だが、週刊文春は木曜日発売で平週号（400円）、28日に合併号を出すという変則発売。週刊現代は31日に「Special 日本人の幸せ」を定価500円で出すそうだ。
週刊現代の巻頭は恒例の「2017年大予測」。「株価は8月に2万5000円を超える」がトップ。週刊ポストの巻頭はさらに上を行く「日経平均は4万円へ！」とぶち上げた。
週刊現代は少し前までは株高懐疑派ではなかったか？ そう思いながら読み始めたが、冒頭の「2017年は日本の投資家にとって明るい年になるでしょう」というところで躓いてしまった。
野村證券の永井浩二社長の言葉である。失礼ないい方になるが、野村といえば「株屋」の親玉ではないか。
株の先行きを占うのに、なぜ株屋に聞くのか、その神経が私にはわからない。
続いて投資顧問会社の運用部長、マーケットアナリストと、株で飯を食っている連中が登場して、景気のいい話をぶち上げている。
株屋は投資家が株の売買をしてくれれば手数料が入る。株が上がるかもしれないという期待感を投資家が持てば、投資顧問やアナリストの話を聞きに行くかもしれない。
昔、バブルの時、私の友人で経済雑誌にいる人間や評論家は、証券会社が開催する株の講演会に引っ張りだこだった。
終わって、彼らと銀座の飲み屋で待ち合わせて深酒したが、彼らの多くは自分で株を買わなかった。
なぜ買わないのかと聞くと、オレのいっていることは嘘八百、今の株なんて危なくて買えないよ、そういっていた。
自分で株を買っていた人間は、バブルが弾けて多くが行方知れずになった。
そんなものなのである。株がどうなるのかを聞く場合は、株に利害のある人間から聞いてはいけない、これが原則であるはずだ。
日本中心の世界観に立つ週刊ポスト
週刊ポストのほうは、これからの世界の出来事は日本経済にすべて有利に働くという見立て。この「棚ぼたバブル」を信じるものだけが救われるというのだから、怪しげな新興宗教のようである。
その理由の一つはトランプの政策にあるという。10年間で6兆ドルの大型減税、550億ドルの公共事業、大幅な規制緩和をやるから、「インフラ投資は経済効果が高い上に、法人税を大胆に引き下げれば世界から企業が米国に集まる。雇用は大幅に拡大し、米国の産業は劇的に甦る可能性が高い」（埼玉学園大学経済経営学部の相沢幸悦教授）のだそうだ。
それだけではない。中国の人民元切り下げで中国マネーが日本に流れ込む、韓国サムスンの凋落で日本の電器メーカーが復活する、EU離脱ドミノでライバルのドイツ経済は凋落し、原油高でオイルマネーも日本へ向かうと、いいことだらけだそうだ。
それにバブルの頃より資金がだぶついているから、政策次第では株価4万円も夢ではないというのである。
まあ、新しい年を迎えるのだから、少しぐらい夢を見てもいいとは思うが、どうしたらここまで脳天気になれるのか、本文を読んでも私には理解できない。
年末年始に仕込んでおくべき爆騰銘柄15というのも出ているから、カネが有り余っていて捨ててもいいという人はご覧あれ。