少し早いが今年1年を振り返れば、熊本大地震、トランプ旋風、ゲス不倫、SMAP騒動の年となるのかもしれない。掉尾を飾るのは紅白歌合戦大トリのSMAPによる「25年間ありがとう」メドレーで決まりだと私は思っている。
それを後押しするファンの新聞ジャック・イベントが11月（2016年）1日と2日に行われた。東京新聞の読者投稿ページ「東京くらしネットTokTok」は有料にもかかわらず、130人以上の「解散しないで」という悲鳴のようなファンの投書で埋まった。歌も踊りもたいしてうまくはないと思う5人組がここまでやってこられたのは、こうした熱狂的なファンのおかげである。
5人は顔も合わせないほどギクシャクしているから一緒のステージに上がるのは無理だという見方がある。いい知恵を授けよう。ステージに5つの檻をつくり、5人を一人一人入れる。隣が見えないように横には壁をつくる。そうして5人が歌い踊るという趣向だ。エルビス･プレスリーの映画「監獄ロック」をステージ上に再現すればいい。いかがだろうか。
フライデーは「草彅剛、本誌直撃に笑顔 『SMAP解散回避！』の可能性」という記事をやっている。何のことはない、六本木のカフェに現れた草彅にフライデーが直撃。＜「紅白歌合戦」に出演することをファンは望んでいます―質問はドアに遮られたが、車に乗り込んだ草彅はニヤリと笑っていたのである＞というだけのものだが、＜SMAPの紅白サプライズ出演はあるのか。それを実現させるべく動いている人間が「ジャニーズ事務所内に一定数いる」（ジャニーズ事務所関係者）＞そうである。
視聴率40％前後まで落ちた紅白の起死回生はこれしかないだろう。事務所側もこれをやればNHKに多大な恩を売れるから、必死で5人を説得するはずだ。かくして帝国とまで呼ばれたジャニーズ事務所は、SMAP解散とともに衰退への道を辿るのであろう。
新たな過労死出そうな電通「午後10時消灯・早朝5時出社」
週刊現代が電通を取り上げている。「電通の正体」というタイトルの割りに内容に新味はないが、取り上げること自体に意味があると思いたい。
電通社員の過労死問題で、労働基準監督署などが立ち入り検査をする異常事態になっている電通だが、石井直社長名で社員に出した文書の中に、電通が必要以上にメディアに糾弾されているといわんばかりの書きぶりがあると週刊現代は批判している。
その他は、これまでだったら電通の社員が不祥事を起こしても実名も出なかった。クライアントが不祥事を起こせば、電通が広告をエサにメディアに記事の修正をしてもらっていた。電力会社から3・11までの約40年間に約2兆4000億円の広告費をもらって、原発の推進、安全神話をつくってきたなどなど。
たかが一広告代理店に抑え込まれてきたメディア側にも大きな責任があると思う。これをきっかけに電通タブーを払拭し、メディアへの介入、五輪やW杯招致のためのカネをばらまくロビイング活動も自粛させるべきであろう。メディアの上に広告代理店が君臨するなど、あってはならない。
フライデーが電通が発表した22時一斉消灯が守られているか、10月28日の21時半過ぎから外で見ていたそうだ（同様のことを「報道ステーション」でもやっていた）。22時に何の社内放送もなく突然電気が消えた。避難訓練のように集団で一斉に外に出てくる。
1階中央の受付テーブルの周りだけに非常灯がついているが、＜この頼りない灯にすがりつくように数人が業務を遂行しようとする姿が見てとれる＞（フライデー）。その連中も30分もしないうちに社外に消えたという。家に仕事を持ち帰ってやらざるを得ない者もいるが、＜「始発で会社にくる人が増えているんですよ」（電通クリエーター）＞。そこでフライデーが週明けの月曜日4時50分に電通前で待っていると、何人もの社員がフライデーの問いかけには応えず、無言で社内に入っていったという。
私の知っていた電通マンには深夜までクラブやバーで大酒を飲み、女にだらしなかったが、仕事はできるというタイプが多かったように思うが、それももはや昔語りなのであろう。
辞めるに辞められない韓国・朴槿恵大統領！待っている逮捕・投獄
韓国の朴槿恵大統領（64）が追い詰められている。40年来の親友・崔順実（60）という民間人の女性に、衣装から演説内容、人事から外交政策まで相談し、アドバイスを受けていたという大スキャンダルが発覚したのだ。
朴大統領は母親を殺され、失意のうちにいる頃、崔の父親が彼女に手紙を書き、「私の霊的能力を通じて陸女史（朴の母親＝筆者注）に会うことができる」などといいくるめて近づき、＜朴の「心の隙間に入り込んでいったのです」（韓国特派員＞（週刊文春）
彼は韓国のラスプーチンなどといわれた。この頃、朴は崔の娘と知り合い交流を深めていったそうだ。その後、朴の父親が暗殺され、崔の父親も亡くなると、崔は朴を政界入りさせ、その力をバックにさまざまな利権を握っていったといわれる。
私は朴大統領を以前から存在感の薄い寂しい人だなと思っていた。両親を暗殺され、とくに父親の朴正煕元大統領は指導力はあったが、徹底的な言論弾圧などの圧政を敷き、国内外でも批判が多かった人であった。親しい友人もいなかった朴槿恵大統領にとって、崔は心を許せる唯一の友だったのであろう。若い頃の2人の映像を見ると、今は滅多に見せない朴が心からくつろいでいる表情が見て取れる。
だが、次第に崔やその取り巻きたちに利用され、操られていったのではないか。一国の宰相にあってはならないことだ。早く辞任したほうがいいと思う。だが、そうなれば不逮捕特権がなくなり、逮捕・投獄もあり得るかもしれない。朴は4日（2016年11月）の国民向けの談話でも、辞めるとはいわなかった。
朴槿恵、小池百合子、ヒラリー･クリントンと女性の活躍が目立ってはいるが、しょせんこの世は男社会。朴政権崩壊で女性の時代のドミノ倒しが始まるかもしれない。
「名古屋ぎらい」都市ブランド・イメージ最下位の火付けはタモリ
週刊ポストがやっている長生きと食い物の相関関係の特集も新味はまったくないが、高齢者はここだけは心しておいたほうがいい。70代以降になったら、病気予防ではなく、老化防止の観点から何を食べるべきかを考えろという点だ。
年をとると体力が落ち、食事の量も落ちるから、骨や筋肉、血管が弱まる。それを補う食事として、米と肉を食べろという。100歳長寿の人たちは天ぷら、カツ、すき焼き、寿司など高カロリーなものを好んで食べているそうである。
幸い私の食欲は衰えていないから、この時期、すき焼きで日本酒といきたいね。肉は高いから肉抜きで･･･。と思ったら、葉物がバカ高い。春菊280円、白菜650円。給食を取りやめた小学校も出ている。＜三重県鈴鹿市立の全３０小学校と１３幼稚園が今年度、給食を２日間中止する。野菜価格などの高騰が理由だ。安い食材に切り替えて給食を続ける自治体が多い中、鈴鹿市は「安全面を重視」して判断したという＞（11月4日asahi.comより）
貧しいヤツは肉はもちろんのこと、野菜も食べるなということか。然りしこうして我が家のすき焼きは、焼き豆腐とタマネギ、シラタキに豚の三枚肉という『布陣』になったのであった。
ところで、嫌われる都市というのがある。井上章一氏が書いた「京都ぎらい」は大ベストセラーになったが、これは愛憎半ばするから売れたのである。誰かが「名古屋ぎらい」などという本を出したら見向きもされないのではないか。週刊朝日によれば、名古屋市がインターネットで国内8主要都市の「都市ブランド･イメージ調査」を実施したら、トップの京都が37・6ポイントだったのに、名古屋はわずか1・4ポイントで、ぶっちぎりの最下位だったそうだ。
＜名古屋のネガティブイメージは、1980年代にタモリが「名古屋人はエビフライをエビフリャーと言う」などと嘲笑したネタをルーツとする。「名古屋弁はみゃーみゃー言ってうるさい」「田舎臭い」などと、さんざん揶揄され、土壇場で誘致に失敗した88年の「名古屋五輪」の悪夢も、外国人タレントのコンサートの『名古屋飛ばし』も、コンプレックスに苛ませるに十分だったのだろう＞（週刊朝日）
豪華なモーニングセットで名高い喫茶店文化も、みそかつ、ひつまぶしも名古屋の名を高めるまでにはいっていない。さらに名古屋のイメージを堕としている（失礼！）河村たかし名古屋市長は、名古屋は戦時中は軍需都市だったため、都心部はほとんど焦土と化した。戦後は消失した路地を以前のように復興することなく広い道路をつくることにしたため、名古屋は人工都市で風情も情緒もなくなってしまったという。地元で有名な学者が名古屋を「消毒都市」とネーミングしたそうだ。
トヨタのおかげで産業都市になり金儲けでは圧倒的に日本一になったが、では名古屋の魅力とは？ と考えると、たしかにあまり思い浮かばない。私は中村区にある「中村遊郭跡」が好きだが、今はソープランドばかりになってしまっているのが残念だ。
鳥取震度6も的中のMEGA予測･･･次に危ないのは「首都圏・東海ゾーン」
週刊現代にマンション投資やアパート経営には気をつけろという記事が出ている。私も親から受け継いだ猫の額というよりも、蚊の額といってもいい狭い土地があるが、だいぶ前からそこにマンションを建てませんか、アパート経営すれば老後は安心ですという不動産屋や銀行からの「お誘い」がくる。そこに住んでいるわけだから、そんな話には耳も貸さないが、世の中にはそうした「甘い話」に乗って損する人が多くいるようだ。
都内に住む67歳の人は、銀行にすすめられて不動産投資に手を出した。練馬区にある物件を銀行から6000万円の融資を受けて買い、アパート経営を始めたが、スタートこそ不動産屋が入居者を紹介してくれたが、近所に似たようなアパートが次々にでき、家賃を下げても入居者が出てしまい、今ではローンを払い続けられるかどうか不安で仕方ないと話している。
マイナス金利で困った銀行は、頭金がなくても不動産があれば簡単にカネを貸す。不動産業者は、入居者は世話する、空き家は出さないなどと甘言をもって誑かすが、それは最初のうちだけだ。家賃を保証しますと家主を安心させるが、注意書きに「家賃は2年ごとに見直し」と書いてあって、何のことはない、その後はどうぞご勝手にと、捨てられるのがオチだ。
マンションやアパートは次々に建てられるが、もはや飽和状態。不動産バブルはもう弾ける寸前だという認識を持ったほうがいいという「ご注意」記事である。
最後は、「鳥取震度6も的中！MEGA地震予測『次の最警戒ゾーン』」という毎度お馴染みの週刊ポストの記事。MEGA地震予測をしている村井俊治東大名誉教授が、熊本地震を予測した上、今度は島根中部地震まで予測していたというのである。
これも毎度触れていることだが、この人の地震予測は広範囲すぎるので、今回も日本中が次の警戒ゾーン、危険地帯になっている。たしかに日本中どこで大地震が起きても不思議はない。村井氏が次だと最も警告するのは「首都圏・東海ゾーン」だそうだが、常在戦場、警戒を怠らず、必ず来るその日に備えておくことを忘れてはならないのは間違いない。