大昔、レコード大賞は歌手にとってもレコード会社にとっても「大事」だった。当時は紅白歌合戦と同じ大晦日にやっていて、レコ大が終わると（たしか帝国劇場ではなかったか）、紅白の会場であるNHKホールへ息せき切って人気歌手たちが駆けつけたものだ。グランプリ受賞者は終わり近くなるため、NHK側も対象の歌手を絞り込み、順番を遅くしたり、場合によってはトリか大トリにしていた。1年の締めくくりに2つの大舞台で歌うのが歌手の夢だった。
私は芸能記者ではなかったが、往時、レコ大の審査員で絶大な力をもっていた音楽評論家A氏と昵懇だった。11月から12月に入ると、彼の許へレコード会社やプロダクションの連中が日参してきて、うちの誰それをよろしくお願いしますと、頭を下げた。
何度か、彼が票読みをしているところに居合わせたことがあった。あの歌手にとらせるにはあと2票足りない。するとそこから電話をかけ、プロダクション側にアイツとアイツに持っていけと指示を出していた。持っていくというのは現ナマのことである。私が知る限り、彼が推す歌手はほとんど大賞をとったと記憶している。
大賞に1億円、新人賞にも1億円といわれていた。だが、紅白が時間枠を広げ、大賞受賞者が出演を辞退することなどがあって、レコ大は30日にしたが、往時のような視聴率はなく、カネで賞を買う『慣習』もなくなったのではないかと思っていた。
だが、週刊文春は、昨年末のレコ大でグランプリをとったEXILEの弟分「三代目J Soul Brothers from EXILE TRIBE」（以下三代目）が歌った「Unfair World」は、1億円で芸能界のドンから賞を買っていたと報じている。動かぬ証拠は「株式会社バーニングプロダクション」から、EXILEのリーダーHIRO（47）が代表取締役を務める「株式会社LDH」に対して「1億円」を請求したブツを入手したというのだ。
バーニングの周防郁雄氏といえば、傘下に20社以上を抱える業界最大手の芸能事務所である。レコ大や紅白歌合戦のキャスティングに絶大な発言権を持つといわれている。当時の審査員の間でさえ、この曲は全然ヒットしていないのにいいのかという疑問の声が上がっていたという。
審査員にはスポーツ紙の記者や一般紙の記者もいるが、バーニングとつながっていれば、有名ミュージシャンのインタビューの段取りをしてくれたり、何かと面倒を見てくれるので、ドンから「お願いします」といわれたら断れないそうだ。
週刊文春によれば、昨年はAKB48の「僕たちは戦わない」が圧倒的で、売り上げも180万枚、「Unfair World」の約20万枚との差は歴然としていた。さらに、優秀作品賞は15人の委員による挙手で決まるが、周防氏の意向が行き届いていなかったときはAKB48が13票あったという。それが最終審査では、15人中11人が三代目に手を上げるという大逆転が起きたそうである。歌のタイトル通りアンフェアなことが起きたのだ。
週刊文春の告発に当の「株式会社LDH」のHIROは、今年限りで社長を退任するという声明を出して応えた。週刊文春が＜疑義を同社に質してから、わずか二日後の発表だった＞
1959年にレコ大を立ち上げた元TBS社員の砂田実氏は、＜「レコ大が私欲のために消費されているとしたら、それは間違いだったということになる。TBSも一体何をやっているのか。情けない話です」＞と憤っているが、砂田氏は知らないのかもしれないが、レコ大は設立当時から「私欲のために消費され」続けてきたのである。変わったのは私腹を肥やすメンツだけである。
「宮沢りえ・森田剛」案外いい組み合わせ！恋多き女と浮名流してきたやんちゃ男
火曜日（2016年10月25日）に神戸へ行って、内田樹さんに会ってきた。住吉駅から歩いて2、3分。閑静な住宅街の中にある。外見からはわからないが、1階には堂々とした合気道場「凱風館」があり、門弟は300人になるという。鍛え抜いた身体から発するオーラに圧倒されるが、話してみると、書くもの同様、ニコニコと優しい人であった。
ノンジャンルといってもいいほど多方面についての著作があるので、何から聞こうかと逡巡したが、アメリカは日本にとって信頼に足りうる国かという話から始め、安倍首相論、メディアの惨状、日本はこのままいくと北朝鮮化するなど、独自の視点からユニークな発言が聞かれ、期待した以上に楽しい時間だった。
最後に、内田さんの旺盛な研究心を支えているのは何かと聞くと、それは学問でも武道でも、自分の尊敬できる「師」を持ったことだと答えてくれた。自分はいつまでもその師の弟子であることを任じている。その師に少しでも近づこうと思っているから、いろいろなことに対して関心が衰えない。
内田氏と別れてから、この歳だが、私も「師」を探し、その師の考えや思想を一生涯かけて突き詰めてみたいと思った。さて、誰にするか。それが問題だが。
週刊新潮は、ジャニーズのやんちゃ男、「V6」の森田剛（37）が、宮沢りえ（43）の「私宅に泊まった」と報じている。2人は今年8月に行われた舞台「ビニールの城」で共演し、仲が深まっていったと週刊新潮はいっている。
10月22日深夜、渋谷の代官山にある蔦屋書店に現れた2人は、カフェで話し込んだり、店内をブラブラしたりしてから、歩いて15分ほどにあるりえが7歳の娘と暮らす私宅に入っていったという。翌朝11時少し前にりえの家を出てくる森田の姿を、週刊新潮は撮り、グラビアに掲載している。
恋多き青春時代を過ごし、結婚したが離婚した女と、上戸彩を含めて多くの女と浮き名を流してきたやんちゃな男。意外にいい組み合わせかもしれないが、りえと一夜を過ごせるなんて･･･。ヨダレが出てくる。
知りたいのはポスト安倍じゃない！安倍政治ストップの妙案だ！週刊現代よ つまらん企画に誌面割くな
朝日新聞夕刊に「人生の贈りもの わたしの半生」という続き物があることは知っている。最近、久米宏が登場していることも知ってはいたが、ちらと1、2回見ただけだった。久米の聞き手が菅沼栄一郎氏だったと、週刊文春を読んで知った。
彼が久米の「ニュースステーション」（テレビ朝日系）に出て人気が出たとき、週刊文春で菅沼氏と長年不倫していた女性が衝撃告白。そのために、菅沼氏はニュースステーションを降板し、東北のほうの支局で一記者として活動していたが、＜「現在は定年後の嘱託契約である『シニア記者』として、東京を基点に活動する地域報道部に在籍」（朝日新聞関係者）＞しているそうだ。
以前にもここで書いたが、菅沼氏とはテレビに出る前から親しくしてもらっていて、地方支局にいるときにも、会って長話をしたことがある。人生いろいろといってしまえばそれまでだが、あのままニュースステーションを続けていれば、菅沼氏は日本を代表するキャスターになったかもしれない。ものの見方はどうかわからないが、話し方は新聞記者とは思えないほど軽妙洒脱で突っ込みは鋭かった。久米とは、思い出話に花が咲いたことだろう。
新聞記者といえば、週刊現代が100人の政治記者に「次の総理は誰か」という質問をした、実につまらない特集をやっている。安倍の次なんているわけがない。それは安倍という人間の為政がいいからではない。安倍首相がいなくなっても、第2，第3の安倍首相が出てくるだけだからである。
無個性で頭の弱いくせに、独断専行を屁とも思わない。そんな壊れきった政治に国民は飽き飽きしているのだが、政治記者などはそれにさえ気がつかない烏合の集団である。そんな連中に聞くことなどない。「安倍が2020年まで総理を続けるか」という問いに、続けると思うが80･3％もいるのだ。勝手に党則を変え、何にも成果の上がらない安倍をなぜ続けさせるのか。そうした根本的な疑問がこの連中には何もないのだ。
安倍の次は？ 岸田文雄外務大臣31票、石破茂氏21票、小池都知事が11票だと。お前たちは多くの政治家と付き合っているのだから、もっとましな政治家を探し出し、場合によってはそやつを教育して、宰相に育て上げるということを考えたことはないのか。
衆院の解散はいつか？ 年明け早々というのが51・9％。大義名分のない総選挙をやって税金を500億円以上無駄遣いすることに反対すべきだと思うが、安倍のポチを任じるこの記者たちは、そうした常識さえも備わっていはしないのであろう。
いまやるべきは、いつまで安倍政権を続けさせるかではなく、どうしたら安倍の税金バラマキ、原発再稼働をストップさせ、もう少しましな人間を据えるかということである。こんなつまらないことに誌面を使うなと、私は怒っている。
殺してやりたい！厚労省の悪知恵「年金召し上げ政策」夫婦で年間14万2000円減額
腹の立つことばかり多い昨今だが、週刊ポストが報じている、厚労省が仕組み、国会で「秘かに」進んでいる年金法改正には怒りを超えて殺意まで湧いてくる。週刊ポストによれば、この改正案は（これは改悪案と呼ぶべきものだ）、＜物価が上がっても下がっても現役サラリーマンの平均賃金が下がれば年金生活者の受給額をマイナス・スライドさせるという制度＞なのだという。ついに、＜「政府はいよいよ年金生活者が現在受け取っている年金を召し上げるという禁じ手に踏み込んだ」（社会保険労務士の北村庄吾氏）＞
悪質なのはこの重大な制度改革の内容をひた隠してきたことである。これが成立すると5年後から減額ルールが適用される。行政書士でもある民進党の井坂信彦代議士に試算してもらうと、夫婦2人で月額約22万円7000円（年間約271万円の標準モデル世代）で、「年間約14万2000円」の減額になるそうだ。
＜「世代間で支えるという年金制度がもはや完全に崩壊しており、年金生活者への支払いを多少減らしても、現役世代の年金が増えるというのは幻想でしかない。（中略）厚労省も苦し紛れに『いま高齢者の年金を減らせば、現役世代の年金はどんどん増える』と世代間対立を煽って、とりあえず年金生活者と現役世代が年金批判で結束するのを防ごうとしている」（北村氏）＞
さらに呆れるのは、週刊ポストが厚労省年金事業管理課に「高齢者の年金減額は違憲ではないのか」と質したところ、こう答えたという。＜「マクロスライドの裁判は始まったばかりで準備書面はこれからですが、年金制度はもともと受給額が下がることが想定されている制度だと今後主張しようと検討している」＞
どの法律にそんなことが書いてあるのかと聞き直すと、平然と「そういうことは書かれてない」と答えるのである。書いていないが、われわれお上がそう思えばそうなるのだという呆れ果てたいい分である。
日本の年金は100年安心だといったのはどこのどいつだ。株に年金基金をジャブジャブ注ぎ込んで大損し、それを知らん顔して年金をどんどん減らすというのは、犬畜生にも劣る輩である。