今週最大の話題は、意外なようだが、SPEEDのボーカルで、先日、早々と自民党参院選の『目玉』として立候補を表明した今井絵理子氏(32)である。『週刊ポスト』を始め『週刊新潮』『週刊文春』が、彼女が付き合っている男性によからぬ『経歴』があると報じているのだ。週刊ポストの内容を紹介しよう。
彼女は聴覚障害のある長男（11)を持つシングルマザーという触れ込みではあるが、実は交際相手がいるというのである。地元・沖縄の同級生で、1年半ほどの交際の末に現在は半同棲しているという男性A氏。俳優の徳重聡似のイケメンと評されているそうだ。今井氏もそのことは認めていて、「私には将来を見据えて交際している男性がいます。この方は、障がい児童デイサービスで働く一般男性です」といっている。
障害児持つ母親らしいということのようだが、実はこのA氏、沖縄では、この報道とはまるで正反対の人間だと受け取られているようなのだ。彼はこの地でほんの1年前まで風俗店を経営していたそうだ。那覇市の歓楽街・松山で飲食店を経営する古い友人がこう語る。＜「今井さんはAが風俗店をしているのが嫌で、『自分と一緒に本土で暮らそう』といっていたらしく、頻繁に内地に行っては、働き先として福祉施設を紹介されたりしたらしい」＞
しかし、今井氏と付き合って以降も、A氏は風俗店の経営から手を引くことはなかった。そして彼がその世界と縁を切り本土へ移るきっかけとなったのは、皮肉にも彼の逮捕だったという。2015年3月、中学生を含む少女3人にみだらな行為をさせたとして、店員の男性と2人で風営法・児童福祉法違反の容疑で那覇署に逮捕されたのだ。
週刊ポストの取材に、那覇市警察署はA氏を逮捕・送検した事実を認めたが、その後、検察による起訴には至っておらず、A氏はひと月もたたずに釈放された。釈放されたA氏は直ちに風俗店をたたんで本土へ行った。そして今井氏と東京で暮らし始めた1年後、今度は好青年のイケメン彼氏としてメディアに取り上げられるようになった。だが、A氏は沖縄で風俗店のほかに飲食店や貸金業にも手を出しており、そのために方々から金を集め、その借金はいまだに返されていないという。
＜そもそも自民党は、この『目玉候補』の交際関係について、しっかり身体検査したのだろうか。スキャンダル続出でイメージ回復に躍起になり、『SPEED出馬』させたのが裏目に出たということだ＞（週刊ポスト）
幼い頃の今井氏を含め、SPEEDのメンバーを育てた「沖縄アクターズスクール」の牧野正幸校長も週刊新潮でこういっている。＜「常識的に考えたら、自民党はおかしいよね。障害児を持っているお母さんなんて何十万人もいるし、もっと経験のある人もいっぱいいると思うよ。今井は転がったボールに飛びついただけだけど、自民党に利用されたと見られちゃう」＞
自民党は選挙権が18歳に下がるから、今井氏のような人気者を候補にしたいと焦ったのだろうが、初っ端で躓いてしまったようだ。週刊文春によれば、次々に吹き出す議員たちの呆れた醜聞・暴言に苛立つ首相官邸は、内閣情報調査室にA氏を徹底的に調べるよう指示を出したという。
丸山和也議員「暴言」もヒドイが「下半身」もヒドイ！笑っちゃうね･･･お相手は不倫調査会社の女性
暴言といえばこの人にとどめを刺す。自民党の丸山和也参院議員の「いまアメリカは黒人が大統領になっているんですよ。黒人の血を引くね。これは奴隷ですよ」発言は、日本人の多くがこんな人間が議員バッジを付けているは情けないと思ったに違いない。即刻議員バッジを外すべきである。
その丸山氏に「不倫」問題まであると週刊ポストが暴露している。彼と女性との親密交際メールが流出しているというのだ。相手は丸山氏がかつて顧問弁護士を務めていた企業の関係者だそうだ。その企業は夫婦の不倫に関する調査を行う探偵事務所だというから、なんとも因果なものだと週刊ポストは嘆息する。
妻娘持ちの丸山氏と不倫調査探偵事務所の女性との不倫疑惑とはと、笑うしかない。週刊ポストの直撃に件の女性はこう話している。＜「年齢が年齢だからそういう関係にはならないと思っていましたが、好意は持っていたので拒みませんでした。『こんなことするんだ～？』と聞いたら、『するよ』といっていました。行為には及んだんですが、女性を求める気持ちがあっても最後までは至らないようです」＞
彼女は「カズさんを傷つけるのは本意ではない」といっているが、暴言問題に不倫では絶体絶命である。
巨人・笠原将生「野球賭博」告白！1回1万円～10万円。悪いという意識なかった
スクープを発信し続ける週刊文春だが、今週の巻頭は野球賭博で球界を追われた元巨人軍の笠原将生投手（25）の告白である。これまでのスクープと比べるとちと小粒な気がするが、大スクープがないときにどう『スクープらしく見せるか』も編集長の腕の見せ所である。
巨人に5位指名され、7年間在籍して7勝をあげた。この告白の読みどころは以下であろう。＜「賭けるにあたって、巨人の試合には賭けないと決めていました。（中略）金額は、一回につき一万円から十万円程度です。今考えれば、野球賭博がダメだという意識もあんまりなかったなと思います。現役時代、球団からは暴力団と交際してはいけないという指導は受けましたが、野球賭博について何か指導を受けた記憶はないんです」＞
この程度の認識しか野球人にはないのであろうか。暴力団と直に付き合わなければ覚せい剤はどうってことない。逮捕された清原和博もそんな考えだったのだろう。そんな浅薄な人間が暴力団の美味しい資金源になるのだ。25歳の若さで社会に放り出された笠原がたどるこれからの長い人生を思うと、ため息をつかざるを得ない。
ベッキー騒動で「サンミュージックプロダクション」窮地！CM違約金払いきれない
週刊新潮の今週の巻頭は「ゲスの極み乙女。」の川谷絵音との『不倫騒動』でレギュラー番組出演もCMもなくなってしまったベッキーの辛いその後のお話。週刊新潮によれば、1月25日（2016年）にベッキーのマネージャーによって川谷の「事情聴取」が行われたという。川谷は妻とはほぼ終わっている、離婚へ向けて動き出しているとベッキーに言っていたといい、ベッキーはベッキーで、恋愛経験の乏しさからそれを鵜呑みにし、男を信じようとしてしまったということのようだ。
だが、ベッキーが所属する「サンミュージックプロダクション」は、酒井法子が覚せい剤で逮捕された時は、多額のCM違約金などをベッキーの稼ぎで乗り越えたが、今度は事務所収入の4割程度、年間8億円ほどを売り上げるベッキーに代わるタレントがいないため、存亡の危機にあるという。ベッキーは1月12日を機に川谷とは絶交したというが、高い代償を払わなければいけないようである。
週刊新潮60周年！駆け出し記者も言われてた「出張では1等車に乗れ」
週刊新潮が先週から始めた「死刑囚の手記」で『永田町の黒幕』といわれた齋藤衛氏殺しについて、やっと警視庁が動き出し、死体遺棄役の事情聴取をあわてて始めたと報じている。
そしてもう一つの殺しは、暴力団系の街金からカネを借り、そのトラブルが元で1996年に突然失踪してしまった当時60歳の不動産業者だという。失踪したときも、不動産業者の妻が電話して警察が動きはしたが、1年後に資料を返してきてそのままになっているという。果たして死体を埋めたという男の証言通り、その場所から遺体は発掘されるのか。次号をお楽しみに。
ところで、週刊新潮が創刊60周年を迎えた。2月22日には『別冊週刊新潮60周年創刊号復活』を発売した。「60年史」を見ると、創刊は1956年2月6日、B5判、本文64ページ、グラビア16ページ、誌価30円で、表紙絵は谷内六郎だった。30万部程度の発行部数ではなかったか。だが、その年の11月12日号は早くも発行部数50万部を超えたと記している。
ここにも書いてあるように、「新聞社系でなくては出せないといわれた週刊誌の創刊に挑戦し、販売、広告、取材の課題を克服。ユニークな編集方針と、文芸出版社の伝統を生かした連載小説」を武器に週刊誌市場へと切り込んだのである。
当時は新聞社系の『週刊朝日』と『サンデー毎日』が100万部といわれ、週刊誌は情報力、取材力のある新聞社でなければ無理だといわれていた。出版社の出す週刊誌では編集部員はせいぜい20～30人程度、しかも取材経験もほとんどない。アンカーマンといわれる記事のまとめは作家崩れに頼むとしても、情報収集は、取材の方法はと難題が山積していた。
創刊時ではなかったが、少し後に週刊新潮編集部にいた年上の友人からこんな話を聞いたことがある。大阪や名古屋などに取材に行くときは一等車に乗れと先輩からいい渡されたそうだ。当時はまだ三等車があった時代である。なぜ一等車か。一等車は今のグリーン車というよりも飛行機のファーストクラスといったほうがいいだろう。そこには各界の名士や一流企業の社長たちが乗っている。目的地に着くまでにそこで週刊新潮の名刺を切り、知り合いを何人か作れというのである。それが編集部の財産になる。だから週刊新潮編集部の人間の多くは、定年まで他の編集部に移動しない者が多い。
しかし、新聞社系と伍して闘うには、小説と人脈作りだけでは武器が足りない。そこで週刊新潮や3年後に創刊された週刊現代、週刊文春などが模索した結果、新聞社系には絶対出来ない「武器」を発見したのである。「メディア批判とスキャンダル」である。当時、メディアといえば大新聞のこと。今もそうだが、新聞が他紙を批判することなどほとんどなかった。出版社系なら遠慮なくできる。それにツンとお高くとまっている新聞社系はスキャンダルなどには関心もなかっただろう。出版社系は「他人の不幸は蜜の味」である。
メディア批判とスキャンダルを選択し、少ない人数と取材をそこに集中したことによって、出版社系週刊誌は飛躍的に伸びたのである。以来60年。昔のような大部数は望めず、取材費や原稿料を削られ、事件取材をやらない週刊誌も多くなってきている。ノンフィクション・ライターが腕を振るう場も少なくなり、取材力やそのジャンルを扱える編集者の劣化がいわれて久しい。
こういうときこそ、創刊時の「選択と集中」を思い出すべきである。少ない人材と取材費をどのターゲットに向けるのかを真剣に議論して体勢を立て直さない限り、週刊誌は生き残れはしない。週刊新潮60周年にあたって、週刊誌に携わるみんなに考えてほしいものである。
「預金封鎖」本当にあるか？マイナス金利失敗、アベノミクス破綻で現実味
日銀が導入したマイナス金利は極めて評判が悪いが、週刊現代はこのままいくと預金封鎖まであり得る、それに備えよと警鐘を鳴らしている。法政大学教授の小黒一正氏がこういう。
＜「現在の金融政策は市場の金利形成を歪め、財政規律を弛緩させています。ですが、このまま政府債務の膨張が続くなか、インフレ率が顕在化して長期金利が上昇すれば、財政は危機的な状況に陥る可能性がある。その延長で、いま再びの預金封鎖がよみがえってくるリスクが出てきている。後世、この異常な金融政策の歴史は預金封鎖への前段だったとして刻まれかねない」＞
預金封鎖は第二次大戦直後、国民の資産を暴力的に収奪した政策だが、預金封鎖については一部の専門家やメディアも警鐘を鳴らし始めている。＜たとえば昨年、NHKは「ニュースウォッチ9」で預金封鎖の特集を組んだ。
同番組は情報公開請求をもとに政府の内部資料を入手。預金封鎖には、当時の膨れ上がった国の借金返済をすべて国民に押し付ける狙いがあったという恐るべき『秘史』を明らかにした。
さらに、同番組は当時と現在の財政状況が『酷似』してきたことをグラフを用いて紹介。実は、預金封鎖が行われた戦後当時よりも現在のほうが財政状況が悪化していることまで暴露したのである＞（週刊現代）
この報道のときにキャスターを務めていたのは大越健介氏。この件で降ろされたのか？ 週刊現代によれば、＜そもそも、マイナス金利政策とは、実はわれわれ日本国民の預金に対する間接的な「課税措置」である。その意味で、政府による預金補足はすでに始まっているということに、どれだけの国民が気づいているだろうか＞と書いている。
＜日銀がマイナス金利を課し、銀行を通して間接的にわれわれ預金者から分捕るカネの一部は、財務省（国庫）に納付される仕組みになっている。
目下、マイナス金利の対象になるのは23兆円。これに0・1％のマイナス金利を課すと、日銀は銀行から230億円の金利収入を受け取ることができる。これが国庫に納入されるので、財務省にとっては230億円分を「増税」できた形になるわけだ＞（週刊現代）
もはやギリシャと同じようになっているというのは財務省OBだ。＜「ギリシャでは負担策を受け入れるか否かで国論が大きく二分され、議会が紛糾した。日本でも同様の事態になる可能性があり、仮に負担策の受け入れを拒否した場合は、日銀による国債の直接引き受けをするしかなくなる。日銀が日本国債を直接引き受けるので、政府はいくらでも予算を確保できる『禁じ手』です」＞
そうなれば悪性インフレが猛威を振るい、ハイパーインフレが起こる。そのとき銀行は引き出し制限という預金封鎖の第1段階を始めるといわれる。そこまで極端なことはならないのではないかと私などは思ってはいるが、何でもありの安倍政権ならやりかねない。
その安倍政権の形振り構わない金融政策は、アメリカからも批判の火の手が上がってきた。＜米大統領選の民主党有力候補であるクリントン前国務長官は23日、日本などが輸出を有利にするために為替を操作していると指摘し、大統領に就任すれば「断固たる措置をとる」と対抗策を講じる可能性を示唆した。環太平洋経済連携協定（TPP）に反対する考えも改めて強調した＞（『asahi.com』2月24日付より）
アベノミクスの失敗は安倍首相が頼りにしている同盟国からも指弾を受けようとしているのだ。