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さすがの『週刊ポスト』も弱気?「地銀破綻」「住宅バブル」「年金減額」を警告!

   株は19日(2016年2月)も下落を続け、円高も止まらない。日銀が打ち出したマイナス金利政策は、今のところ何らいい影響を与えていないようだ。『週刊現代』と『週刊ポスト』が巻頭でマイナス金利についての特集を組んでいるが、あれほど日経平均2万5000円までいくと煽り続けてきた週刊ポストも、さすがに論調が変わってきたようだ。

   週刊ポストは世界でこれから起きる衝撃現象として、「アメリカの利下げ」「地銀破綻で金融大再編」「住宅ローンに利息発生で住宅バブル」「GPIF運用損失拡大で年金減額」などが起きるとしている。

   一方の週刊現代は「株安と円高はもう止められない」とかなり悲観的である。このままいけば「1ドル100円まで」いくとし、「日本株の1万3000円は十分にあり得る」(在NYファイナンシャル・コンサルタントの若林栄四氏)という。いよいよアベノミクスの先行きは暗雲どころか真っ暗闇のようだ。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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