株価乱高下！煽り派「週刊ポスト」、慎重派「週刊現代」どっちを見ても好材料はなし
株価は一時の大幅下落からやや持ち直してはいるようだが、まだまだ予断は許さない。このところ週刊現代と週刊ポストが攻守ところを代えて、慎重派と煽り派に別れているが、今週も週刊ポストはソニーやトヨタなどの大企業の経営状況を子細に検討していくと、少々のことでは揺るがないとし、危機を煽る報道のほうが軽薄だといい切っている。
片や週刊現代は中国が爆買い禁止令を出し、原油安はとどまるところを知らず、これまでリスクを嫌うマネーが向かうのはアメリカだったが、米インテルの15年10月から12月の四半期決算で純利益が1.3％のマイナスになるなど、FRBの利上げが悪影響を及ぼしているから、世界経済全体が不安定化する可能性があると読む。
日経平均は「下げて下がる」と見るのが「今年の世界経済の正しい読み方なのだ」と超悲観論である。さて、どちらが当たりますか。私は日本ばかりでなく、どこを見ても好材料などない現状で、株などに手を出すのは「自殺行為」だと思う。それよりも、世界中が抱えている「格差と富の再配分」問題を5月の伊勢志摩サミットで真剣に話し合うことが喫緊であろう。