アパホテルというホテルがあるのは知っている。安く泊まれるそうだが、私は利用したことはない。派手な女性社長がCMに登場するのを見たことはあるが、泊まる気の起きないホテルである。だが、シングル1泊の値段が7000円と思い切った格安値段を打ち出したことで注目され、サウナや大浴場を併設することでサラリーマンの味方というイメージがウリになり、定宿にしている人も多かったと『週刊現代』がいっている。
そのアパが様変わりしてきたという。急な出張で東京に来た人が泊まろうと入った新橋のアパで、普段は1泊1万円程度なのが「明日は雪が降るから」という理由で3万円といわれたのだ。
私にも経験がある。社の出張では1泊6～7000円しか出ない。できるだけ安いビジネスホテルに泊まって少しカネを浮かせ、居酒屋で酒を飲むのが楽しみだった。そうしたサラリーマンのためのホテルがなぜ？ 週刊現代も「アパはおかしい」と憤っている。
大都市や観光地のホテルが値上がりしているのはたしかである。中国からの観光客が大挙して訪れることがそれに拍車をかけている。それにしても、ビジネスホテルが3万円では帝国ホテルやニューオータニの部屋をネットで予約したほうが安いのではないか。しかも、社長の夫の元谷外志雄グループ代表のこのいい方が客商売とは思えないのである。「需要の変動に合わせて価格の上げ下げをするのは欧米のホテルでは当然のことです」
週刊現代がこのままではサラリーマンの出張手当ではアパには泊まれないというと、「他のホテルをお使いになればいいですよ」といい放ち、「わざわざ都心に泊まらなくても、電車で20～30分の近郊まで行けば手頃な値段で泊まることができます」と続ける。「現状でも日本のホテルは総じて価格が安い。ウチは各ホテルの定価の1・8倍を上限に支配人に価格を設定する裁量を認めています。他の国ではオリンピックの時期なら5倍、10倍になってもおかしくない」（元谷氏）
資本主義の原則に則した値付けをうちがやっているだけのことだというのである。週刊現代ならずとも「強引な値上げで一般サラリーマンに嫌われたことを、後悔する日が来なければいいが」と思う。
「逆オイルショック」が世界を襲う！株価急落は実体経済の先取り
株の下落が止まらない。私は株には詳しくないが、年初来こんなに連続して下がることは戦後初めてという。アベノミクスが失敗という程度の問題ではなく、根本的なところの何かがおかしくなってきているのではないか。週刊文春は「アベノミクス『逆噴射』で夏のボーナスが危ない」というが、ボーナスどころの騒ぎではない。
アベノミクスは「未曾有の金融緩和・円安・株高・外国人頼みの消費」だったわけだが、金融緩和には限界があるとメッキが剥がれ、中国人観光客の数も中国経済の悪化で減ってきている。それに加えて、株暴落の最大の原因は「天然資源価格の暴落」だというのは、ミスター円といわれる榊原英資氏である。14年前半まで1バレル＝100ドルだった原油が、年明けには30ドルを割った。資源輸出国の中東諸国だけでなく、ロシア、ブラジルなどの成長率も落ち込んでいる。
＜なぜ原油が下がるのか。米国のシェールガスなどで供給過剰になったせいもありますが、深刻なのは、中国をはじめとする新興国でその需要が減退している点です。原油のみならず、鉄鉱石、天然ゴムなど他の天然資源の価格も軒並み暴落しています。ここ数年、世界経済を牽引してきた新興国の経済が悪化しつつあることは明白です。（中略）いわば『逆オイルショック』で、世界経済は相当厳しい局面に入りつつある。株価は実体経済を先取りして下落したわけです＞（榊原氏）
榊原氏はアベノミクスの失敗ではなく、世界経済の局面が変わったのだというが、経済成長一点張りで頭がいっぱいの安倍政権に、そうした冷静で的確な判断ができるとは思えない。今のままいくと資本主義の終わりは案外近いのかもしれない。
「危ないバスの見分け方」業界団体・国交省のHPで「バス・ミシュラン」公表
NHKがグラグラと揺れている。昨年（2015年）暮れに毎日新聞がすっぱ抜いた籾井会長主導による用地買収計画は、相場の倍近い高値と放送法に抵触する手続き上の問題があり、計画は白紙に戻ったが、以来、籾井氏に対する官邸の心証が悪くなり、後任候補の人選をすすめているようだと週刊文春が報じている。
それに追い打ちをかけるように塚本堅一アナが危険ドラッグ所持容疑で逮捕された。＜NHK内部の著しいモラルの低下は、二年間迷走を続けた『籾井体制』のツケと言うべきだろう」（週刊文春）。異議なし!
13人の前途ある大学生たちの命を奪った長野県軽井沢町のスキーツアーバス転落事故は痛ましいというほかない。まだハッキリした事故原因はわからないが、ツアー会社からバス会社に過当な値引きを求めるため、安全のための費用がなおざりにされたと週刊文春は難じている。
2000年から規制緩和が実施され、貸し切りバスの事業は「免許制」から「認可制」になった。そのために事業者が99年度の約2300社から約4500社に増えた。＜「書類を揃えさえすれば誰でもバス会社が始められるようになり、激しい競争が起きました。運転手の正社員割合も減少し、労働環境も悪化している。しかも大型二種免許の保有者数は年々減少。平成二十五年は、平成十三年から十五％減です。そのため高齢者ドライバーの負担が増えているのです」（国交省担当記者）＞
週刊文春に「危ないバスの見分け方」が出ている。平成23年度から日本バス協会と国交省がミシュランガイド方式を始めているという。優良会社は星を与えられ、バス協会や国交省のホームページで公表されているそうだ。あとは、バスに乗ったら必ずシートベルトを締める。これを忘れないことだ。
ベッキーいまやCMゼロ！違約金4億円でも止まらない不倫愛」
いささか飽きたが、タレントのベッキーと「ゲスの極み乙女。」（何とも二人の仲を象徴しているバンド名ではないか）の川谷絵音のその後を週刊文春から。
1月17日にライブを行った川谷はファンに頭を下げたそうだ。今度のアルバムのタイトルも「両成敗」だそうだから、なかなか意味深ではある。騒動のおかげでこのアルバムがオリコンの週間アルバムランキングで1位になった。焼け太りか。
ベッキーにはこの「不倫愛」は高く付きそうだ。1月時点で9社あったCMのうち、ローソンは早々と打ち切りを決め、4社は契約を更新しないと週刊文春の取材に答えたという。ベッキー側が払う違約金は4億円ともいわれるそうだ。
2人はこの愛を手放そうとはしていないという。ベッキーが謝罪会見した後、こんなやりとりをしていたそうだ。
＜ベッキー「楽しい春と夏になるよ」
川谷「遠恋だと思って過ごす」
ベッキー「えんれん」＞
若い恋人同士だから燃え上がるのは仕方ないにしても、川谷の奥さんには「誠意」を尽くすべきだろう。
朝日新聞「給料カット」「早期退職」のジレンマ！優秀な人材ほどやめていく
週刊新潮が朝日新聞の給与削減と早期退職制度について報じている。地方支局にいる40代の中堅社員は社員専用のホームページを開いてビックリしたという。来年の給与改革で給与水準の抑制をするというのだ。「平均年収は、16年度対比で約160万円減少する見込みです」。月に10万円以上減るというのだから相当ドラスティックなものである。
また、40歳以上で早期退職を募ると組合の機関紙にあったそうだ。件の社員のように40代だとだいたい5000万円ぐらいもらえるらしいので、それを老後にとっておいて仕事を探すのも悪くないかなと週刊新潮に話している。2010年にも早期退職を募集したが、案の定、できる人間が辞めてしまうのだ。
それにしても朝日新聞の窮状は相当なもののようだ。＜「この3年間で100万部落ち、昨年11月時点で660万部まで減りました。売り上げはこの10年で1000億円以上減少し、広告費も半分以下に減っています」（件の社員）＞
この頃の朝日新聞の紙面に活気がないのは、こうしたことが原因か、心配である。
イルカ漁批難「ザ・コーブ」の反証映画「ビハインド･ザ・コーヴ」今月末から公開
【蛇足】2010年に日本の和歌山県･太地町のイルカ漁をテーマにしたドキュメンタリー「ザ・コーヴ」が公開され、日本では一部右翼が公開中止に動くなどして大きな話題になった。私も見たが、スパイ映画のような隠し撮りやイルカを殺すシーンの残虐さばかりが強調され、まるでシーシェパードなど反捕鯨団体の「プロパガンダ映画」のようで後味のいいものではなかった。
八木景子さんは「ザ・コーヴ」に対する反証映画が作られないことに疑問を抱き、太地町に住み込み、カメラを回しはじめた。初めは警戒していた太地町の人たちも次第に彼女に心を開き、ホンネを語ってくれるようになった。
彼女の初のドキュメンタリー「ビハインド･ザ・コーヴ」が1月30日から東京･新宿「新宿K's cinema」で公開される。
私たちの世代はクジラのおかげで生きてこられたし、今でもクジラは好きだが、そうでない若い人たちにもぜひ見てもらって、捕鯨問題について考えてほしい。