琉球大・木村政昭名誉教授「伊豆巨大地震は2012年±5年。あと2年が心配だ」
週刊ポスト、週刊現代、週刊新潮の2016年予測を見てみよう。まずは週刊ポストから。「山口組VS神戸山口組『正月抗争』勃発！」「軽減税率で屈服した自民党＆財務省が通常国会で『菅降ろし』クーデター」「フジテレビ民放最下位に転落 カトパンほか人気女子アナが流出」「東芝、シャープ、そしてソニーが大合併 新社名は『シャー芝ソニー』!?」「参院選『自民圧勝』に大異変！共産党が『大衆党』に党名変更」「トランプ大統領誕生でついに日本は戦争に駆り出される！」など。
週刊現代は景気予測から。「株価1万5000円割れ、1ドル100円」と読む専門家もいるが、実際のところはどうなのか。来年夏、来年秋以降を「要警戒」とする声は多いという。
＜「来夏の選挙以降を、安倍政権が経済政策に関心を失い、安保政策へ傾注し始めれば危険。これまでは日本銀行や年金基金などの公的マネーに支えられてきた面が大きいので、政策転換が意識されれば、日本売りに火がつく。年末には1万6000円まで売り込まれる事態もあり得る」（BNPパリバ証券日本株チーフストラテジストの丸山俊氏）＞
＜「直近の中間決算で日本企業の下方修正が目立ってきたが、企業業績はすでにピークアウトしており、16年度は大幅減益でしょう。春闘も賃上げどころではなく、暗転。日本株は1万4000円くらいまで売り込まれるでしょう」（ミョウジョウ・アセット・マネジメント代表の菊池真氏）＞
週刊現代もアメリカ大統領選はトランプ有力と見ている。ジャーナリストの堀田佳男氏はこういう。＜「『イスラム教徒は入国禁止』といった発言を連発しても、トランプ氏の支持率は下がるどころか上がり、今や共和党内で40％に達しています。『トランプ支持者は、教育レベルが低い低所得者』とされますが、一概には言えません。というのも、白人のインテリにも『彼の実行力、行動力は認めざるを得ない』と考える人が増えている。
アメリカ人にとっては、ビジネスで成功し大富豪になったトランプ氏の、『オレに任せてくれれば、中東和平だってすぐ話をつけてみせる』といった自信満々の発言は、非常に説得力があるのです」＞
80年にもまさかは起きている。俳優上がりのタレント候補とバカにされていたドナルド･レーガン氏が、現職のジミー・カーター氏を破り大統領になった。
巨大地震も不安材料である。琉球大学名誉教授の木村政昭氏はこう語る。＜「みな、南海トラフの心配ばかりしていますけれども、私が2016年に心配している場所は、伊豆諸島周辺です。ここでM8・5の地震が起きると予想しているのです」＞
氏が長年の研究から、この超巨大地震がやってくると予想した期間は2012年±5年。つまり2017年までとなり、刻一刻とその時が近づいている状況だという。
週刊新潮によれば「日本列島が蒼ざめる最悪シナリオ」はこうだという。中国が外貨引き出しの上限をさらに厳しくしてくれば「爆買い中国人が街角から一斉に消える」。沖縄では「独立運動が燃えさかる」。週刊新潮も「まさかの『トランプ大統領』誕生」と読む。ヒラリーもトランプもTPP反対を表明しているから、「TPPからアメリカが突如離脱」もありうるという。
その他には、「橋下徹が参院選出馬で250万票」「金正恩が病に倒れて北朝鮮の政権転覆」などがある。やはり来年もアメリカがどう動くかで日本の命運は大きく左右されそうだ。