日本人の20～40代で最も高い死亡率は自殺で、10人に1人の割合という。厚生労働省はきょう1日（2015年12月）から従業員50人以上の事業所にストレスチェックを義務づける制度をスタートさせた。57個の質問事項があり、｢不安だ｣｢落ち着かない｣｢物事に集中できない｣など該当するものに印をつけるほか、｢次の人たちにどのくらい気軽に話ができるか｣という問いは、上司、職場の同僚、配偶者・家族・友人から選択する。
会社に知られずに医師に相談できるか
診断結果は厚労省から直接本人に報告があり、勤め先の上司には知られることはない。岩本乃蒼アナは｢ストレスが強いという結果が出たら、勤め先に申し出て医師の診察を受けることができる｣という。このとき、上司に知られるわけで、まずい立場になりかねない。結局、職場には内緒で医師に相談するしかないだろう。
どれほど効果があるか疑問だが、コメンテーターの湯山玲子(著述業・日大芸術学部講師)は｢おかしくなっていることを自分で認識できるので、いいと思います｣と評価した。
文
モンブラン