11月11日は高倉健が亡くなって1年。BSを中心に健さんの映画を何本も流していた。個人的には、結末はあまり好きではないが「駅 STATION」がいちばんいい。北海道の雪深い町のどん詰まりにあるうら寂しい赤提灯で、女将の倍賞千恵子と健さんが、紅白歌合戦で八代亜紀が唄う「舟歌」を聞きながら、何気ない会話を交わすシーンが好きだ。
一夜を上にある彼女の寝間で過ごした健さんが、朝、歯を磨きながら、倍賞から「私の声大きくなかった？」と聞かれ、「すごかったな」と一人呟くのが微笑ましかった。
『週刊新潮』は、健さんが死ぬ前に養子縁組をして、唯一の子供として彼の遺産を引き継いだ養女（51）について、あまり芳しくない噂があるとレポートしている。健さんは4人きょうだいの2番目。兄と上の姉は物故しているが、下の妹の敏子さん（80）は九州で健在だという。きょうだいたちにはそれぞれ子供がいるが、健さんの死は事務所が公表するまで知らされなかったし、密葬にも呼ばれていない。
驚くのは、健さんは江利チエミとの間にできた「水子」が眠っている鎌倉霊園に墓地をもっていたが、健さんと親しかった「チーム高倉」たちが、供養塔をそこにつくれないかと霊園側に持ちかけたところ、霊園側から「管理費が滞納されている」ことを告げられたというのである。養女が忘れていたのかもしれないが、礼を失しないことを大切にしてきた健さんが生きていたら、いちばん嫌がることではないだろうか。
養女は過去に2度離婚経験があるそうだ。その後、19年ほど前に健さんが「家の仕事をしてくれる人を探している」と親しくしていた寿司屋の大将に話し、彼女が敷地内の別の建物に住むようになった。そして、しばらくすると二つの建物をつなげ自由に行き来できるように改築したという。
養女の父親は東京･板橋区の古い住宅供給公社の団地に住む。壁は塗装がだいぶ剥げ落ちていると週刊新潮が書いている。実父の久夫さん（80）は妻とは30年くらいに前に別れているという。
「去年、パジェロに乗ってやってきたけど、私の吸うタバコの煙を嫌がって、『もう来ない』とすぐに帰ってしまいました。珈琲セットとか果物を贈ってきたり、年賀状のやりとりはあったけど、最近はなくなりました。で、高倉健ですか。養子になったというのは聞いていなかったです。そう言えば2年くらい前に来たときは、30万円が入った封筒を置いて行きました」
彼女は千代田学園に通う18歳のときスカウトされて芸能界入りし、20歳でデビューした。はじめは民謡歌手のアシスタントなどをしていたが、橋田壽賀子や山田太一のドラマに出るようになったそうだ。笠智衆に可愛がられたと父親が話している。しかし、芸能界の仕事から次第に離れていったという。
健さんが愛した最後の女性は健さんにふさわしい人であってほしい。そんなファンの思いに彼女がかなり重圧を感じていることは想像できる。ぜひ、表に出てきて素顔の健さんの思い出を語ってほしいものである。
「クロ現」やらせスクープの週刊文春！BPOへの「政治介入」にひと言なしか
『週刊文春』は巻頭でNHK「クローズアップ現代」のやらせ問題について、BPO（放送倫理・番組向上機構）が「重大な放送倫理違反があった」と断罪したことを報じている。以前もここで書いたように、昨年5月14日放送の「追跡『出家詐欺』～狙われる宗教法人～」でやらせがあったと報じたのは週刊文春である。NHKのN記者がインタビューしたブローカーはN記者の友人で、ブローカーではなかったのだ。
BPOの判断は当然であり、こうした不祥事だけではなく、さまざまな問題が起きる背景には籾井会長の「恐怖政治」があることも事実だが、もっと問題なのはBPOが指摘している「政治介入」である。
BPOは、この問題をめぐって放送に介入する政府・与党の動きが見られ、これは「放送の自由と自律に対する圧力そのもの」と厳しく批判したが、菅房長官や谷垣幹事長らは猛烈に反発している。
BPOはNHKと民放連によって自主的に設置された第三者機関である。こうした問題に政治家が口を挟んでくるのは口幅ったくいえば憲法違反である。そこへ言及しなかった週刊文春の報道にはやや不満が残った。
「春画事件」で編集長が3か月の休養を命じられ、次期社長候補といわれる木俣氏が編集長を務めてから、失礼だが、やや誌面が精彩を欠いていると思うのは私だけだろうか。
春画騒動は編集長外しの口実だった？文藝春秋社社長イラつかせた「軽薄路線」
その週刊文春の春画の件を月刊誌「創」12月号が詳しく報じているので要点を紹介しよう。10月8日（2015年）、文藝春秋社の2階にある週刊文春の編集部に松井社長と木俣常務、鈴木洋嗣局長が出向き、編集長の休養を編集部員に告げた。理由は春画を掲載したことが週刊文春のクレディビリティ（信頼性）を損なったためだという。松井社長の次のいい分に私は違和感を感じた。
「週刊文春は代々、ヘアヌードはやらないという方針でやってきました。振り返れば辛い時代もありました。週刊現代、週刊ポストをどうしても追い抜けない時代があった。理由は週刊文春にはヘアヌードが載っていなかったからです」
家に持って帰れる週刊誌だからやせ我慢してヘアヌードを載せなかった。その信頼を今回は裏切ったというのである。この「歴史認識」は間違いである。創刊してしばらくはともかく、週刊現代は出版社系週刊誌のトップを走り続け、週刊ポストが創刊されてからは週刊現代と週刊ポストが首位争いを繰り広げてきたのである。私が週刊現代編集長になる数年前から週刊文春が週刊現代を追い抜いたことはあったが、それは週刊現代が大きく部数を落としたからであった。
たしかに、週刊現代、週刊ポストはヘア・ヌード（正しくはこう書く）で部数を伸ばしたが、それだけが理由ではない。読者に受け入れられる誌面づくりに力を入れた結果で、企業努力をしなかった週刊誌が、悔し紛れにヘア・ヌードの御利益ばかりをいい募っただけである。
毎週、週刊文春は新聞広告で何十週ナンバー1などと謳っているが、他の週刊誌の部数が大きく落ちたので、落ち幅が少ない週刊文春が上にいるだけではないのか。
まあ、それは置いとくとして、社長のやり方は編集権の介入ではないか、春画は芸術である、編集長は更迭かなど、編集部から疑問の声が上がったという。当然である。春画を猥褻とする考えは私も理解しがたいが、編集長休養の背景には、AKB48などの芸能ものに力を入れる編集長の「軽薄路線」が首脳部をイラつかせていたこともあるようだ。
あと2か月経って新谷編集長が復帰してきたら、どういう誌面をつくるのだろう。注目したい。
日韓会談で安倍首相が体調不良!?なぜか扱い小さい「週刊現代」首相官邸は抗議文
週刊現代が日韓首脳会談のとき、安倍首相に『異変』が起きたと報じている。これが事実なら大スクープだと思うのだが、目次の扱いは小さく目立たない。どうしてなのだろう。
それは安倍首相が朴大統領と少人数の首脳会談の席で起きたという。朴大統領が慰安婦問題で、韓国民が納得のいく対応をとってほしいと述べた。次に真向かいに座る安倍が発言する番になった。「ええ、わが国といたしましても･･･」
安倍首相は必死に語りかけようとするが、ろれつが回らなかった。
韓国の外交関係者が明かす。＜「朴大統領と安倍首相の慰安婦問題を巡る応酬の中で、『異変』が起こったのです。韓国側の話によれば、安倍首相の顔はみるみるドス黒くなっていき、とても健常者には見えなかったそうです。
安倍首相に不調が見られたので、横に座っていた岸田外相や谷内局長がフォローした」＞（週刊現代）
それは故･中川昭一財務相が「酩酊会見」したときのようだったという。もちろん安倍首相は酩酊していたわけではなかった。やはり、持病の潰瘍性大腸炎が悪化してきているからだろうか。このところ「夜の会合の最中に吐血した」（週刊文春）、「官邸執務室で体調不良を訴え応急手当を受けた」（週刊ポスト）という報道が目に付く。
この持病にはストレスが大敵である。日中韓の首脳会談は安倍首相に凄まじいストレスを与えたはずである。これが事実だとしたら、年明け早々の退陣もあり得るかもしれない。
週刊現代発売と同時に、安倍首相は週刊現代に抗議した。＜安倍晋三首相は9日、同日発売の「週刊現代」に掲載された記事が「全くの虚偽」などとして、講談社の野間省伸社長らに対し、事務所を通じて記事の撤回と訂正、謝罪を求める抗議文を送った。誠実な対応がない場合は「法的措置も検討する」としている」（産経新聞11月9日付）
週刊文春や週刊ポストの記事には抗議したのだろうか。こうした報道が次々出るということは、煙があり火元があるということだ。今のところ週刊現代編集部は「書いたとおり」だとしているそうだが、事実ならば徹底的に突っ張ってほしいものである。
アメリカ大統領選「暴論言ったもん勝ち」トランプはメキシコ人はレイプ犯、カーソンはイスラム非国民
日本の週刊誌はほとんど取り扱わないが、アメリカの大統領選が大変なことになっているようだ。『ニューズウィーク日本版』によると、民主党はヒラリーが順当に支持を伸ばしているが、自称社会主義者で「独裁国家を倒せ！」と叫ぶサンダース上院議員が一定の人気を集めているという。
共和党は相変わらず「メキシコ移民はレイプ犯」など暴言を吐き続けているトランプ氏が、大方の予想に反してトップを走り続けている。また、「イスラム教徒は大統領になる資格はない」と発言して物議を醸している保守派の元小児神経外科医のカーソン氏も支持率24％で、トランプ氏と併走している。
本命と目されていたブッシュ氏は何と4％という低支持率で泡沫と化している。ニューズウィークは「アメリカでは世論の両極化が進み現状にノーと言える指導者を求める空気が生まれている」と報じている。
誰が勝つにしても、既成の政党や政治家に反旗を翻した国民の反エリート感情は残るとして、＜世界は米大統領選に注目すべきだ。そして世界一の経済大国で最も重要な民主国家であるアメリカがどこへ向かうのかを、慎重に見極めてほしい＞とニューズウィークは書いている。
だが、いまや日本しか『植民地』がないアメリカは確実に世界から孤立しつつあるし、もはや「最も重要な民主国家」でさえなくなろうとしているとしか、私には見えない。その行く付く先は、格差と貧困がいま以上に蔓延して内部から崩壊するか、そうした矛盾を外に向けるために戦争を仕掛けるのか、それ以外の第三の道はあり得るのか。安倍自民党のようにアメリカに盲従していると、大きく道を誤ると思うが、いかがだろうか。