福山雅治の「鉄の掟」クリアした吹石一恵!外でデートしない。絶対誰にも話してはいけない・・・

建築予定地やご希望の地域の工務店へ一括無料資料請求

   殺伐とした事件が多いので、明るい話題から。芸能界一のモテ男といわれる福山雅治(46)が女優の吹石一恵(33)と電撃結婚をして、全国の婦女子に涙を流させているそうだ。

   2人のことは2012年1月に『フライデー』が報じている。ペットのウサギを連れた吹石が福山のマンションを訪れる「お泊まりデート」の様子が撮られ、女性誌も後追いして「公然の仲」になったのだが、それ以降ぱったり噂が出なくなり、2人の仲は終わったとさえいわれていた。

   福山は警戒心が強く、恋人と外でデートをすることは絶対しないし、<「マンションの設備点検にさえ居留守を使う男です(笑)」(福山の知人)>(『週刊文春』)。女性の家へ行くときはオートバイで行って、部屋に入るまでフルフェイスのヘルメットを脱がなかったという。

   そのうえ、付き合っている女性は福山と付き合っていることを絶対誰にも話してはいけないという「鉄の掟」があり、それを破った女性は福山からポイ捨てされたそうだ。

   そうしたいくつかの厳しい条件をクリアしたのが吹石だったのだろう。吹石は10代から福山のファンで、彼女が18歳の時、女性誌『an・an』(2001年3月30日号)で、福山がカメラマンの荒木経惟の指導を受けて写真を撮るという企画で、彼女がモデルを務めたのが出会いだという。荒木氏がこう語る。

「二人が並ぶと、いい雰囲気でね。彼女の目がトローンとしてるんだよ。(中略)彼が彼女を撮っているとき、レンズ越しにグッと来てるのが分かった。彼女は彼女で、彼への思いがにじみ出ていた」

   秘密厳守の福山らしく、結婚したこと以外一切発表していない。『週刊新潮』によれば、吹石の父親は元近鉄バッファロー内野手として活躍した吹石徳一氏(62)。「性格も実直で、それは一人娘の一恵ちゃんを目の中に入れても痛くないほど可愛がりながらも、しつけはしっかりしてきた」(田尾安志元楽天監督)。父親だから、フライデーで娘が福山と交際していることが報じられたときは、自分に何の報告もないまま先に世間に出てしまったことにひどく憤慨していたという。

   福山にとって「強面の義父」(週刊新潮)が、なかなか難題のようだ。「ひとたび他の女性と噂が流れれば、すぐに結婚生活が終わってしまう可能性がある。それほど、吹石のお父さんは福山にとって怖い存在なのです」(芸能レポーター石川敏男氏)。浮き名を流すことをやめて子供をもうけてよき父になるのか、浮気は芸の肥やしと、女房には絶対知られないようにこれまで通り遊ぶのか。私は福山はテレビで見ているだけだが、家庭的な男だと思うのだが。

フォルクスワーゲン破綻の危機!対象車1100万台、制裁金2兆円・・・10年間は立ち直れない

   ドイツの自動車の名門フォルクスワーゲン(VW)が存亡の危機にある。フォルクスは国民、ワーゲンは車の意味だから、文字通りVWはドイツ人の「国民車」である。日本でも人気があるが、東南アジア、とくに中国では年間360万台を販売し、トヨタを抜いて世界一になったばかりである。

   その企業に超弩級のスキャンダルが起きたのだ。発端は米環境保護局(EPA)が9月18日(2015年)、VWが米国での排ガス規制をクリアするために不正な装置(ソフトウェア)を使っていたと発表したことからだった。メディアは「米国当局から制裁金として最大2兆円が科される可能性がある」「欧州でも不正が発覚、対象となる車は全世界で1100万台にのぼる」と報じている。当然ながらVWの株価は大暴落し、数日で時価総額が4割ほど吹き飛んだそうだ。

   なぜこのような「不法行為」に手を染めてしまったのか。米国市場開拓のための焦りがあったと『週刊現代』で自動車評論家の国沢光宏氏が指摘している。

   <「フォルクスワーゲンの主戦場は欧州と中国で、米国市場は苦手にしています。しかし、世界で圧倒的なナンバーワンメーカーになるには米国制覇が重要課題となっていた。

   米国は燃費のいい車が人気ですが、一方で排ガス規制の水準がものすごく高い。かつて日本勢も米国でディーゼルを売ろうと画策しましたが、断念した歴史があるのは、この規制を超えられなかったからです。

   フォルクスワーゲンは規制さえクリアすればシェアを拡大できると考えたのでしょうが、得意とするディーゼル技術をもってしても米国の高い規制は超えられなかった。それが不正を呼び込んでしまった」>

   背景にはお家騒動もあるといわれるが、「一度堕ちたブランドは数年では取り戻せない。10年単位で引きずることになる」(経営コンサルタントの鈴木貴博氏)

   VWの大不祥事は、ドイツ経済はもちろん、EU全体をも揺るがしかねない深刻なものである。『ニューズウィーク日本版』はVWが支払う金額は200億ドル単位になるとしている。10年に英国石油大手BPが起こしたメキシコ湾での原油流出事故で払った和解金187億ドルに匹敵する莫大なものである。

   さらにニューズウィークは、VWのようなことは他の自動車メーカーでも行われていると指摘している。それは、現行では自動車メーカーが自社で検査を行い、結果をEPAなどに報告する形になっているからで、EPAも車両の抜き打ち検査を実施してはいるが、人員も予算も乏しいため<この問題はVWだけではなく、『事実上すべての大手メーカー』に当てはまる>という。VWのような不祥事が他社でこれから起きるのかもしれない。これだけ信用が失墜したVWが生き残れるのだろうか。社長が引責辞任して済む話ではない。すべてを洗いざらい明るみに出して出直すしか手はないだろう。

中国に待ち受ける経済ペシャンコ4つの理由!後手後手の株価対策、習近平のやりすぎ・・・

   習近平国家主席が訪米してオバマ大統領と首脳会談をしたが、これまでとは違って緊迫したムードが漂い、笑って握手とはいかなかったようだ。その背景には、このところの中国経済の低迷がある。週刊現代は現地で30人から中国経済の実情を聞く特集を組んでいる。習近平はオバマに対して、中国経済は順調に7%でいけるといったらしいが、9月23日に発表された中国の製造業の景況感を示す指数はリーマンショック以来の低水準になったと週刊現代は報じている。

   上海の復旦大学教授の馮?氏がこう指摘する。<「中国が現在抱えている経済問題を、いかに解決していくかという道筋が、まったく見えてこない。低コストで製品を作って先進国に輸出するという経済モデルは崩壊したものの、それに代わる内需が拡大していないからです。

   そのため、香港ナンバーワンの資産家、李嘉誠は、800億元(約1兆5000億円)もの資金を中国から撤退させようとしている。彼に代表されるように、外資の撤退が顕著になってきています。これでどうやって、中国経済がよくなるのでしょうか」>

   また、中国で辛口コラムニストとして知られる丁力氏もこう語る。<「現在中国では、今後の中国経済について、急降下していくという見方と、穏やかに落ちていくという二通りの見方があります。私は前者だと思っています。

   その理由は、主に4点です。第一に、今日の株価暴落に対する政府の政策を見ていると、常に後手後手に回っていて、稚拙な対応しか打てていないからです。第二に、今後ますます国有企業による市場の寡占化が進んでいき、民業が圧迫されることは明白だからです」>

   その他にも、習近平政権の極端な反腐敗運動によって官僚たちのサボり癖が顕著になってきていることや、環境保全や社会福祉といった高度経済成長時代に先送りしてきた問題のツケが今後は一気に襲ってくるからだというのである。

   訪米した習近平は「BAT」と呼ばれる3大IT企業(バイドゥー、アリババ、テンセント)の創業者達を同行させた。ITこそこれからの中国経済を牽引していく主力だというわけだ。NTTデータ投資チーフストラテジーオフィサーの新川陸一氏 (北京在住)はこう話す。

   <「中国のインターネットユーザーは、約6億5000万人もいます。IT産業の発展は目覚ましく、昨年の名目GDPの2割を超す規模に育っています。中国経済は当面、現在の『まだら模様の景気』が続くでしょうが、IT関連の消費が、景気下支え材料として続くと見ています」>

   米国よりもはるかに中国経済に依存している日本は、これからも中国の動向に一喜一憂しなければならない時代が続く。早く安倍首相に代わるトップを選んで、中国との関係を良好にしなければいけないこと、いうまでもないはずだ。

アベノミクス失敗・株価続落「年金積立」を直撃!すでに8兆円の含み損

   週刊新潮によれば、チャイナショックがGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)を直撃して、大変な損失を被っていると報じている。GPIFは公的年金の運用を手がけているが、安倍政権になって株への運用比率を高めたため、このところの株の暴落で、週刊新潮によると8兆円という莫大な含み損を抱えたというのである。

   GPIFへの運用を委託する厚生労働省年金局は「今回の株安でも実際に株を売っていませんから、8兆円という損失が確定したわけではありません」などとのんきなことをいっているが、このままの低成長が続くと、あと40年ほどで積立金が底をつくかもしれないという。

   アベノミクスも失敗し、次なる経済政策も打ち出せないまま安倍政権が続き、中国のバブルが弾ければ、積み立てている年金がゼロになってしまうかもしれないのである。早くやめさせなくてはいけない。

安倍首相が内閣改造でノドから手が出るほど欲しい小泉進次郎・・・ミエミエの人気取りに乗るか?

   週刊文春は巻頭でマイナンバー20問20答なる珍妙な特集を組んでいる。読んでみたが、総務省あたりがカネを出したパブ記事ではないかと思わざるを得ないつくりである。こうしたものには「PR」と明記しなくてはいけないと思うのだが。

   不支持率が支持率を上回る安倍首相が、支持率アップを狙うために10月7日の内閣改造で小泉進次郎を「官房副長官」に起用するのではないかと囁かれているそうだ。こんな見え見えの人気取りに利用される進次郎氏ではないとは思うが、週刊新潮によれば、「現在、彼にとっての一番の政治的なテーマは震災復興です。それに関するポストでない限り、関心もないと思います」(政治ジャーナリスト鈴木哲夫氏)。そうであって欲しいが、安倍のプレッシャーも相当なものだろうから、どうなることやら。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

姉妹サイト