「首都圏大地震」発生確率急上昇！本気で脱出考えた方がいいか...
週刊現代がまたまた「首都直下型地震が来る」という特集を組んでいるが、今回のは切迫感がこれまでとは違うようだ。なにしろ「いますぐ逃げたほうがいい」とまでいっているのだから。
「東京･新宿の東京都庁の周辺で、今後、震度6弱以上の大地震が起こる可能性が､これまでより20％上昇した――」
こんな発表を12月19日（2014年）に政府の地震調査委員会が行ったというのだ。東京大学地震研究所や防災科学技術研究所などの研究者約20人からなる委員会は、05年以来毎年「全国地震動予測地図」を発表してきているが、その最新改訂版でそうなっているという。
首都圏各地を中心に発生確率が「驚くべき上昇を見せていた」（週刊現代）という。＜たとえば、横浜市役所が78％（前回13年版66％）、さいたま市役所が51％（同30％）､千葉市役所が73％（同67％）となっている＞
東京都庁でも46％（同26％）と大幅増なのだ。なぜこうなったのか。主に14年までに判明した新しい研究成果を盛り込んだためだと島村英紀武蔵野学院特任教授が解説している。
だが、静岡や徳島、高知などは前回と同じぐらいなのに、首都圏の高い傾向がはっきりしている。先の島村教授は、関東大震災よりも1703年に起きた元禄関東地震のほうが大きな地震だということがわかってきて、次に来る地震を関東大震災程度と考えてはいけないのではないかということも背景にあるという。
この発生率を天気予報の降水確率と考えたらどうかと週刊現代はいう。たしかに「今日の午後、雨が降る確率は78％です」といわれたら、今日は雨が降るなと多くが思うはずだ。今回のいっている意味は「今後30年間のどこかの時点で､震度6弱以上の大地震が起こる確率は78％です」ということだから、現在50歳から下の世代はほぼ確実に巨大地震を経験することになるはずである。
そこで週刊現代は、もはや安穏と首都圏に住んでいる場合ではない、思い切って今すぐに首都圏を逃げ出し、今回の想定で地震発生確率の少ない北海道西部や山陰地方、九州に移住せよと呼びかける。
いつかは必ず来るであろう大地震に備えるのはもちろんだが、恐らく日本中で絶対安全なところはどこにもないであろう。その地震国で原発を再稼働しようとしている安倍首相やそれに連なる議員連中は、国民の生命の安全などまったく考えていないといってもいいのではないか。この記事は安倍首相にこそ読ませるべきである。