グルメ情報があふれ返る同じ日本で、満足な食事をとれない子どもたちが増えている。育ち盛りの栄養不足は健康や発達への影響が懸念される。NHKがNPOと新潟県立大との協力で調査した結果は驚くべきものだった。
貧困率は過去10年で悪化の一途だ。先月（2014年8月）に発表された数字は16.3％と過去最悪を更新した。40人学級で6～7人が貧困家庭ということである。夏休み明けに体重が減っている子どもが少なくないという。日々の栄養を学校給食に頼っていて、給食のない夏休みは食事を満足にとっていないのだ。
山梨のNPO「フードバンク山梨」は、企業や農家の寄贈で食品を貧困家庭に配っている。6年で約1000世帯を支援した。支援対象の4割が子どものいる世帯で、その269世帯の実態を調査した。
「お年玉を回収しておコメを買ったこともある」
澤村さん（仮名）は7～17歳の4人の子どもをもつ母子家庭だ。収入はパートが10万円と児童扶養手当8万円しかない。生活保護を下回るが、保護は受けていない。家賃など固定支出が14万円なので食費は最大4万円しかない。
頼みの綱はNPOが2週間に1度送ってくれるコメ6キロだ。浮いたお金で野菜などが買える。しかし、「お年玉を回収しておコメを買ったこともある」（15歳の次男）。17歳の長男は中学から不登校だ。友だちがファストフードを買っても、自分は買えない。「うらやましくて、自分が情けなくて、惨めでした」と語る。
NHKの調査では、子ども1人当たり1日の食費は329円、300円未満が半数近かった。1食100円では、内容もコメだけ、麺だけとか、栄養のバランスどころではない。貧血で倒れたなどの健康面だけでなく、学校生活や友人関係にまで影響していた。「衝撃でした。社会がもっと力を尽くさないと」とNPO代表は話す。
神奈川県立保健福祉大の新保幸男教授は「友だちと同じにできないと、子どもは自己肯定感を下げてしまうんです。なぜ自分だけ人より劣っているのかと...。これが深刻な問題です」という。
政府は先月、子どもの貧困対策大綱を閣議決定した。支援の柱は4つ。教育、生活、保護者の就労、経済である。対策会議の座長代理でもある新保教授は「学びの前提条件である食べることの支援をもっと具体的に制度化する必要があります」と語る。