＜「大江（麻理子・35＝筆者注）のWBS（ワールドビジネスサテライト＝筆者注）キャスター就任は年単位で進行してきたプロジェクト。メイン就任からわずか半年での入籍に上層部は頭を抱えています。WBSは経済報道に特化しており､企業の機密情報が入ってくる。結婚相手が証券会社のトップとなれば､インサイダーや情報操作の疑いを招きかねない。また、WBSの大スポンサーは、大和証券なんです」＞
『週刊文春』でこう語るのはテレビ東京関係者だ。小谷真生子が16年にわたり君臨してきた夜のニュースの顔に、大江が抜擢されたのが今年の春である。バラエティなどもこなす彼女を1年間ニューヨーク支局へ赴任させ、満を持してWBSのキャスターに就任させたのに、半年もたたないうちに結婚。それも相手はマネックス証券の松本大（おおき）社長で、彼女より15歳上の50歳である。
このニュースは新聞などでも流れているから知っている人も多いと思うが、やはり週刊文春が取材に動き、それにあわてたテレ東側が各社に結婚発表のリリースを送ったことから、他のメディアが知ることとなったのだ。
大江のラジオ番組に松本氏が出演したことがきっかけで知り合い、WBSのキャスターに就任した4月頃から交際に発展したと事情を知る関係者が語っている。何が悲しくて15歳も年上のおっさんと結婚するのかと、やっかみ半分、うらやましさ半分でこの記事を読んだが、何とこのおっさん、ものすごい金持ちらしい。
週刊文春によれば、彼は埼玉県さいたま市の出身で、親父さんは講談社の社員だったそうだ。開成高校から東大法学部へ。卒業後はソロモン・ブラザーズ・アジア証券に就職するが3年後にゴールドマン・サックス証券に転職し、デリバティブ取引で収益を上げてゴールドマンの史上最年少の共同経営者に選ばれているというから、この分野では相当なやり手である。その後、ネット証券の先駆けとしてマネックス証券を立ち上げ、時価総額は約85億円、年収は2億円ぐらいあるそうだ。
これまで家庭生活のことは一切出てこなかったが、2年前に離婚していて2人の子供がいるそうである。バツイチで金持ちか。モテるんだろうね。だが、心配なのは（私が心配してもどうということはないが）、先に指摘されたインサイダーや情報操作の疑いを招きかねないという点だが、メディア論が専門の碓井広義･上智大学教授もこういっている。＜「証券会社社長と経済報道番組のキャスターとの結婚は､報道倫理的に問題がないとは言えない」＞
だが、もともとこの番組は日本経済新聞のお抱え番組で、これまでも企業の宣伝・広報かと見紛うような内容はあったのだし、見る側もそうしたことを頭に入れて何割か割り引いて番組を見ている（少なくとも私はそうだ）のだから、そう気にすることはないと思う。
もしマイナス点があるとすれば、見ている人間の多くが中年男だろうから、これから彼女が何をしゃべっても、彼女の背後に松本氏の『幻影』を見てしまうから、素直に彼女の表情やしゃべりを楽しめなくなることであろう。久々の大物女性キャスター誕生かと思われたので、チョッピリ残念ではある。
江角マキコ女優人生ピンチ！「長島一茂邸落書き」マネジャーに押し付けて逃げるな
これも週刊文春が火を付けた江角マキコの長嶋一茂邸落書き事件だが、実行犯といわれる江角の元マネジャーが警察の事情聴取を受けたことで、さらに燃え上がっているようだ。
江角が沈黙を破って9月9日（2014年）に、彼女のブログにおおむねこう書いた。「落書きのことは週刊誌で初めて知った。現在心療内科で治療中の元マネジャーから「このような事態を起こして迷惑をかけたとして謝罪の連絡がありました。立場上、自分の責任も重く感じ、長嶋様には申し訳ない......」というような内容だが、これがまた論議を呼んでいるのだ。
自分は何も知らずにマネジャーが勝手にやったことだといっているが、前回の週刊文春の取材で江角の母親が「マキコは落書きのことは知っている」と話していること、元マネジャーの通院歴という個人情報を暴いたことは問題だなどなど。
想像するに、プロダクションに在籍する若いマネジャーは、会社からも江角側からも相当なプレッシャーをかけられたのであろう。テレビの取材などで彼は「私が勝手にやりました」と話しているそうだ。週刊文春は事情聴取される数日前にマネジャー氏に話を聞いている。彼は「僕が（落書きを）単独でやったと言ったらどうなります？」といい、それではどうして江角の子供が長嶋の子供や妻たちに虐められていることを知ったのかという問いに対して、「（ネットで見て）腹いせでやったということもありえるでしょう？」と答えている。
しかし、週刊文春はこの「証言」は嘘だと決めつけている。なぜなら、彼が落書きをした2012年12月時点では、江角と長嶋の確執に関する書き込みは皆無だったからだ。これが明るみに出てきたのは､江角が今年7月にブログで「ママ友いじめ」について書いたことからだという。このマネジャー氏、精神的に不安定だという江角の言葉を打ち消し、こんなことまでいっている。
＜「落書きした犯人は訴えられるかな？ できれば（訴えは）僕に向いてほしいんです。だって江角さんが自殺したら嫌じゃないですか......」＞
朝日新聞同様、江角が表に出てきて事情を説明しなければ、このトラブルは終わりそうもない。この騒動が長引けば、江角の女優としてのキャリアに傷がつくことになると思うのだが。
池上彰「週刊文春で週刊文春批判」朝日新聞を売国呼ばわり節度なさ過ぎ
週刊文春、週刊新潮の朝日新聞叩きがますます激しくなってきている。木村伊量社長が全面降伏したことで、今回は週刊誌側の「完勝」とはなったが、誤報問題でいえば、週刊誌も朝日新聞のことを大声で批判できるほど身ぎれいではない。
週刊誌も誤報の『宝庫』である。週刊新潮は朝日新聞襲撃事件犯人の告白の大誤報について、未だにほとんど説明らしき説明をしていないことを読者は忘れてはいない。『週刊現代』は先日、直木賞作家になった黒川博行氏への名誉毀損問題を忘れてはいまいな。週刊現代が誌上でそのことについて読者に詫びたという記憶がないが、どうしたのか。
佐村河内守氏を「現代のベートーベン」と持ち上げ、STAP細胞で小保方晴子氏をノーベル賞候補だと騒ぎ立てた多くは週刊誌である。彼ら彼女たちが「偽物」だとわかった瞬間から、自分たちの非をまったく省みず、人間のくずのように非難し、追い回す。
私もこの欄で何度か、世の中の正義面した人間の仮面をはぎ取る週刊誌の役割に喝采を送ったことがある。だが、週刊誌を含めたメディアが取材して暴けるのはその人間の一部にしか過ぎない。自分が全能の神になった如く大声でその人間を非難するのではなく、常に、もしかしたら自分たちは過ちを冒しているのかもしれないという懐疑の心を持ちながら記事にするということを忘れてはなるまい。
週刊文春で池上彰氏も、朝日新聞に石を投げられるメディアがいるのかと疑問を呈している。彼がこれまで見聞きしてきたいくつかのメディアの「言論封殺」の例を挙げこう書いている。
＜こうした一連の批判記事の中には本誌を筆頭に「売国」という文字まで登場しました。これには驚きました。「売国」とは､日中戦争から太平洋戦争にかけて、政府の方針に批判的な人物に対して使われた言葉。問答無用の言論封殺の一環です。少なくとも言論報道機関の一員として､こんな用語は使わないようにするのが、せめてもの矜持ではないでしょうか。朝日は批判されて当然ですが､批判にも節度が必要なのです＞
これを読んだ週刊文春の編集長の顔が見てみたい。
出版業界で社員引き抜き当り前だけど...そこまでやるか「朝日新聞出版」！営業秘密持ち出し
もう1本、週刊文春の朝日批判の記事で気になるものがあった。簡単に記す。朝日新聞の子会社「朝日新聞出版」はもともと分冊百科の老舗として知られていた。最近この分野で苦戦していたため、分冊百科で成果を上げているデアゴスティーニ･ジャパン社（本社はイタリア）からK氏をスカウトしたという。
ここまではよくあることである。それ以来、K氏が持ってきたデア社の資料が朝日出版の会議で配布されるようになったという。その中から、K氏がデア社で出してお蔵入りになった企画が朝日新聞出版で出版されるようになったそうだが、これも許容範囲であろう。
しかし、K氏が持ち出していたのはこれだけではなかったようだ。パートワーク（分冊百科）の売れ行きの推移を集計した「逓減表」と､タイトルごとの売り上げと利益が示されている「売上表」まで持ち込まれ、朝日新聞出版内部で見られていたというのだから驚く。
パートワークというのは部数設定が難しい。創刊号は売れるが、2号目からは下がっていく。その際、適切に部数を減らしていくことが、このビジネスでは利益を確保する上で重要だし、「逓減表」はデア社が長年かかって蓄積したトップシークレットであるはずだ。
たつき総合法律事務所の秋山直人弁護士が指摘する。＜「このケースは不正競争防止法の中でも、二条六項にいう『営業秘密』の不正取得に当たる可能性があります。（中略）民事訴訟を起こせば損害賠償を請求することもできます」＞
週刊文春から資料を見せられたデア社の大谷秀之社長はこう話す。＜「（逓減表は）重要書類です。他社に開示するということは絶対あり得ません。社内でも逓減表にアクセスできる人間は限られている」＞
さらに顧問弁護士と相談すると苦り切った表情で語ったというが、それはそうだろう。出版社にとってパートワークの部数設定をするのは最重要課題である。それに2号以降はどういう下がり方をするのか、他誌で同じようなものを出したときのケースを参考にできれば、作りすぎや売り損じを減らせるかもしれないから、のどから手が出るほどほしいデータである。
これが事実で、デア社が告訴でもすれば、また朝日新聞出版社のトップの首が飛ぶかもしれない。朝日新聞のメディアにあるまじき不祥事はまだまだ出てくるのではないか。週刊文春、週刊新潮がともに朝日新聞の販売店が部数減に悲鳴を上げていると書いているが、朝日の悪夢の日々はまだ続きそうである。