30代はバブル崩壊後の採用抑制による就職氷河期の狭き門を通った少数精鋭なはずの世代で、いまや年代的に管理職として企業を支えることが期待されているが、そのじつ管理職に向けた育成は遅れているという。バブル期には40代以上の管理職が多くいたため、重要な仕事を任せられた経験や人を育てた経験が少ないからだだ。
NHKが大手企業100社の人事担当者にアンケートを取ったところ、「業績を重視して育成が後回しになった」「上の世代が多いためチャレンジする機会や経験が不足している」などの声が相次いだそうだ。
本人たちも「力がまだまだ不足している」「自信はない」
「クローズアップ現代」は30代社員のこんな声を紹介した。
「自信はない。現場でコーディネートする力がまだまだ不足している」（建設会社30代社員）
「ものすごく投資した時期とか、新しく商売をはじめるということが、（バブル）当時にくらべると少なかった気がする」（富士重工30代社員）
「（上司の）手足に使われていたというか、いろんな処理をする仕事をやっていた。何のためにやっているのかわからず、達成感がなかった」（別の富士重工30代社員）
「守りの経営」から「攻めの経営」に転じて顕在化した人材欠如
人事マネージメントに詳しい一橋大大学院の守島基博教授によれば、この20～25年の間、企業はコストダウン、合理化、効率化を推し進める「守りの経営」に傾倒してきた。それは「人を育てない経営」でもある。ところが、経済状況が少々好転し攻めの経営に変わらなきゃいけないという時代に入ってくると、中堅どころの人材が欠如した「数と質のダブルパンチ」であることが一気に顕在化したという。
「人を育てるためには、人を信じたり、人の可能性を最大にすることを考え、リスクを取り、余裕を持つことが必要になります。（いちばん問われているのは）50代だとか役員層がもっと人材育成に対してコミットして、きちんとやっていくことを考えなければいけないということです」
＊NHKクローズアップ現代（2014年9月2日放送「シリーズ 成長への人材戦略② どう育てる? 攻めの管理職」）