依存症になっても相談するところない日本。アメリカは治療共同体2000以上
国は4月（2014年）から「脱法ドラッグ」の所持も使用も禁止した。この1、2年の間に成分がどんどん覚せい剤に近くなって、厚労省が分析した32のサ ンプルのうち7種類から覚せい剤類似成分が検出された。その方が売れると、密造も加速しているらしい。かつては覚せい剤の「入り口」といわれた。「もう入り口ではなくなった。脱法という名前にだまされてはいけない」と和田氏はいう。「脱法を何とかしないと、10年20年後に新たな40代、50代が生まれる」
和田氏はいったん依存症になったあとを懸念する。日本にはそのための病院も相談所もない。アメリカには治療共同体が2000以上もあるという。「さすが先進国」などと感心している場合ではなさそうだ。
ヤンヤン
＊NHKクローズアップ現代（2014年6月5日放送「中高年と覚醒剤～薬物汚染・拡大の真相～」）