日の丸の重圧に押しつぶされた浅田真央…思いっきり泣けばいいよ
冬の明け方、日本中に悲鳴が上がったに違いない。浅田真央がショートプログラムでまさかのトリプルアクセル（3回転半）を失敗し、55・51点で16位に沈んでしまった。ライバルのキム・ヨナは表情こそ硬かったが、貫禄の演技で堂々の1位。これほど明暗がくっきり分かれるとは思っていなかった。
やはり五輪で日の丸を背負う重圧が『絶対王者』と思われていた高梨沙羅を押し潰し、浅田までもそのプレッシャーに絡め取られてしまった。浅田にとってソチは悔いの残る地になってしまったが、まだ若いのだ。思い切り泣いた後、次の目標に向かって羽ばたいてほしい。
追試でうまく再現できない「STAP細胞」理化学研の秘密主義が不信拡大
＜「STAP細胞は、二～七日で簡単に作成できるという触れ込み。が、各研究機関が追試を試みてもいまだ再現できていない。iPS細胞の山中伸弥教授もうまくいかなかったらしく、小保方さんに問い合わせたとの話まで出ています」（科学ジャーナリスト）＞
第2の佐村河内事件か。昨夜19日（2014年2月）の友人たちとの酒席では、割烹着の『リケジョ』美人・小保方晴子さん（理化学研究所のユニットリーダー）が発表したSTAP細胞の話題で持ちきりだった。
普通の細胞を酸性の液に漬けるだけで、どんな臓器にもできる万能細胞が生まれるという「世紀の大発見」は、彼女がカワイイこともあってメディアが飛びつき、世界的な話題になった。科学誌『ネイチャー』に掲載され、世界から賞賛を浴びていたが、ネットでは早くから、実験条件が異なるにもかかわらず酷似した画像が何度か出てくる「画像使い回し疑惑」が指摘され、捏造ではないかという噂まで出ているのだ。やっかみ半分の中傷かと思っていたら、どうもそうとばかりはいえないと『週刊文春』が取り上げている。
小保方さんの共同研究者・若山照彦教授(山梨大)によると、本人は画像の使い回しを認めているという。＜「十四日に本人が泣きながら、『ご迷惑をおかけすることになるかもしれません』と電話をしてきました。ただ、『こんなことで研究そのものまで疑われるのは悔しい』とも話していた。
もちろん改ざんが事実ならよくないことです。ただし、指摘を受けた箇所は、研究の本質とは離れた些末な部分であり、研究そのものの成果には影響しません。彼女も、ネイチャーから細かい指摘を受けて時間に追われていたのでしょう。既に彼女はネイチャーに修正版を提出し、認めてもらう方向で進んでいます」＞
また、万能細胞が簡単にできるというのは誤解だといい、小保方さんも5年かかったのだから、どこかが再現してくれるまでの辛抱だと彼女を励ましているという。
この通りなら心配はないのかもしれないが、専門家の中には厳しい意見もあるようだ。＜「どのような事情があろうと、論文のデータの画像の差し替えなどあってはならないこと。事実ならば、なぜこのような大事な論文の中でしてしまったのか、理解に苦しみます。日本の科学技術そのものの信頼が損なわれる可能性もあります」（東京大学医科学研究所・北村俊雄教授）＞
理研側の広報体制にも批判の声が募り始めているようだ。＜「報道規制を敷くから逆に疑惑が深まった面もある。調査の開始も報道側の指摘を受けて認めただけで、自ら公表していません。研究が税金でまかなわれているという意識が希薄です」（科学部記者）＞
世紀の大発見か捏造か。小保方さんの愛くるしい笑顔を見ていると捏造などとは思えないが、早く黒白をつけてほしいものである。
消費税アップで景気冷え込み?投資家ジョージ・ソロスは日本株売り
さて、4月1日から消費税が8％に上がるが、その後の景気はどうなるのか、専門家の間でも意見が分かれている。『週刊現代』は少し前に株は上がり続けると書いたばかりだが、今週は「ちょっと待った」という特集を組んでいる。
週刊現代によれば、スイスのダボスで開かれた世界経済フォーラムで、世界一の投資家・ソロスが安倍首相と会談したというのである。現地時間の1月22日の午後。マーケットにソロスの「日本売り」の噂が駆け巡ったのは、その会談後まもなくのことだった。翌23日、東京株式市場は朝方こそ買いが入り日経平均株価は上げ基調で始まったが、午後に入ると海外勢とみられる売りが加速し、3日ぶりの反落となった。さらに24日に入ると、市場が開くや怒涛の売りが殺到。東京株式市場ではほぼ全面安の展開となり、東証一部の9割以上の銘柄が値下がりして日経平均はほぼ1か月ぶりの安値に落ちたのだ。
この背景には、日本株買い・円売りをしてきたヘッジファンドを中心とする海外勢力が、安倍・ソロス会談を機に全く逆の取り引きを加速させていることがあるという。週刊現代は今年1月2日、チェコ共和国のプラハに本拠地を置くNPO「プロジェクト・シンジケート」のウェブサイトにソロスの寄稿文が掲載されたと報じている。そこにはこうある。
＜（黒田東彦総裁率いる日本銀行が昨年から始めた）大規模な量的緩和、リスクのある実験。成長が加速すれば金利が上昇し、債務支払いのコストが維持できないものになる。しかし、安倍首相は日本を緩やかな死に処すより、そのリスクを取ることを選んだ。人々の熱狂的な支持から判断すれば、普通の日本人も同じように考えているのだろう＞
「この文面を読めば、ソロスは積極的に日本株を支持していないと読めます」とマーケット・アナリストの豊島逸夫氏が解説している。だが、いよいよソロスが日本株を手放して株安へと雪崩をうつのかと思うと、どうもそうではないらしい。日銀総裁の黒田氏に「秘策」があるというのである。金融対策として、早ければ4月にも日本株を毎年5兆円買い入れると宣言する可能性があるそうだ。
そうして、週刊現代は＜市場と国家の闘いが、いま幕を開けたのだ＞というのだが、どっちに軍配が上がるのか、週刊現代はどう見ているのか、今回の記事の中できちんと結論を出して欲しいと思うのは、私だけではないはずだが。
安倍首相「改憲じゃまどろっこしい」腹の中は閣議決定で憲法骨抜き
安倍首相はいよいよ集団的自衛権容認に舵を切ることをハッキリ宣言した。2月20日の『asahi.com』がこう報じている。＜安倍晋三首相は20日の衆院予算委員会の集中審議で、集団的自衛権の行使を容認する憲法解釈の変更について『閣議決定して案が決まったら、（国会で）議論頂く。それに沿って自衛隊が活動する根拠法がないから、自衛隊法を改正しなければならない』と述べ、閣議決定によって解釈を変更すると明言。さらに決定後に自衛隊法を改正する方針を表明したものだ＞
憲法改正するには時間がかかりすぎるから、閣議決定して実質的に憲法九条を骨抜きにしてしまえというのである。この『悪知恵』を押しとどめることができるのか。野党もメディアも正念場を迎えている。
首相夫人・昭恵の筋金入り反原発「東京こそ考えるべき。ど真ん中に原発作れる？」
もう一人、安倍首相を脅かす人間がいる。妻の昭恵である。特定秘密保護法にも若干の危惧を表明したが、反原発は筋金入りである。集団的自衛権にも反対を表明してくれないかと私は期待しているのだが、『週刊新潮』はそうした昭恵の行動が首相夫人の枠を超え過ぎているのではないかと窘め、このままでは反原発派に持ち上げられ、反原発派の象徴、ジャンヌ・ダルクにされるのではないかと危惧している。
新潮によれば、2月17日に上野駅から福島県のいわき駅へ向けて安倍昭恵が出発したという。向かう先は福島第一原発。官邸の女性職員と東電の女性広報担当者が付き添い、原発視察である。彼女は以前から反原発発言を何度もしている。
「原発に関しては、これからもどんな天変地異があるかもわからない。何かあった時に、本当にパッとコントロールできるんだったらいいけど、それができない限り、やっぱり私は反対」（『女性セブン』2013年1月24日号）
「（日本が）外に原発を売り込んでいることに、私は原発反対なので、非常に心が痛むところがあるんです」（2013年年6月6日の講演）
「私が脱原発を言っているから、（中略）私の声が(首相の)心のどこかに引っかかってくれればいいなと思って言っている」（東京新聞2013年12月29日付）
視察時間は1時間程度だから、細部までわかろうはずはないが、週刊新潮は心配らしく、視察を終えた昭恵に感想を聞いている。＜「福島第一原発の事故状況に関しては映像で何度も見ていたので、原発に対しての思いが変わることはありませんでした。ただ、今後の原発について本当に考えなくてはならないのは、東京の人たちだと思うんです。何の負担もなく、電気をもらうだけもらっているのでは良くないでしょ。どういう方法があるのかは、皆で意見を出し合えばいいんです。
東京のど真ん中だったり、東京に近いところに原発を作る選択肢も含めて話を始めるとかですね」＞
週刊新潮はそのいい方は反原発派のジャーナリスト・広瀬隆氏の著書『東京に原発を！』と同じではないかと心配しているが、彼女の「反原発」は本物のようだ。『家庭内野党』を任じる昭恵に「反集団的自衛権容認」の旗も持ってもらいたいものである。
「沖縄の怒りと失望」爆発寸前！反基地大闘争でオバマ来日中止の可能性
『週刊ポスト』は安倍政権にとって致命的な沖縄からの叛乱「衝撃シミュレーション 4月『沖縄安保闘争』で血の惨事が起きる！」という特集を組んでいる。これは絵空事ではない。沖縄の日本政府や沖縄以外に住む日本人たちへの恨みは爆発寸前である。内地に住む日本人と同等の権利を持てるという謳い文句で「本土復帰」を果たしたはずなのに、米軍基地は固定化され本土の『身代わり』にされたままの沖縄の人たちのなかに、日本からの独立を真剣に考える者も多くいる。
安倍首相の進める積極的平和主義は、沖縄にさらなる犠牲を強いるものだから、こうした闘争が過激化する要素は十分にある。沖縄情勢分析を担当する警備・公安関係者が、いまそこにある危機を語る。
＜「昨年から左翼の活動家や基地反対の市民グループが続々と沖縄に入っている。その中には、かつての安保闘争で活動したメンバーも含まれている。名護市長選の前に住民票を同市に移転した基地反対派の新市民だけでもざっと2000人、住居を移していない活動家を加えるとその倍以上にのぼると見られている。基地反対は各セクトが大同団結できるテーマであり、連中は沖縄県民の7割が米軍基地の県内移設に反対していることから、地元の市民を巻き込んで数万人規模の大々的な反対運動を組織しようと動いている。しかも、それと対立する右翼勢力まで乗り込んできた。政府の埋め立て事業が本格化すれば、本土からの活動家や市民ら反対派と、右翼勢力との衝突も予想される」＞
私はこの見方には与しない。自民党からカネをもらって動くエセ右翼は別にして、真の右翼勢力なら、左翼勢力とはわからないが、沖縄人民とは連帯して国と闘うはずである。返還後、沖縄を『棄民化』してきたヤマトンチュ（大和人）は、沖縄の人たちに謝り、真の本土並みに戻すことを誓わなければ『戦後』は終わらないのだ。
闘争が起こる時期は4月。下旬にはオバマ大統領の来日が予定されているからだ。＜そのさなかに米軍基地をめぐって官邸が恐れているような流血の惨事が発生すれば、安倍首相は首脳会談で『日米安保体制の強化』を演出するどころではなくなる。そのとき、事態を重く見た『安倍嫌い』のオバマ大統領が来日中止を判断する可能性は決して小さくない。それは安倍首相にとってまさに祖父が辿った同じ道ではないか＞（週刊ポスト）
沖縄にこれ以上米軍基地を押し付けておいていいのか。安倍首相がこれからも日米安保体制を続けるというのなら、東京や大阪、名古屋に基地を移すべきであろう。舛添都知事は電力の大消費地である東京に原発を誘致し、東京にある8つの米軍基地をもっと拡げ、沖縄の負担を軽減すると宣言したらどうか。そうなったら東京にいたくないという人や企業は東京から出て行けばいい。快適さだけを享受して、嫌なものは遠ざける大都市など滅びてしまうがいい。東京都民の一人として、私は心底そう思っている。