タイ・プーケットでも幅利かす中国・韓国！マンション買い漁りニューハーフショーもアリランだった…
1週間ばかりタイのプーケット島で遊んできた。雨季ではないのに激しい雨や雷に見舞われ、予定していたピピ島クルーズは中止になり、波の荒い海辺で日がな1日ボーッとしていた。
それでも美しい夕陽を2度見られたのは幸運だった。以前から朝日よりも夕陽のほうが好きだったが、人生の日没が近くなるととりわけ夕陽の美しさに心惹かれる。夕陽が水平線に沈んだ後、しばらくすると空が茜色に染まる。オレの人生も日没前に、一瞬でもいいからあの空のように輝いてみたい。そんなことをシンハービールを飲みながら考えていたので、読まなくてはいけない本を2冊持っていったが、20ページも読めなかった。
プーケットは相変わらずのんびりしているが、タイの首都バンコクは政情不安で揺れていた。反タクシン元首相派のデモ隊数千人がバンコク市内の財務省や予算庁、外務省、広報局を占拠してしまったのだ。インラク首相は治安当局の権限を強化する「国内安全保障法」をバンコク全域と近隣の県、スワンナプーム国際空港周辺に発令した。
地元の人間に聞くと、この争いは南北間の戦いだという。タイ北部の中低所得層が支持するタクシン派と、特権階級とバンコクの中間層や民主党の支持基盤であるタイ南部の反タクシン派のいがみ合いは底なしで、このままいくと南北で分断するしかないのではないかといっていた。木曜日の深夜に向こうを発ったのだが、ものものしい警備と手荷物検査の厳重なところに、この紛争がただごとではないことを感じさせた。
もう一つ気が付いたのは、かつて日本人が溢れていたプーケットだが、今は韓国人や中国人のほうが幅をきかせているようである。バトンビーチにある「サイモン・キャバレー」でニューハーフショーを見たが、ここでもアリランや中国の歌をバックに綺麗な男たちが見事な踊りを披露し、日本の曲はかからなかった。私が泊まったホテルの隣に新しくできたリゾートマンションを、中国人が金にあかして買い漁っていると聞いた。タイは日本との交流が古くからあるところだが、観光に関しては韓国や中国に押されているようである。
先発薬とまったく同じとは限らない「成分」―なぜか使用率低い「共済組合」
『週刊新潮』に廉価で新薬と同じ効き目のあるジェネリックについての特集がある。近畿大学薬学部教授・松山賢治氏はジェネリックのすべてが「先発薬」と同じ効力を持つと考えるのは危険で、注意しなくてはいけない点も多々あるというのだ。
日本のジェネリック数量シェアはおよそ45％で、欧米各国は軒並み70％前後をキープしているからまだまだだという。厚生労働省はそこで2018年3月までに数量シェアを60％以上に引き上げる方針を打ち出した。
だが、薬には薬効のある「主薬」のほかに、主薬の分解を防ぐために用いられる「安定化剤」や、錠剤の嵩を増やして消化液に溶けやすくする「賦形剤」から成り立っているが、ジェネリックに使えるのは特許が失効した主薬だけの場合が多いという。たとえば、「ランソプラゾール」という胃潰瘍の薬は、高温多湿の条件下では分解しやすいため、先発薬では安定化剤には炭酸マグネシウムが用いられているが、ジェネリックではこれが使えない。そうなると、長期保存が難しく薬効が弱くなる恐れがあるという。
その他にも、危険薬も出回っているという。ジェネリックには極端な条件下における安定性を確保するための「苛酷試験」が義務づけられていないからだという。高血圧や狭心症に用いられる「ニフェジピン」というのは徐々に溶ける二層錠の形をとるから、副作用を大幅に軽減できるが、特許の関係で二層錠の形をとれないジェネリックでは、ニフェジピンが一気に放出されてしまい、心筋梗塞を引き起こして死に至ることもあるという。
近畿大薬学部の研究チームがまとめたジェネリックの使用状況が興味深い。ジェネリックを処方された割合が最も多かったのは、共済組合を除いた被用者保険に加入している人で、次いで国民健康保険の加入者、次に高齢者医療制度の適用者で、最も低かったのが公務員たちが加入している共済組合だったというのである。
松山教授は「ジェネリックはやはり不安なので、自分や家族に使うとなると、役人もためらってしまう。さらには、そうした実態を彼ら自身も分かっているのでは…」と勘ぐられても仕方ないのではと批判する。ジェネリックをもらうときは、こうしたことを頭に入れておくべきだろう。
週刊文春・週刊新潮「反韓反中記事」人気の不気味…不安になる両国との関係悪化
韓国・中国に対する批判をこのところ『週刊文春』『週刊新潮』が熱心にやっている。週刊文春は「『中韓同盟』10の虚妄」という大特集。目次を拾ってみると「伊藤博文暗殺テロリストを現地ハルビンの中国人は誰も知らない」「共同研究なんてムリ 中国の歴史は『プロパガンダ』韓国は『ファンタジー』」「朴槿惠は『韓国の土井たか子』習近平は『中国の小沢一郎』」
週刊新潮は「『朴槿惠大統領』を反日に染め上げた父の捏造教育」とあり、「ソウル近郊『反日スポット』ここまでやるか！」「まもなく石碑建立でも『安重根』の『伊藤博文』射殺に異議あり」「韓国『労働者』は生き地獄」
今週は『ニューズウィーク日本版』でも「アメリカも困惑する韓国の世界観」という特集をやっている。興味のある方はご一読を。
だが、週刊文春と週刊新潮はなぜここまで韓国、中国への批判を続けるのだろう。振り返って、今の日本はそれほどいいのか？ 安倍首相の特定秘密保護法案の採決強行を見てもわかるように、国民不在の国会運営や憲法改正をしなくても集団的自衛権の行使を出来る国に変えようという危険な動きに、もっと警鐘を鳴らさなくてはいけないのではないか。
だが、こうした企画が成立するということは、こうした考えに共感する人がいるということだから、このままいくと両国と日本との関係はさらに悪くなっていくのではないかと心配になる。
安藤美姫の母親が認めない「南里康晴との結婚」父親じゃない発言マズかった
ミキティこと安藤美姫に対して、スケート連盟が厳しすぎるのではないかと『週刊ポスト』が疑義を呈している。こちらは買って読んでもらうとして、やはり気になるのは安藤の子供とその父親のことであろう。
週刊ポストは父親はプロスケーターの南里康晴（28）だと断定し、安藤も親しい友人たちには、父親が南里であることを明かしているという。最近まで二人は同じマンションの別々の部屋にいたようだが、南里がそこを退去して築15年の1K暮らしをしているというのである。
12月は大事な大会が続くため、今はそちらに専念したいという安藤の気持ちもあるのだろうが、週刊ポストによれば、安藤の母親が南里が7月（2013年）にフライデーの直撃に答えて、「僕は父親ではありません」と言い切ってしまったことに腹を立て、二人の結婚を認めることはないという見方を、安藤のことを知るフィギュア関係者が喋っている。
南里は居酒屋で働き、そこには安藤も顔を見せているようだが、ソチ五輪へ行けないことが決まり、安藤の夢であるフィギュアスケートのコーチになる道を歩み始めたとき、晴れて結婚へとゴールインするのか、まだ不確定要素があるようだ。
日本の性豪トップ在原業平、2位は小林一茶！一休さんもなかなか…70過ぎても美人妻とやりまくり
週刊ポストの「まだしたことがないSEXをしたいあなたへ」は、本文はともかく、コラムがおもしろくて読み耽った。週刊ポストは勝ち誇ったように、最近は『AERA』までが官能小説や女性向けAVの大特集を組んだと書いているが、『週刊ゴルフダイジェスト』（11月26日号）までが8ページにわたって「ゴルフとSEX」特集を組んだと驚いている。
「ゴルフ場のラブホは繁盛しているのか」「エージシューターはあっちも現役」「強いプロゴルファーは、みんな性欲が強い」という特集があり、注目は「ゴルフに効く体位」というコーナー。立って後背位をすれば、大臀筋が鍛えられ、パートナーにヒールを履かせればその効果はさらにアップするというのだ。
また、「日本史上最強の『性豪』10傑」では、10位に後醍醐天皇が入っている。＜鎌倉時代末期の96代天皇。性愛の極みに悟りを見出す真言密教立川流に心酔。そのパワーで鎌倉幕府を倒し『建武の中興』を成し遂げた＞
第7位に一休宗純。＜「頓知で有名な一休さんだが、実像はアニメのイメージと違って、『美人の淫水を吸う』などのエロチックな詩をたくさん残しています。70代になってからも盲目の美人妻とやりまくっていたとの逸話が残るほどの性豪です」＞
第3位が嵯峨天皇。＜「何人もの女性を寵愛し、できた子供の数は50人とされています。とてもそれらの子供全員の面倒を見られなかったため、多くは『源氏』という姓を与えて臣下にしました。つまり、この天皇の類い希なる生命力によって『源氏』が生まれたわけです」＞
第2位は小林一茶。＜「江戸時代を代表する俳諧師。初めての結婚が52歳の時でしたが、結婚を機に励み、連日5回以上の目合（まぐわ）いで28歳の若妻を数年で過労死させてしまったという絶倫ぶりで知られています」＞
第1位はやはり平安時代のプレイボーイ・在原業平である。
週刊ポストはついに「緊急告知 あなたの『性生活相談』を募集します」というのを始めた。封書で性に関する悩みを書いて送れば、医師やセラピスト、作家など、性の専門家が懇切丁寧にお答えするそうである。
TENGAなどのオナニーグッズや性具の紹介にも熱心だから、私が以前いったように、性に関する通販まで手がけるつもりがあるのかもしれない。週刊誌も販売収入で黒字にできる時代は終わったようである。とはいえ、広告収入などたかが知れている。そうなると性に関する通販をやるのが一番手っ取り早い収入増の道であろう。週刊ポストは本気でそう考え始めたのかも知れない。