いや驚いた。2020年の東京五輪が決まったとたんに、選手村ができる晴海を中心に臨海部の高層マンションが大人気になっているらしい。五輪を間近に見たいのと、交通利便アップの値上がり、来春予定の消費税もにらんでいるとかで、ご祝儀気分と欲の皮が入り交じっている。
オリンピック向け交通網整備と値上がり期待
大竹真レポーターが橋の上からきびすをめぐらすと、選手村予定地、建設中の新豊洲橋、築地市場が移ってくる新市場エリア、競技施設用地が一望だ。建設中のタワーマンションがいくつも見える。
そのひとつのモデルルームでは、50代の女性が「レインボーブリッジと富士山と東京湾の花火が見える40階にしました」という。44階建て1110戸の巨大タワーマンションは、ゆりかもめの新豊洲駅の近く。五輪決定に「やったーと思いましたよ」
最高は1億円を超えるが、女性は2LDK、84平方メートル5000～6000万円クラスを申し込んだ。1110戸のうち570戸がすでに売れた。 五輪が決まった8日は3割増だったが、その後は客足は倍以上になった。平日は数組が普通だが、大竹が取材したきのう12日木曜（2013年9月）は20組もあった。
五輪に伴う交通網の整備への期待もある。豊洲一帯はゆりかもめとバスしかない。五輪のプレゼンでは新たな道路が示された。中央区は銀座と晴海エリアを結ぶ次世代型バスシステム（BRT）導入を計画している。地下鉄延伸計画もある。「市場が来るので楽しみ」という主婦もいた。
安倍首相が予定通りの導入をいう消費税8％もある。来春4月以降に引き渡される新築マンションは、9月中に契約すれば現行の5％だが、10月以降だと8％になってしまう。政府は住宅ローン減税を拡大する方針だが、駆け込みは確かに多いという。
開催決まった途端にモデルルーム見学3倍
晴海に建設中の880戸49階建てのタワーマンションは、もう1棟とあわせて総数1900戸という巨大マンションだが、ここのモデルルームも通常の2倍、3倍の客だ。この週末は100組を超える予約が入っていて、8日だけで30件もの申し込みがあったという。どこがデフレだ。
東京23区には今年以降、新たに122棟のマンションができるが、そのうち40棟が臨海地区のタワーマンションだ。不動産関係者によると、臨海地区には未活用の土地が多く、五輪によって利用が加速されるだろうという。
キャスターのテリー伊藤「7年後だというのに、周りの需要がふえてるんですか」
大竹「5月にもタワーマンション人気をお伝えしましたが、きのう行ったら明らかに客が増えています。交通の整備のほかに、仮設の競技場の跡地には商業 施設もできるのでしょう。ボク自身も住みたいなぁと」
司会の加藤浩次「転売目的もいるでしょうが…」
テリー「10分の2くらいは転売、あるいは貸すのが目的でしょう」
菊地幸夫（弁護士）「7年後だと値上がりもする」
テリー「あわてることはない。例えば佃なんてタワーマンションが最初にできた。15年経つと狭かったりするが、最近のはホントによくできてるから、5年後にはもっとよくなってるんでしょうね。あわてることない」
加藤「いい場所をとるかどうか」
大竹「加藤さん、買いにいきましょう」
加藤「ローンでいっぱいいっぱいですよ」（爆笑）