不妊治療を受けている日本の女性の3割は40歳以上で、世界でも突出して高齢化が進んでいるという。通常の妊娠、出産と同様に、不妊治療も高齢になるほど妊娠、出産の確率が低下する。それにもかかわらず、高齢化が進むいびつな形になっている。
背景には、治療をいつやめたらいいのか決断できない患者と、それにつけ込み｢患者を金づる｣と見てズルズル治療を続ける一部医療機関の商業主義がある。これに歯止めをかけようと、厚生労働省は不妊治療の助成金(年間30万円)の支給に年齢制限を設ける議論を始めた。39歳以下に制限を設ける案も出ているという
妊娠率低下しても止められない44歳。「生活費以外すべて治療費」
現在、不妊治療で最も多く行なわれているのは体外受精だ。排卵期の妻の卵子と夫の精子を取り出して受精させ、受精卵を再び子宮へ戻して妊娠させる。日本産科婦人科学会の調査(2010年)によると、体外受精で妊娠・出産する割合は35歳までは20％、40歳では7.7％、45歳になると0.6％に低下している。
「クローズアップ現代」は治療の長期化に苦しむ中部地方に住む44歳の女性を取り上げた。8年前から不妊治療を受けていて、この1年間はほぼ毎月、体外受精を試みてきた。卵巣に直接針を刺したり、排卵を促す薬でホルモンのバランスが崩れたりと、からだに大きな負担がかかる。それでも、この女性は｢もちろん負担は大きいですし大変ですけど、子どもを抱いて歩いている夫婦が本当にうらやましくて、1度ぐらいは自分の子どもを抱いてみたい｣という。
女性がこれまで受けた体外受精は23回。1回の費用は30～50万円で費用総額は1000万円にのぼる。夫は電気関係の技術者で年収は650万円だ。夫と共通の趣味だった旅行をやめ、生活費を除いた大半を治療費に当てている。女性は｢からだの限界が来る前に、お金の眼界が来てしまう｣としながらも、｢今やめたら全部ムダになる。自分が生む子どもは1000万円かかっても2000万円かかっても惜しくない｣と話す。これまでの精神的、経済的な努力を考えると、やめるにやめられなくなっているのだろうか。