爆破や無差別殺人の予告メールの「真犯人」を名乗るメールが、TBSと弁護士宛に届き、犯人しか知りえない内容と手口から、パソコンの遠隔操作による 「なりすまし」であることが明らかになった。目的は警察・検察の捜査レベルをさぐることで、「あそんでくれてありがとう」と捜査当局をあざ笑うような文言もあった。
「自作ウイルス『トロイ』で感染させた」と手口公開
落合洋司弁護士に送られて来たメールには、「【遠隔操作事件】私が真犯人です」という頭書きで、「このメールを警察に照会してもらえば、私が本物の犯人である証明になるはず」として、12件の犯行予告が示されていた。落合氏は「内容が具体的で、単なる情報の組み合わせではない」と信憑性を認めた。
メールは今回の目的について、「世間を騒がす、無実の人を陥れて影でほくそ笑むことではなく、『警察・検察を嵌めてやりたかった。醜態を晒させたかった』という動機が100%です」とあった。
手口も具体的に示されていた。6月（2012年）に横浜市のサイトに書き込まれた「小学校への殺人予告」では、名前の「鬼殺銃蔵（おにごろしじゅうぞう）」など内容が一致していて、7月の大阪の「大量殺人予告」では「自作の『遠隔操作トロイ』を感染させた」というパソコンの画面まで表示可能にして、この事件で逮捕された男性の名前を示した。
また、「事件になっていない」という件では、名古屋市の会社のパソコンを経由した遠隔操作 の証拠も示した。三重の件では「警察が気がつくように」わざわざウイルスメールを残したとも書いていて、いずれもその通りだった。メールが示した予告は12件だが、「首相官邸」「日本航空」「任天堂」など7件はまったく表に出ていなかった。なかには、受信者が「迷惑メール」に分類して気づかずにいた「学習院」のケースもある。